報道とは何か？ 事件と震災の取材で分かったこと――NHK解説委員・鎌田靖
報道とは何か？ 事件と震災の取材で分かったこと――NHK解説委員・鎌田靖：35.8歳の時間・『追跡! AtoZ』キャスター（1/6 ページ） 連載「35.8歳の時間」とは： 35.8歳――。これはBusiness Media 誠の読者の平均年齢である（アイティメディア調べ）。35～36歳といえば、働き始めてから10年以上が経ったという世代だ。いろいろな壁にぶちあたっている人も多いだろうが、人生の先輩たちは“そのとき”をどのように乗り切ったのだろうか。 本連載「35.8歳の時間」は各方面で活躍されてきた人にスポットを当て、“そのとき”の思いなどを語ってもらうというもの。次々と遭遇する人生の難問に対し、時に笑ったり、時に怒ったり。そんな人間の実像に迫る。 今回インタビューした、鎌田靖氏（かまだ・やすし）のプロフィール 1957年5月、福岡県で生まれる。1981年、早稲田大学政治経済学部卒業、同
新聞社の無断リンクお断り問題 - やまもといちろうBLOG（ブログ）
中野克平さんが良解説記事。ちょっと前に日経電子版のレギュレーションが面白すぎてエントリーを書いた直後だったので、興味深い。 新聞社が「無断リンク」を禁止する3つの理由 http://ascii.jp/elem/000/000/513/513071/ 日経新聞電子版はリンクをお断りされることがあるらしいぜ http://kirik.tea-nifty.com/diary/2010/04/post-3862.html まあ、ぶっちゃけ組織の理屈で対外的な利便性はある程度犠牲にしましょうという穏当な内容なんですけど、いかにアクセス数をきちんと稼ぎ基礎的なウェブ上の資産を増やすかという観点からすると非合理の極みで面白いです。きっとそういう観点で仕事をしていないのだろうけれども、まともなウェブ屋が下請けしてればそのぐらいのことは言うはずで、ページランクも高いわけだしやろうと思えばその辺のクソウェブメ
杉山茂樹のBLOGマガジン : 勝負しないメディアの責任 - ライブドアブログ
勝負しないメディアの責任 April 09, 2010 14:34 カテゴリcolumn 僕はいまモスクワに滞在している。 というわけで、セルビア戦の３軍との試合は見ていません。 日本ではそれなりの騒ぎになっているようですが、 僕に言わせると遅い！ のだ。 なぜもっと早くダメ出しできなかったのか。 岡田サンの指導力より、それを放置してきた人の方にこそ問題があると僕は思う。 １に協会、２にメディア、３にファンだ。 中でも、いただけないのはメディアになる。基本的にメディアは、ファンに比べて専門性が高い。 日頃から取材パスが与えられ、試合も記者席という眺めの良い場所から観戦できる特権がある。 サッカーに詳しくて当然、ファンより見る目があって当然のポジションにいる。 その道のプロを自負するのなら、現状がよく見えなければ、良くないと書くのが筋。 果たすべき役割になる。 ヨイショはできても批判ができな
ラジオの試験ネット放送 「ラジコ」が「想定外」人気
AM・FMラジオ放送をインターネットで聞ける「ラジコ（radiko.jp）」が話題を集めている。ラジオ局が流している番組を、インターネットを通じてリアルタイムで楽しめる「IPサイマルラジオ」という形式を採用。当初はパソコンからラジコのウェブサイトに接続して聞く方式のみだったが、アイフォーン（iPhone）向けのアプリケーションも登場して受信方法も広がり始めた。 現在は試験的に配信しているラジコだが、その後の実用化も視野に入れている。ある調査では、IPサイマルラジオが実用化されたら利用しようと考えている人は6割以上に上っており、期待は高い。 配信エリアは「IPアドレス」で振り分け ラジコは、在京の民放ラジオ7局と在阪の6局の地上波ラジオ放送を、コマーシャルも含めそのまま流している。在京7局は東京、神奈川、千葉、埼玉が、在阪6局は大阪、京都、兵庫、奈良がそれぞれ配信エリアだ。ラジコのウェブサイ
TBSテレビ 業績不振で役員報酬1～4割返上
東京放送（TBS）ホールディングスは2010年4月1日、同社と子会社のTBSテレビ役員の報酬を1～4割返上すると発表した。2010年3月期の連結決算で最終赤字を計上する見通しのため、業績不振の責任を取った形だ。
朝日新聞 東京本社「編集局」を改組
朝日新聞社2010年4月1日付で組織を改編し、東京本社の編集局を「報道局」と「編成局」に再編した。前者は取材活動を行い、後者は、いわゆる「整理部」が行う紙面の編集作業などを担当する。
朝日と読売が「記事交換」 新聞業界で始まったリストラ
新聞広告の大幅な落ち込みが続く中、大手紙が地方紙に印刷を委託するなどのコスト削減策が進んでいる。さらに、本来はライバルであるはずの朝日と読売が地方で記事交換の取り組みを始めた。それに伴って、編集部門の人減らしも加速しそうだが、専門家からは「取材拠点の削減は、質の低下に直結する」と、懸念する声もあがっている。 2010年3月に電通が発表した「日本の広告費」によると、09年の新聞広告費は6739億円で、前年比で27.6%も減少。販売部数も落ち込みが続いており、新聞各社の経営状態は厳しさを増している。それにともなって、生き残りに向けた動きが活発化している。 輪転機の相互利用が進む まず目立つのが、新聞社間での輪転機の相互利用だ。例えば2011年春をめどに、中日新聞社の金沢市の工場で、北陸地方向けの朝日新聞を印刷する一方、川崎市内の朝日新聞社系の工場では、静岡・神奈川県向けの東京新聞を印刷すること
サーチナ-searchina.net
クレスコ＜４６７４＞（東１）はビジネス系ソフトウェア開発を主力として、組込型ソフトウェア開発も展開している。２１年３月期は新型コロナウイルスの影響で営業・経常微・・・・
2010年はメディア大変革の入り口石川幸憲氏に聞く「キンドルの衝撃」（下）
『キンドルの衝撃』（毎日新聞社）の著者で在米ジャーナリストの石川幸憲氏によれば、米メディア界は大変革の入り口にあるという。これまで紙重視の文化を維持してきた日本だが、この影響から逃れることはできない。 ――米国の新聞は、これからどうなるのでしょうか 石川 2～3年では、あまり変わらないでしょう。ただ、企業サイドから見た新聞というメディアが、広告媒体としてどこまで魅力を持ち続けるのかということは、いま見ておかなければならないと思います。新聞は「部数」から「質」へ大変革 石川 米国でも新聞の読者は減っており、購読部数も減少していますが、これまで広告収入が8割を占めていましたから、影響は日本よりも小さくて済んでいます。ただ、購読者数の減少をカバーするために購読料を上げており、日本の新聞と比べて安いといわれたニューヨーク・タイムス（NYT）でも、いまは月45ドルくらいまで上げました。 現在は
“革命的Ustream放送”「激笑 裏マスメディア～テレビ・新聞の過去～」の裏側
3月22日深夜から早朝にかけて、メディアの世界をひっくり返すネット生放送が行われた。インターネットの生放送サービス・Ustreamとニコニコ生放送を利用し、ネット・メディアの著名人が集結した討論番組だ。ピーク時で1万人以上が視聴し、トータルで14万ビューを突破するなど、今までの常識を打ち破るネット生放送となった。 3月24日16:30追記 初出で「14万人がみた」と表記しておりましたが、これは「トータル14万ビュー」の間違いです。Ustreamでの視聴数が、累計で14万ビューとなったもので、実際のユニーク視聴人数はこれより少なくなります。お詫びして訂正します。 この「激笑 裏マスメディア～テレビ・新聞の過去～」は、Ustreamでの生放送を1年ほど前から行っている「ケツダンポトフ」のそらのさんによる放送だ。Twitter＋Ustreamの世界では日本でナンバーワンと言える存在で、裏側を含め
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
有料化のWebサイトは日本で普及するのか？ WSJ日本版がスタート
ウォール・ストリート・ジャーナル・ジャパン（ジャパン）は12月15日、「ウォール・ストリート・ジャーナル日本版」（WSJ日本版）をオープンした。WSJ日本版は米国の経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の記事を日本語で読めるニュースサイト。これまで原文の英語でしか読めなかったWSJの記事を日本語で読むことが可能になり、「グローバルな経済動向や金融市場に関心の高い日本のビジネスパーソンに対し、良質な記事をネットを通じて提供していく」（ウォール・ストリート・ジャーナル・ジャパン）という。 ジャパンは今年6月に、WSJを発行するダウ・ジョーンズが60％、総合金融グループを手掛けるSBIホールディングスが40％出資し、設立された。WSJ日本版はWSJに掲載されている記事（毎日200本）の中から、1日20～30本ほどを掲載。ジャンルは11あり、「米国」「金融・マーケット」「ビジネス・企業」
海外メディアは日本に定着するのだろうか？ WSジャーナル・小野由美子編集長
海外メディアは日本に定着するのだろうか？ WSジャーナル・小野由美子編集長：35.8歳の時間（1/6 ページ） 連載「35.8歳の時間」とは： 35.8歳――。これはBusiness Media 誠の読者の平均年齢である（アイティメディア調べ）。35～36歳といえば、働き始めてから10年以上が経ったという世代だ。いろいろな壁にぶちあたっている人も多いだろうが、人生の先輩たちは“そのとき”をどのように乗り切ったのだろうか。 本連載「35.8歳の時間」は各方面で活躍されてきた人にスポットを当て、“そのとき”の思いなどを語ってもらうというもの。次々と遭遇する人生の難問に対し、時に笑ったり、時に怒ったり。そんな人間の実像に迫る。 今回インタビューした、小野由美子（おの・ゆみこ）氏のプロフィール 東京出身。筑波大学国際関係学類卒業。1986年、ウォール・ストリート・ジャーナル東京支局に入社、一般ビジ
新聞猛反発の「クロスメディア規制」 「制度のあり方を検討」
放送局の寡占化を防ぐ「マスメディア集中排除原則」が省令から法律へとランクアップすることになった。政府が閣議決定した放送法改正案のなかに盛り込まれ、通常国会での成立を目指す。 一方、一つの資本が新聞やテレビなどのメディアを独占的に支配することを防止する「クロスメディア所有規制」については、「制度のあり方の検討」が改正案の附則に明記された。原口一博総務相はこちらも法文化する意向だが、新聞業界は猛反発している。 「マスメディア集中排除原則」を法律に明記 政府は2010年3月5日の閣議で、通信と放送の融合に向けた放送法や電波法など関連法案の改正案を決定した。インターネットの普及で通信と放送の垣根が低くなっていることを受け、現在8本に分かれている関連法を4本にまとめ、法体系を60年ぶりに抜本的に見直した。 そのうち放送法改正案では、これまで総務省令で定めていた「マスメディア集中排除原則」を法律に明記
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鳩山首相が「最大の敗者」「不運で愚か」とワシントン・ポスト紙が酷評 - MSN産経ニュース
日本の経済紙「日経」が10年前のリンク防止策を最新のWebサイトに導入
TechCrunch | Startup and Technology News
ラジオをほぼ100%サイマル配信する「radiko.jp」の挑戦
【続報】ラジオのネット同時放送、“中の人”が詳細語る：日経ビジネスオンライン
TechCrunch | Startup and Technology News