ソニーが本気出して恐竜科学博やったら、私が白亜紀にタイムスリップした
ソニーが本気出して恐竜科学博やったら、私が白亜紀にタイムスリップした2021.07.16 23:0024,087 中川真知子 私、恐竜のいる世界に行ってきちゃった！ とうとうフィクションと現実との区別がつかなくなったか、と思われそうですが、違います。明日7月17日よりパシフィコ横浜で開催される、『Sony Presents DinoScience恐竜科学博 ララミディア大陸の恐竜物語（以下｢恐竜科学博｣）』のプレス発表会に行ってきたんです。 これまでさまざまな国の恐竜博に行ってきましたが、こんなに恐竜を身近な存在だと感じられたことはありません。なんでかって、この恐竜科学博には恐竜を身近に感じて欲しいという熱意と、それを可能にするためのテクノロジーがこれでもかと詰め込まれているんです。足を踏み入れた瞬間に、いたる所に恐竜の気配を感じる…。思わず、｢え…！ ｣と振り向いてしまうほど。 こんな体
五輪ボランティア、不満と不安 「コロリンピック」罵声も ｜ 共同通信
東京五輪・パラリンピック選手らの拠点となる選手村（東京）のボランティアから、大会組織委員会の説明や対応に不満の声が出ている。組織委は「安心して活動してもらえるようコミュニケーションを取っていきたい」としている。 40代の女性会社員は6月下旬、選手村で研修を受けるため「TOKYO 2020」のロゴが入ったポロシャツや帽子姿で自宅を出発した。組織委から依頼されていたためだ。電車内で乗客から「五輪のせいで死人がたくさん出るんだよ」と言われ、女性に向かって「コロリンピック」と叫ぶ人もいた。「恐怖を感じた。なぜそんな言葉を浴びせられなければならないのか」と憤る。
二つの要請撤回が示す政権の「雑さ」 感染拡大を国民と酒のせいにしてきた運営を問う ｜ 47NEWS
政府が新型コロナウイルス対策として打ち出している「飲食店への酒類提供停止要請」を巡り、二つの方針が相次いで撤回に追い込まれた。要請に従わない飲食店に対し「金融機関から働きかける」「酒類販売業者に店との取引停止を求める」の二つである。 「法的根拠のない『脅し』」との批判が噴出しているが、正直「いまさら」感がぬぐえない。菅政権といい安倍政権といい、コロナ対策に絡んで「法的根拠のない私権制限」をどれだけやってきたことか。両政権にとって、実はこれが「通常運転」だとしか思えない。この１年半の両政権の「雑な私権制限」ぶりを、改めて振り返ってみたい。（ジャーナリスト＝尾中香尚里） 「法的根拠を伴わない私権制限」で最初に想起されるのは、安倍政権下の昨年２月に突然発せられた、全国の小中高校の一斉休校と、大規模イベント自粛の要請だった。政府の対策本部でさえ「現時点では必要ない」と判断していた方針が、首相の「鶴
日本経済が完全に「一人負け」状態…菅政権の「大迷走」が与えている巨大なダメージ（村上 尚己） @gendai_biz
日本株と米国株の「格差」 日本株と米国株の格差を示す、日米相対株価指数（TOPIX/S&P500)は7月9日に戦後最低水準を下回った。米国の主要株価指数が、7月に入っても史上最高値を更新し続ける一方で、春先まで好調だった日本株は日経平均3万円の大台を下回り続けている。 世界経済の中心である米国経済への期待を反映する米国株の値動きに、日本を含めた各国の株価は連動する場合が多い。ただ4月から日本株市場は、最高値を更新し続けている米国や欧州の株価指数と異なる値動きとなっている。 新型コロナの制御に苦慮して、経済回復が遅れていることが日本株停滞の最大の要因だろう。感染第4波をうけて7月12日から東京都において再び緊急事態宣言が発せられ、東京オリンピックがほとんどの会場において無観客で開催されることになった。 新型コロナ克服とオリンピック成功を成果にして、秋口の総選挙を迎えるのが菅義偉政権の大きな目
五輪関係者、新たに15人が新型コロナ陽性 ｜ 共同通信
東京五輪・パラリンピック組織委員会は17日、大会関連の関係者で新たに15人が新型コロナウイルス検査で陽性になったと発表した。
五輪選手村で初の陽性 関係者感染、1日最多 ｜ 共同通信
東京五輪・パラリンピック組織委員会は17日、東京・晴海の選手村に滞在する海外から来日した関係者1人が新型コロナウイルス検査で陽性になったと発表した。選手村内での陽性者の確認は初のケース。詳細は明らかにしていないが、選手ではないという。この1人を含む大会関係者で新たに15人の陽性を確認した。事前合宿で来日した選手らを除き、7月1日以降に組織委が取りまとめた大会関連の陽性者の発表数としては1日当たりで最多となった。 組織委の武藤敏郎事務総長は、選手村の関係者は定期検査で陽性が判明し、ワクチンを接種済みだったかどうかについては「情報を得ていない」と述べた。
西武ＨＤ、４０施設の売却検討 札幌、大津プリンスホテルなど：東京新聞 TOKYO Web
西武ホールディングス（ＨＤ）が「札幌プリンスホテル」（札幌市）や「びわ湖大津プリンスホテル」（大津市）など、国内約４０施設の売却を検討していることが１６日、分かった。売却額は１千億円超となる見通し。売却後も運営を受託し、プリンスホテルとして営業を続ける見込み。
「組織委はデタラメで信じられない」選手宿舎関係者が怒りの激白、五輪開幕目前でもボロだらけ｜日刊ゲンダイDIGITAL
現場の混乱はピークに達している。 東京五輪の開幕が１週間後に迫っているが、世界各国の選手団を迎える宿泊施設は二転三転する大会組織委員会の対応に翻弄されているからだ。 ■毎回話が変わる 海外６カ国のサーフィン代表選手団を受け入れる千葉県いすみ市「九十九里ヴィラそとぼう」の杉本春枝総支配人は「状況がコロコロ変わり過ぎて、経緯を話すだけでも相当時間がかかりますよ」と苦笑いでこう続けた。 「毎回、話が変わるので、組織委員会の人から連絡が来るたびに『今度は何！？』と思うようになった。今話している内容も、明日にはまた変わっているかもしれません」 組織委からホテルに宿泊施設提供の依頼があったのは一昨年の２月ごろ。フランス、イタリア、スペインの３カ国分、９部屋を押さえてほしいという注文だった。 しかし、今年５月末になって突然、組織委から「残りの空き部屋を全部押さえてほしい」と電話が来たという。 「『詳細は
『経理から見た日本陸軍』「マレーの虎」の働きかけも 実は先進的だった陸軍経理 - HONZ
戦争にはお金がかかる。多くの燃料や弾薬が必要になるし、軍需補給にも人員や物資が大量に投入される。だが、国の一大事とはいえ、それらを湯水のように使えるわけではない。 軍隊も国の機関の1つだ。ほかの役所と同じで、予算がなければ動けない。では、戦前・戦中の日本では、いかに予算内で軍需品を調達していたのか。本書は日本陸軍の会計経理機能に着目し、軍におけるお金の流れを1次資料を基に解き明かしている。 日本陸軍と聞くと、古くさい組織を思い浮かべるかもしれないが、会計については超先進的だった。例えば、企業から軍需品を調達する際は適正価格主義を採用していた。 適正価格とは「原価＋一定の利益」。陸軍は企業から物資を買いたたいたりはしなかった。適正な利益を与え、企業の持続的成長を促す方針を徹底していたわけだ。 また、利益は価格に対し一律で上乗せされるものではなく、業種や資本構成比率などに応じて算出された。これ
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グルメサイト「密告」一転、見合わせ 撤回続く西村大臣、批判配慮か＜新型コロナ＞：東京新聞 TOKYO Web
五輪関係者、入国15日目から食事場所を制限せず 丸川五輪相が説明：東京新聞 TOKYO Web