「自慰」は古代ギリシャで“真の男”がすべきものではなかった！ | マスターベーションの古代史
自慰（マスターベーション）の位置づけに社会の性道徳が如実に反映されるのは、古代から変わっていないようだ。人間の肉欲に関心がある考古学記者が、古代ギリシャの自慰問題を掘り下げる。 自慰行為は、われわれ人類が握手することを見出すよりはるか昔からずっと存在してきた。それが信じられないなら、われわれに最も近縁な動物であるチンパンジーをご覧あれ。 だがここで論じたいのは、動物界で起こっていることではない。代わりに、人間のひとりセックスの刺激的な歴史を掘り下げてみよう。 聖なる自慰 自慰が創造の行為だった文明もいくつかある。たとえばシュメール人たちは、水の神エンキが射精して、チグリス川とユーフラテス川を創ったと信じていた。 古代エジプト人たちはややその上を行っていた。神のオーガズムをある種の「ビッグバン」と考えていた。というのも、アトゥム神のせわしない手が、宇宙の創造と、最初の二神である空気の神シュー
親が仕事に「やりがい」を感じているか否かが、子供の認知能力の発達に影響する | 米国の心理学研究で明らかに
子育てと仕事の関係というと、リモートワークの可否や産休・育休の取得しやすさなど、制度や福利厚生の面が注目されがちだ。だが、米国でおこなわれた心理学の調査研究によれば、「両親が自分の仕事をどう思っているか」が、子供の成長にも大きく影響するという。 親が仕事や職場で得た経験をどう捉えているかが、子育てや子供の発達にも影響を与える──言われてみれば、当たり前のように聞こえるかもしれないが、当事者である親は意外にこのことに気づいていないかもしれない。 これまで仕事と家庭に関する研究は、育児休暇や残業などの制度面や、スケジュールの調整方法などが論点になることが多く、「親が実際にどのように働いているか」という視点に欠けていた。 モーリーン・ペリー＝ジェンキンスは、マサチューセッツ大学アマースト校で発達心理学の教授を務める。彼女が率いる研究グループは、第1子を授かった370家族を対象に、妊娠中から小学校
テクノロジーが豊かにしたのは結局、一部の「エリートだけ」だった | MITの経済学者ダロン・アセモグルらが新著で指摘
生成系AIの登場で、社会は大きく発展してきた。しかし、これまでのテクノロジーは、人間を本当に豊かにしてきたのだろうか？ 『国家はなぜ衰退するのか：権力・繁栄・貧困の起源』などで知られる、米マサチューセッツ工科大学（MIT）の経済学教授ダロン・アセモグルらが、新著でこの問いに向き合った。 テクノロジーは本当に「良いもの」か？ 「テクノロジーは常に無条件に良いものだ」「テクノロジーによってより良い雇用が生まれ、さらに豊かになる」。それが、これまでの経済の常識だった。しかし、もしそうでなかったとしたら？ テクノロジーが用いられてきた本当の理由が、歴史的に見ても、エリートをより儲けさせるためだったとしたら？ 2023年5月に出版される、MITの経済学教授ダロン・アセモグルとサイモン・ジョンソンの共著『パワー・アンド・プログレス』（未邦訳）は、これらの疑問について考察している。同書では、過去1000
韓国の出生率が低すぎる「本当の理由」─女性たちが男性としたくない「4つのこと」 | 世界最低の出生率0.78の背後にある「社会的断層」
ヘレナ・リーは、男性に対してことのほか寛大な気持ちになる日──たとえば、通りでハンサムな男性を見かけたとき──には、嫌悪感を脇に置き、「目の保養」として彼らを見ることもある。 ただし、いまのところはそれが限界だ。「男たちの頭の中身なんて、知りたくもありません」とリーは言う。たいていの場合、男性とはみじんも関わりたくないのだ。 「男性を信頼しようと心がけてはいます。『男を皆殺しにしろ』なんて思わずにね」と彼女は言う。「でもごめんなさい、私はほんの少しそっち側なんです。つまり、極端な側の」 女性たちが社会に叩きつける「4つのNo」 リーは父親から虐待を受けていたが、父親は彼女が6歳のときに家を出ていき、以来ずっと母親と祖母と暮らしている。小さな家母長制の家庭が自分にはしっくりくる、と彼女は言う。 髪型はボブで、私と会った日は黒いデニムのボタンダウンシャツとベージュのトレンチコートを着ていた。大
“生みの親”であるサム・アルトマンが語る「ChatGPTがこの世界に誕生するまで」 | 仕事は「開発」と「ディストピア」の綱渡り
仕事は「開発」と「ディストピア」の綱渡り “生みの親”であるサム・アルトマンが語る「ChatGPTがこの世界に誕生するまで」 ChatGPTの生みの親であるサム・アルトマンは、AI抜きでは人々が「少し自分に何か欠けている感じ」がする未来を想像する Photo: Clara Mokri for The Wall Street Journal サム・アルトマンが備える絶妙なバランス感覚 人工知能（AI）ブームの最前線に立つ米新興企業オープンAIのサム・アルトマン氏（37）は、コンピューターが人間のように会話し、学習する未来を長い間夢見てきた。 米ミズーリ州セントルイス郊外にある自宅の寝室で、8歳の誕生日に買ってもらったアップルのパソコン「マッキントッシュLC II」で夜遅くまで遊んでいたとき、ふと気づいた。「いつの日か、コンピューターが考えるようになる」と。 アルトマン氏が率いるオープンAIは
海外紙の懸念「日本の政治家が『少子化は若者に“恋愛力”がないから』と主張しているが大丈夫ですか？」 | 三重県議会議員の発言が問題に
少子化が深刻な日本で、ある政治家が「結婚率・出生率の急速な低下は、若者の『恋愛力』が非常に弱くなっているためだ」と主張した。その発言に驚いた、香港紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」の記者が、その主張の真偽を確かめた。 少子化は若者の「恋愛力」のなさのせい？ 自民党会派の三重県議会議員・石田成生（なりせ）は、2023年2月24日の県議会で、住民の「恋愛力」に関する調査をするよう、県に対して求めたと、毎日新聞が報じた。議会で石田はこう言った。 「子供を産むのにお金がかかるからという理由で少子化が進んでいるのではない。結婚の前に、恋愛がタブー視されてきたことが問題ではないか」 しかし、恋愛力が具体的に何を示すのか、それをどう調査するのか、あるいは日本の出生率を引き上げるためにそのデータをどう役立てるのかといった点に関して、石田から説明はなかった。
行動遺伝学者ロバート・プロミン「子供の成功には、親も学校もあまり関係ありません」 | 「何冊本を読み聞かせても読解力に影響は出ない」
私たちは自分で自分の遺伝的資質に合わせている ──DNAによって私たちの性格が形作られていることに関心を持ったのはなぜですか。 人生を振り返ってみたとき、分岐点のような瞬間があったと考える人は多いですよね。私はシカゴの中心街で育ちました。大学がどんなところなのか知る人は、家族にはいませんでした。大学に進学すれば奨学金がもらえると進路指導の担当者に教えてもらい、これは良い話だと考えてテキサス大学に出願したんです。 そのときは、この大学が行動遺伝学を必修科目とする世界唯一の大学だとは知りもしませんでした。ですが、「生涯を通じて行動遺伝学に取り組みたい」と思うようになるまで時間はさほどかかりませんでした。 クラスには30名ほどの学生がいましたが、行動遺伝学を面白がっていたのは私だけでした。おそらくそれは私の性格によるものでしょう。私は主流に歯向かうのが好きです。心理学にとって、遺伝は重要だと私は
仏紙の疑問「日本では“機会の平等”が失われたのに、どうして階級や格差があまり認識されないのか」 | 日本人はもう「みんな中流」ではない
生まれる家庭の経済状況や環境によって人生が決まるという、「親ガチャ」という言葉が若者に使われるようになった。日本ではそれほど階級が固定し、格差が広がりつつあるのに、その対策が進まないのはなぜなのか、フランス国立社会科学高等研究院の教授セバスチャン・ルシュヴァリエが、仏紙「ル・モンド」に寄稿した。 世界で広がった所得格差 この30年間で、OECD諸国では所得格差が著しく拡大した。社会的な階級間を人々が移行する、社会的流動性も下がった。それゆえに、各国では不満が高まり、国家機関への信頼も揺らいでいる。 所得の不平等に関するさまざまな調査もおこなわれている。しかし、そこで算出される統計的なデータと、国民の実感には必ず乖離がある。これも制度への信頼をより低下させる要因になっている。 政府は格差を削減するための政策を打ち出してきた。しかし、それらは人々から支持されにくい。支持されない理由は主に、政府
「僕らが最後の世代なんで」─子供を持たないと誓う中国の若者たちの主張 | 国が掲げる目標とは「絶対に相容れない」彼らの現状
人口減少の時代に突入した中国では、政府が子育て支援などの対策に乗り出しているにもかかわらず、「子供を持ちたくない」と考える若者が急増している。何が彼らをそう思わせるのか、英紙「ガーディアン」が取材した。 人口減少に歯止めがかからず 中国の都会に住む若い女性たちに、子供を持つ可能性はあるかと聞いてみれば、おそらく、あまり乗り気ではない答えが返ってくるだろう。 「子供にいい暮らしをさせてあげるには、お金がかかりすぎます。学校で教わるのは政府のプロパガンダですから、自分の子供はインターナショナルスクールか海外の学校に入れたいんです。でもそれは金銭的に無理です」。こう話すのは、コンコンという26歳の研究者だ。彼女は子供は持たないと決めている。 1月、中国政府はこの国が「人口減少の時代」に突入したと発表した。1958年から1961年にかけて起こった大飢饉以来となる、歴史的な人口減少を受けてのことだっ
「現代の子育ては以前より大変になっている」ことが最新調査で明らかに | より多くの時間とお金を子供に費やす親たち
仕事を持つ傍ら、以前の世代の親よりも子供との時間を持とうとする現代の母親は強いプレッシャーを感じている。そして実際に、子育ては昔よりも大変な仕事になっているというのだ。 米国の親たちは、育児が予想よりもはるかに大変だと感じている。これは、「ピュー研究所」による最近の大規模な調査で明らかになった。そして、彼らがただそう感じているだけでなく、実際に子育ては昔よりもきつい仕事になっていることが、さまざまな調査の結果でわかっている。 この米国人の親3757名を対象とした最近の調査によれば、18歳以下の子を持つ親の10人に8人が、育児に関わる時間の大半、あるいは全部を楽しくてやりがいがあるものと感じている。しかし、全体の3分の2は思っていたよりも大変だとも回答している。「思っていたよりずっと大変である」という回答もここに含まれているが、そう答えたのは母親の3分の1にのぼっている。 この結果は、ほかの
「韓国人も日本人も、規則が緩和されているのになぜマスクを外さない？」 | 米紙がアジアの「マスク文化」を解説
韓国では、屋内でのマスク着用義務が解除された。日本も近々、屋内でのマスク着用を不要にしようとしている。台湾は、2月末に義務化を撤廃する予定だ。 このように規則が緩和されているにもかかわらず、東アジアの人々は頑なにマスクを手放そうとしない。もう何ヵ月も前からほとんどの場所でマスクをしなくてもよくなった欧米や東南アジアの人々にとって、この現象は奇妙に映る。そこで、米「ニューヨーク・タイムズ」紙が、その「謎」について解説している。 同紙はまず、そうした理由の一つに習慣を挙げる。アジアの多くの国では、2年以上にわたってマスク着用が義務付けられてきた。そのためマスクが日常生活の一部になってしてしまい、なかなか変えられないというのだ。横浜市でバレエを教えるニシムラ・ミズキ（24）は、「マスクをしていないと何かが足りないように感じる」とコメントする。
ジョセフ・スティグリッツ「世界の超富裕層に所得税70％を課せば平等な社会をつくれる」 | 親から相続した資産には富裕税を
ノーベル賞受賞経済学者のジョセフ・スティグリッツが、格差是正のために世界の超富裕層に70％の税金を課すべきだと提唱した。 スティグリッツは国際NGOオックスファムのポッドキャストで、世界で所得が最も多い層に対し、70％の特別税率を導入することは「明らかに理にかなっている」と語った。 「トップにいる人々の税率を上げれば、彼らは仕事量を少し減らすかもしれない。でもその一方で私たちは、より平等で結束力のある社会を得ることができるだろう」 現在、英国の所得税の最高税率は、年間所得15万ポンド（約2400万円）以上に対して課される45％だ。米国の場合は、年間所得53万9901ドル（約7000万円）以上に対して課される37％となっている。 スティグリッツはまた、所得の最高税率の引き上げだけでなく、世界の富裕層が何世代にもわたって蓄積してきた財産に富裕税を導入すれば、平等な社会にもっと近づくことができる
人気インフルエンサーの女性が胸の成長が止まらない稀な病気であることを告白 | その耐えがたい苦しみを吐露する
アダルト系ファンクラブサイト「オンリーファンズ」で、人気を博すパメリア・J(27)が、胸が巨大化してしまう稀な病気であることを明かし、米紙「ニューヨーク・ポスト」に、その苦悩を吐露した。 同紙によると、約1年ほど前からパメリアの胸が急激に成長していったという。それはたった8ヵ月で胸部が30センチも大きくなるという異常な現象だった。 2022年3月、外科で診察を受けると、かなり稀な「巨大乳房症」であると診断された。これは乳房組織が過剰に増大してしまう病気で、乳房の痛みや、姿勢不良、また感染症を引き起こす可能性もあるそうだ。 パメリアは、病気になってから胸の重みや、痛みに悩まされているだけでなく、精神的にもダメージを受けているという。同紙のインタビューでは「とても不快です。タイトな洋服を着ると、だらしなく見えるのか、人々からの視線を感じます。だから洋服も大きめのサイズを着なければいけない。スト
26階建てビルの中にブタ数十万頭─中国で「超高層養豚ビル」が操業開始 | 「病気が発生すれば、山火事のように広がるかもしれない」
年間120万頭を出荷 中国湖北省鄂州（がくしゅう）市の郊外に、巨大なマンションのような建物がそびえ立っている。26階建てのこの建物は、オフィスビルでも家族向けマンションでもない。年間120万頭の豚を処理することができる養豚施設だ。単一の建物としては世界最大の養豚施設となっている。 豚肉は中国で最も人気のある動物性たんぱく質であり、同国ではその膨大な需要に対応するため、こうした高層の養豚施設が増加している。 鄂州市のこの施設は10月、3700頭の種豚たちとともに操業を開始した。その隣には、同じ外観と規模を持つもう一つの豚舎が完成間近となっている。施設内の温度や空調はコントロールされており、ボタンひとつで3万以上ある自動給餌スポットから豚たちに餌をやることができる。
孤独な中年男性たちの心を癒やす「ワークアウトグループ」が米国で急拡大している理由 | パンデミック以降に需要が急増！
「中年男性の孤独」に立ち向かう！ パンデミック以降、アメリカの郊外で「F3」というフィットネス・コミュニティが急成長している。 F3とは、Fから始まる3つの単語「フィットネス、フェローシップ（友情）、フェイス（信仰）」を軸にした、男性向けのワークアウト・ネットワークだ。米誌「メンズ・ヘルス」によれば、それは「超ポジティブなファイト・クラブ」のようなものだという。 創設は2011年。ノースカロライナ州在住のふたりの男性が、地元のフィットネスのクラスが混みすぎていることを理由に立ち上げた。
大量流出した個人情報で判明「中国の人口はある時点から急減している」 | 人口学者が詳しく解説
中国は人口統計の数値を捏造していると指摘されており、異議を唱える者は取り締まりの対象となってきた。そのため同国が「公式」としている人口に関しては、さまざまな議論がある。 そんななか、中国の公安当局が管理する10億人分の個人情報が流出した可能性があると7月に報じられた。氏名や住所、犯罪歴、病歴記録までが含まれており、史上最大規模の情報流出とされている。 著名な人口学者である易富賢によれば、この事件によって漏洩した情報が中国の「数値捏造」を裏付けているという。 人口減少を頑なに認めない 中国政府公認の人口統計数値が意図的にかさ増しされていることなど、誰もが知っていることだ。にもかかわらず、当局はこれらのデータに疑義を呈する者たちを次々と弾圧している。 たとえば拙著『大國空巣』は、2007年の出版直後に発禁となった。同書が中国の一人っ子政策への懸念を表明し、人口の減少が始まるのが、中国当局と国連
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