■jQueryアプリケーションを複数ページに対応する 先ほども述べたように、jQuery Mobileでは1つの.htmlファイルで複数のページを表現するのが一般的である。さっそく、先ほどのサンプルを複数ページに対応させてみよう。 <div id="basic" data-role="page" data-title="jQuery Mobile入門"> <div data-role="header"> <h1>jQuery Mobile入門</h1> </div> <div data-role="content"> <p>こんにちは、jQuery Mobile！</p> </div> <div data-role="footer"> Copyright 1998-2012, WINGS Project </div> </div> <div id="ui-elm" data-role="p

2009/07/16 7月16日に東京・六本木で開催されたイベント「ReMIX Tokyo 09」で、マイクロソフトは2009年秋に出荷予定の「Expression 3日本語版」のデモンストレーションを披露した。 Expressionシリーズは、デザイナとソフトウェア開発者が協業するためのツール群で、最近アドビ システムズやマイクロソフトが取り組んでいる新しい市場領域の1つだ。Expressionシリーズに含まれるのは以下のツール群。

前回ではラムダ式について解説したが、実例があった方が分かりやすいと思うので、本文に先立って、最近実際に筆者が書いたラムダ式を使用したコードの事例を紹介しよう。 ラムダ式を使用した事例 それは、ゲームなどでよく使われる「フラグ」と呼ばれる機能のソース・コード体質改善（つまりはリファクタリング）を行う際に体験したことである。ここでいうフラグとは、文字列からなる名前とそれに関連付けられた整数の集まりである。 なお、以下に紹介するソース・コードは分かりやすさを優先して基本機能以外を除去し、若干の修正を加えていることをお断りしておく（つまり、実際にチェックインしたコードと同じではない）。 さて、単に文字列をキーに整数を保管するだけなら、誰でも思い付くとおり、以下のような実装でよい。 private static Dictionary<string, int> flags = new Dictiona

昨年11月にOpenSocialが発表されたとき、多くのグーグルウォッチャーは、グーグルユーザーはiGoogleホームページで、これらのAPIがもたらす成果を享受することになるのではないかと予想した。 グーグルは大方の予想通り、iGoogleホームページ用のリッチなガジェット作成を支援するため、開発者向けにiGoogle Sandboxを公開した。こうしたガジェットが作成、利用されることで、ユーザーが自分のiGoogleホームページに統合されたGmailを通じて相互に交流できる、グーグル流のソーシャルネットワークが生まれることになる。 iGoogleでは、OpenSocial APIを使ったガジェットによるソーシャル機能などの新機能が利用できるようになる。例えば、友だちリストやアクティビティを表示してコンテンツ共有をサポートする新しい「Updates Gadget」などが使えるようになる。

昨今、1つのサイト（Webアプリケーション）で2つ以上の言語に対応したいというニーズは珍しくない。特にビジネス用途においては、日本語にしか対応しないというケースは少ないだろう。Webサイトの役割がますますビジネス密着型のものとなり、対象となる顧客層も拡大する中、最低でも日本語／英語、場合によっては中国語／フランス語など多言語に対応しなければならない状況は、日に日に増大している。 このような多言語対応を前提としたWebサイトの場合、言語に依存した情報をWebページ内にハード・コーディングすることは好ましくない。例えば、コード中に日本語をそのまま記述してしまったら、将来的に英語版のサイトを追加しようとした場合には、日本語部分だけを英語に置き換えたまったく同じコードをもう1つ用意しなければならないからだ。もしもさらに中国語のページが増えたとしたら、同じく中国語にのみ置き換えた同一のコードを用意し

これまで本連載は、マイクロソフトの統合開発環境「Visual Studio .NET（以降、VS.NET）」と、同マイクロソフトのソース管理ツール「Visual SourceSafe（以降、VSS）」を組み合わせてソース管理を行うための基本的な操作方法について解説してきた。つまり、本連載のこれまでの主な内容は、開発者がVS.NETでソース管理を行うことを念頭に置いたものだった。VSSの連載の最終回である今回は、その視点を離れ、管理者から見たVSSの活用法やVSSの将来などについて説明していくことにする。具体的には、バッチ処理ファイルによるソース管理作業の自動化、VS.NET 2003で導入されたソリューション・ルート、ピン設定／共有／分岐の機能、次期VSSで追加される新機能などについて説明する。 それではまずは、バッチ処理ファイルの自動処理から解説することにしよう。 1. バッチ処理ファイ

2007/02/07 マイクロソフトは2月7日、「Excel 2007」で高度なデータマイニングを実現するアドイン「SQL Server 2005 Data Mining Add-ins for Office system 日本語版」の無償提供を2月13日に開始すると発表した。データマイニングの知識がなくてもExcel 2007上でクリックするだけでデータの分析ができるという。 Data Mining Add-insはSQL Server 2005のデータ分析エンジン「Analysis Services」をExcel 2007から利用可能にする。複雑な準備が必要な通常のデータマイニングと異なり、Excel上で対象のデータを選択し、機能ボタンをクリックするだけでデータマイニングを実行し、結果を得られる。 標準では6つの分析機能がある。過去の実績から将来の予測値を出す機能や、類似の属性を持つ行

従来の開発プロセスの多くは、長期的視点と短期的視点が明確に分離できていない。あるいは、ソフトウェア・システムの各構成部分における要求や技術の変化に対して、その変化のスピードの違いをまとまりとして管理していない。 図1はソフトウェア・システムを構成する複数のサブシステム（アーキテクチャやドメインの単位）*1における変化のスピードの違いを管理する2種類の方法を図示している。 *1 UML 2.0では、サブシステムとコンポーネントの違いは漠然としていて、サブシステムはコンポーネントの特殊なモデルである。また、コンポーネント自体は物理的な成果物ではなく、論理的な設計段階での構成体で、クラス概念を継承する。○はコンポーネントを表し、□はサブシステムを表している。図中の2つのソフトウェア・システムには、それぞれ3つのサブシステムがあり、個別のサブシステムの中には2つずつコンポーネントが含まれている。左

「Windows Workflow Foundation」（以下、WF）*1は、2005年9月に開催されたPDC（Professional Developers Conference）で発表されたマイクロソフトの次世代ワークフロー基盤のことである。 ワークフローとは、業務や処理の流れを図示・ルール化したもので、古くからプログラムの処理ロジックを表現する1つの手段として多用されてきた。このようなワークフローの容易な開発と実行をサポートするWFが、Windows Communication Foundation（以下、WCF）やWindows Presentation Foundation（以下、WPF）と一緒に、Windows Vistaに搭載されるWinFX*2の一部として提供される予定である。 しかし、なぜいまこのようなワークフロー技術が必要とされるのだろうか？ また、WFの登場によって

企業ビジネスと情報システムを大きく変える「日本版SOX法」（J-SOX）が法制化される。内部統制、IT統制に関して経営者、IT担当者が考えるべきことは多い。＠ITNewsから日本版SOX法の記事をリストアップし、目的別に整理した。情報収集にご利用下さい

2006/1/27 日本オラクルは1月26日、日本版企業改革法（SOX法）の施行をにらみ、企業のコンプライアンス対応やガバナンスを強化するアーキテクチャ「オラクル・コンプライアンス・アーキテクチャ」を発表した。同アーキテクチャは既存製品と新製品で構成。日本オラクルの取締役 常務執行役員 アプリケーション事業推進本部長 保科実氏は「コンプライアンスに必要なITの対応を個別のポイントソリューションで対応すると、トータルソリューションと比較して10倍のコストがかかる」と指摘。「1つで全体をカバーするアーキテクチャを見据えて対応するのが重要だ」と述べ、オラクルの優位性を強調した。 同アーキテクチャは「データ管理」「セキュリティ、認証管理」「エンタープライズ・コンテンツ管理」「業務プロセス、コントロール」「プロセス・リンク管理」「コミュニケーション、教育」「事業戦略、業務目標の設定と測定」の項目で構

企業を取り巻く環境が目まぐるしく変化している。規制緩和や経済のボーダレス化、インターネットやユビキタスネットワークの浸透など、その要因は枚挙にいとまがない。 こうした中、企業が生き残りをかけて競争優位を築く際に、見逃せないのが変化への対応能力である。市場を見回してみても、斬新なビジネスモデルやアイデアだけで成長した企業はなかなか見当たらない。製品やサービスのライフサイクルが短くなり、成功パターンが長期的に有効であり続けることはまれだ。成功した企業があれば、何らかの形で模倣・追随する企業が出現し、先行成功企業の競争力は急速に失われるのが常だ。 企業が継続的に成長するためには、常に競合の半歩先を走り続ける「俊敏な自己変革能力」をDNAとして内在していなければならない。ダーウィンの進化論によれば、生物進化の歴史の中で生き残ったのは“強い種”ではなくて、“変化に適応した種”なのである。 変化に対す

2006/1/13 「日本版SOX法を商機ととらえるITベンダが間違っているのは、“日本版SOX法対応パッケージ”を売り込もうとしていることだ。日本版SOX法で求められる情報システムの対応は、ユーザー企業がすでに持つアクセス管理や文書管理などのツールでほとんどできる。重要なのは職務権限の明確化など、ユーザー部門のビジネスを変えることだ」。ガートナー ジャパンのガートナーリサーチ ITマネジメントグループのリサーチディレクター 松原榮一氏は企業のIT部門にこうアドバイスする。 2005年7月に草案が発表された日本版の企業改革法（SOX法）では、米国SOX法にはないIT統制の項目が盛り込まれた。ERPベンダやセキュリティ製品のベンダは、日本版SOX法の施行を2000年問題や個人情報保護法の続く商機と捉えて、マーケティング活動を活発化させている。 ただ、内部統制の構築は「単にIT関連のパッケージ

2001/11/28 経済産業省が火付け役となり、ソフトウェアプロセス改善に対する興味や関心が高まる中、日本のソフトウェア業界の現状そのものに警告を発する人がいる。米VertelでCountry Managerを努める越智洋之氏だ。 同氏は、米国UCLA卒業以降、1960年代からソフトウェア事業に携わり、1970年に米国の軍需産業、Martin MariettaなどでシステムのPM（プロジェクト・マネージャ）を歴任してきたエンジニアのベテランともいえる人物。UNIXの紹介をはじめ、IT分野において日本で積極的な啓蒙活動も行ってきた。同氏は、CMM（Capability Maturity Model）およびCMMI（Capability Maturity Model Integration）などの手法を適用しようとする日本企業および日本のエンジニアに向け、11月22日講演を行った。その模様を

2006/1/12 2008年3月期にも導入されると見られる日本版の企業改革法（日本版SOX法）をにらんで、コンサルティングファームの内部統制担当スタッフの拡充が続いている。アビーム コンサルティングのプリンシパル 永井孝一郎氏は「アビームは30人のコアスタッフを始め、すでに100人以上が内部統制のコンサルティングに携わっている。SOX法に関する知識を社内に浸透させ、すでに基礎教育済みの200人を含めて、今後1年で300人規模まで人員を拡充する」と述べた。 SOX法への対応でまず求められるのはビジネスプロセスを文書化すること。業務ごとに予想されるリスクやその対処を定義する必要もあり、作業は膨大になる。文書化はビジネスプロセスを標準化、効率化することにもつながるため、その業務を深く理解している外部のコンサルタントが支援するケースが多い。 2008年3月期に日本版SOX法が導入されるとすると、