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以前、外出時に甘いものを食べたくなったら、 なるべく和風のものをとるようにしてると書いたのですが、 最近はどうしても外出時に食事しなきゃならない時、 カロリーの低いものをとるようにしてます。 例えばファーストフードよりはそばとか。 そばは健康に良いみたいですしね(*´╰╯`๓)♬ そんな訳で、今年もなるだけ健康に過ごしたいと思います! それと今回から、コメントは承認制にさせて頂きます。 常時コメントをチェック出来るとも限らないので、 管理してくれる人を別にお願いしました。 決してダイレクトメールという訳ではないので、 その辺考慮して書き込みお願いします🌟 追記 自分は、 もう45歳のおじさんですし 既婚者なのですが、 それを承知で純粋に応援して下さってるファンの皆さんには、 本当に感謝していますし、 仕事の活力になっております。 そんなファンの皆さんの為に、 少しでも喜んでもらえるよう
長崎県警らは1月8日、「Office 2013」を無断で複製し、オークションを通じて販売していた長崎市の無職男性を、著作権法違反の容疑で逮捕した。 BSA | The Software Allianceによれば、今回の逮捕は、同団体が開設する情報提供窓口に寄せられた情報がきっかけになったという。 男性は2013年9月から10月にかけて、「Office Professional Plus 2013」を複製したDVDを、ネットオークションを介して1枚3500円で販売しており、すでに約300人が購入したと見られている。 同ソフトを使用するには、アルファベットと数字による認証キーが必要だが、男性は違法に入手した認証キーを購入者に伝えることで、ソフトが使用できるようにしていた。 (Security NEXT - 2014/01/10 ) ツイート
情報を外部に無断送信してしまうソフトが、1000台以上の自治体のパソコンで使われていた。中国検索大手「百度(バイドゥ)」製の日本語入力ソフト「バイドゥIME」。 その多くは、バンドル商法と呼ばれる無料ソフトとの「抱き合わせ」で配布され、職員らは気づかないままインストールしていたという。専門家からは「大切な住民情報を扱う以上、情報漏えいを防ぐ仕組みが必要ではないか」との声が出ている。 ◆バンドル 調査対象の67自治体中、最多の272台からバイドゥIMEが見つかった横浜市。市の全672課のうち167課、市立学校512校のうち48校にのぼる。「職員の誰もが『入れた覚えはない』と言うのだが……」とIT活用推進課の担当者は首をひねる。 ネット上の無料ソフト配布では、最初のダウンロード画面では一つのソフト名しか書かれていないのに、実際には複数のソフトがセットになっていることが多い。このため、「目的とは
フリーソフトウェアの推進役であるリチャード・マシュー・ストールマン氏が2013年10月に開催されたダブリンのベンチャーイベント「Web Summit 2013」に登壇。なぜフリーダムが必要なのかをユーザーの権利とインターネットがもたらした新しい監視社会の2つの観点で語った。 「フリーダム」に関連する新しい問題とは? リチャード・マシュー・ストールマン(Richard Matthew Stallman)氏といえば、その半生をソフトウェアのフリーダム(自由)のために捧げてきた人物だ。60歳になったストールマン氏は、UNIX全盛だった30年前にすべてをフリーソフトウェアで行なうためのソフトウェア群を揃えることを目標に、GNU Projectを創始。そのなかで欠けていたカーネル部分を開発し、「Linux」と名付けたのがご存じリーナス・トーバルズ(Linux Torvalds)氏だ。その後、Linu
米国家安全保障局(NSA)によるグローバルな情報監視の実態は、インターネットのセキュリティやプライバシーに対するこれまでの考え方が、すいぶんと呑気なものだったことを、よくわからせてくれた。 グーグルへの中国からのサイバー攻撃や、アラブの春の動きを受け、当時のクリントン国務長官が「インターネットの自由」を訴えたのは、2011年1月のことだった。 「米国民、さらにインターネットを監視する国々は、米国政府がインターネットの自由の促進に取り組んでいることを理解すべきだ」 あれから3年たって、世界はかなり違う風景になった。 呑気だったのはしょうがないとして、では現実を直視すると、何が見えてくるのか。 この世界を長く見てきたウオッチャーたちは、情報監視がインターネットを破壊していく、と相次いで指摘している。 ●インターネットを殺す方法 『ハッカーズ』などの著書で知られるワイアードのシニアライター、ステ
毎日約4千万もの写真が共有サイトにアップロードされている。何の気なしに撮った顔写真には、重大な秘密が隠されている場合がある。その写真に写っている人の眼を拡大してみると、撮影時にその人の目に映っていたものが大雑把にだが調べることができるのだ。 たった1枚の写真からこのようなことがわかってしまう。嘘をついても、その日その時、誰と一緒にいたかがわかってしまうのだ。ぼーっとまわりをみていた場合には、同時刻その場所に居合わせた見知らぬ人の情報も。この技術は犯罪捜査に役立つ可能性が高いという。
中国検索最大手「百度(バイドゥ)」製の日本語入力ソフト「バイドゥIME」による文字情報の無断送信問題で、全国の都道府県と政令市のうち29府県市で1000台以上の公用パソコンに同ソフトが使われていたことが、読売新聞の調査で分かった。 中には住民情報を扱うパソコンなどから新聞2年分にあたる情報が漏えいしていた自治体もあり、自治体の個人情報保護条例に抵触する恐れも出ている。 47都道府県と20政令市に、問題発覚前日の先月25日まで約1か月間のバイドゥIMEの使用状況を聞いた。その結果、横浜市の272台、熊本県の197台、秋田県の113台など、23府県と6市の計1124台でインストールが確認された。 通信記録を保存していた自治体のうち、12府県市ではバイドゥ側へのデータ送信を確認。熊本県の場合、昨年12月1日からの25日間で280メガ・バイトに及んだ。1文字2バイトで単純計算すると1億4000万文
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