地形が直感的にわかる地図を公開します | 国土地理院
地球全体の地形がよくわかる地図「陰影起伏図（全球版）」を公開します。 上記の表示は地理院地図で「自分で作る色別標高図」と合成して表示しています。 ※IE は未対応のため「合成/解除」のボタンが表示されません。 ○地理院地図で見る（地理院地図にリンクします） 火山などの地形の凸凹が直感的にわかりやすい日本全国の「赤色立体地図」を公開します。 赤色立体地図はアジア航測株式会社の特許（第3670274号等）を使用して作成したものです。 上記の表示は地理院地図で「火山基本図データ（基図）」と合成して表示しています。 ※IE は未対応のため「合成/解除」のボタンが表示されません。 ○地理院地図で見る（地理院地図にリンクします）
ビッグデータで登山道を修正した地形図をはじめて公開 | 国土地理院
本日、民間事業者から提供された、登山者の移動経路情報などを活用して登山道を修正した地形図を、地理院地図ではじめて公開しました。 地形図の登山道がより正確になることで、登山者の安全や利便性の向上が図れます。 国土地理院では、地形図の登山道をより正確にするため、登山者の移動経路情報などのビッグデータの提供に関する協力協定を民間事業者（株式会社ヤマレコ、株式会社ヤマップ）と昨年12月に締結しました。 今回、協力協定を締結した民間事業者から提供されたビッグデータを活用して、「上高地」及び「八ヶ岳」地域の主な登山道を修正した地形図を、本日はじめて国土地理院のウェブ地図「地理院地図」で公開しました。 地理院地図URL https://maps.gsi.go.jp/ 今回の地形図の修正は、登山者が多く大量の移動経路情報が利用できた上高地及び八ヶ岳地域の主な登山道を対象とし（参考資料―１）、登山者の移動経
戦前の東京２３区が見渡せる空中写真を地理院地図上で初公開 | 国土地理院
平成29年4月28日（金）から、国土地理院のウェブ地図「地理院地図」※上で、東京23区の1936年（昭和11年）頃の戦前の空中写真が、現在の地図や各年代の空中写真などとも重ねて見られるようになりました。 国土地理院は、4月28日（金）にこれまで国土地理院の「地理空間情報ライブラリー」のサイトで1枚単位で公開していた東京23区内（世田谷区の一部を除く）の519枚の空中写真を、現在の地図と位置がずれないようつなぎあわせ地理院地図から公開しました。今回公開する空中写真は、国土地理院が保有し、撮影時期が判明している空中写真の中では一番古い年代のものです。 我が国のウェブ地図で、これだけの広さの戦前の空中写真をご覧いただけるのは初めてのことであり、今後、昔の土地の調査、学校教育等の場面での利用が期待されます。 なお、一部について空中写真が白や黒で塗られ、状況がわからない部分がありますが、これは戦前に
湖沼データの提供を開始 ～ 湖沼ごとの図もダウンロードできます ～ | 国土地理院
国土地理院は、昭和30年以来、国内の主要な湖沼を対象に、湖底の地形、底質、水生植物の分布などを明らかにすることを目的として湖沼調査を実施し、その結果を1万分1湖沼図にとりまとめて刊行してきました。 平成24年からは、これまでに調査してきた湖沼のうち、湖底地形やその周辺の環境が変化している湖沼について、新たな測量機器を使用し湖底地形を詳細に調査しています。 調査の結果として、山梨県の「西湖」（平成24年改測）、北海道の「網走湖」（平成25・26年改測）のデジタルデータの提供を開始しました。 また、山梨県の「精進湖」（昭和39年測量）についても、新たにデジタル化したデータの提供を開始しました。 これらの湖沼データは、以下の国土地理院ホームページからダウンロードできます。 http://www.gsi.go.jp/kankyochiri/lakedata.html また、湖沼データは地理院地図で
指定緊急避難場所データを「地理院地図」から公開 | 国土地理院
国土交通省国土地理院 内閣府（防災担当） 消防庁 災害時、緊急に避難する場所をウェブで確認できます －指定緊急避難場所データを「地理院地図」から公開－ 平成29年2月22日より、災害時、危険が切迫した状況における緊急の避難場所である「指定緊急避難場所」を国土地理院のウェブ地図「地理院地図」でご覧いただけるようになりました。 平成25年6月に災害対策基本法が改正され、市町村長による「指定緊急避難場所」と「指定避難所」の指定制度が平成26年4月に施行されました。国土地理院、内閣府及び消防庁は、都道府県、市町村等と協力し、ウェブ地図上に表示できる指定緊急避難場所データの整備を進めてきました。平成29年2月22日から、整備が完了した指定緊急避難場所データについて、公開を開始することとなりました。 指定緊急避難場所データは、パソコンやスマートフォンから利用できる国土地理院のウェブ地図「地理院地図」に
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国土交通省国土地理院 （国土交通省法人番号2000012100001） 〒305-0811 茨城県つくば市北郷１番 電話：029-864-1111(代表) FAX：029-864-1807 アクセス情報・地図
日本OSS奨励賞を受賞 | 国土地理院
過去１年間にOSS（オープンソースソフトウェア）の開発や普及に顕著な活躍をした個人又はグループを表彰する「日本OSS奨励賞」（主催：日本OSS推進フォーラム、審査委員長：早稲田大学 理工学術院 情報理工学専攻 筧 捷彦教授）を、地理院地図を運営する国土地理院情報普及課が受賞しました。 国土地理院が提供する地理空間情報について、より高い公共性を確保すべくオープンデータとしての利用及びサービスのオープンソース化を推進した。特に、ウェブ地図方式の地理空間情報「地理院タイル」をOSSで利用しやすい方式で提供して利活用を推進している。さらに、最新OSS技術を取り込んでウェブ地図「地理院地図」を提供し、そのソースコードをOSS公開して地理空間情報の活用を推進している。
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平成26年(2014年)8月豪雨による被害状況に関する情報 | 国土地理院
被災地の垂直写真、正射画像、斜め写真等を地理院地図上に表示しています。 ○写真の撮影日について 垂直写真の撮影日は、平成２６年８月２８日（木）、３０日（土）、３１日（日）です。 ２８日撮影地域：広島県広島市北部地区（一部、雲の障害があります） ３０日撮影地域：広島県広島市大林地区、山本地区 ３１日撮影地域：広島県広島市山本地区 斜め写真の撮影日は、平成２６年８月２０日（水）、２１日（木）です。 ２０日撮影地域：広島県広島市安佐南区、安佐北区 ２１日撮影地域：広島県広島市阿武山周辺、可部町（桐原・南原） ≪正射画像とは？≫ 地図と重なるように歪みを補正した空中写真画像 （注意）アクセスが集中しつながりにくくなる場合があります。 つながりにくい場合は、撮影しました斜め写真の一覧表（PDF形式:1MB）をご覧いただき、斜め写真に直接アクセスすることで、斜め写真を閲覧することができます。 空中写真
電子基準点リアルタイムデータの配信機関を公募します | 国土地理院
国土地理院では、全国に設置した電子基準点（約１、３００点）から取得したリアルタイムデータ（以下「データ」という。）を、公正かつ広く社会において活用するため、民間にデータを開放しています。 データの配信に当たっては、電子基準点リアルタイムデータ配信機関（以下「配信機関」という。）１者を定め、配信機関と協定を締結し、データを配信しています。 現在、配信機関となっている法人との協定が平成２６年度末で終了することから、必要な参加資格要件を満たし、電子基準点のデータについて配信機関となることを希望する者を公募します。 参加資格要件、企画提案書の提出期限等詳細については、下記公示文（資料１）をご覧ください。
平成26年（2014年）台風第８号及び梅雨前線等による被害状況に関する情報 | 国土地理院
国土地理院コンテンツ利用規約に従ってご利用ください。 これらの写真等につきましては、 現地の被災状況を心配されている国民の皆様への直接の情報提供 関係機関が行う今後の対応等についての検討 等に対する重要な情報を提供する目的で行っています。 〒305-0811 茨城県つくば市北郷１番 （災害対応全般に関すること） 国土地理院企画部 地理空間情報政策調整官 笹嶋英季 （直通 029-864-6445） 防災推進室長 島田久嗣 （直通 029-864-6572） FAX 029-864-1658 （斜め写真による正射画像に関する技術的なこと） 国土地理院地理地殻活動研究センター 地理情報解析研究室長 大野裕幸 （直通 029-864-5942） 地理情報解析研究室研究官 中埜貴元 （直通 029-864-6440） FAX 029-864-2655
日本全国、３Ｄプリンタで立体模型｜国土地理院
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明治期の低湿地データ | 国土地理院
「明治期の低湿地データ」は、明治期に作成された地図から、当時の低湿地の分布を抽出したものです。ここで言う「低湿地」は、河川や湿地、水田・葦の群生地など「土地の液状化」との関連が深いと考えられる区域です。 名称： 関東地区 ： 明治前期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.633） 近畿地区 ： 明治前期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.633） 中部地区 ： 明治期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.748） 静岡地区 ： 明治期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.1016） 全国の主要都市周辺 ： 明治期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.1034） 神戸市等38地区 ： 明治期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.1092） 公開範囲： 原典資料： 関東地区 ： 第一軍管地方2万分1迅速測図原図（明治13年～19年） 近畿地区
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地理情報に関する国際標準化活動 | 国土地理院
国際標準化機構（ISO）の地理情報専門委員会（TC 211）は、地理空間情報の国際標準化を目的としています。日本は投票権のある正式メンバーで、国土地理院も規格策定に参画しています。 国際規格と整合した地理空間情報の整備が進めば、データの相互利用や流通促進が期待されます。国土地理院は国際規格と国内標準の整合を図るため、技術支援等を行っています。 「地理情報に関する国際標準の概要 『Standards Guide ISO/TC 211 Geographic information/Geomatics』 仮訳」は、ISO/TC 211の規格に関する解説書として、ISO/TC 211 Advisory Group on Outreach（普及啓発諮問部会）により発行された『Standards Guide ISO/TC 211 Geographic information/Geomatics』を翻訳
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中国四川省の地震(平成25年4月) | 国土地理院