この話も、本当はネットに挙げたくはなかったのです。絶対怒られるから。何を言っても。 とはいえ、何も言わなければさらにデマが広がってしまうというジレンマが生じてしまいます。よって、ここでマスクについても説明します。これも長いですよ。 実は、マスクについての考え方について、新しく説明すべきことはあまりありません。どうしてかというと、その考え方は、 検査の考え方 と全く同じだからです。すなわち、 マスクの属性 だけで、マスクを論じてはならない。マスクがどのように飛沫の放出を防ぐかとか、防がないとか、富岳のシミュレーションでどうだとか、そういう「マスクの性能」は議論の一部をなすけれども、議論の全てではないってことです。 察しの良い読者はお気づきでしょう。そう、実はマスクの議論も、検査の議論同様、 状況の判断 が大事なのです。もう少し詳しく説明しますね。 マスクの効果についてはすでにメタ分析が出てい

現在、準備している文章の一部です。長いです。 以下に述べることは多分に仮説に基づいている個人的な見解です。 基本的にぼくは診療のプロで、予測のプロではないために、未来予測はしないことにしています。臨床屋がやるべきは「想定されるシナリオを全部想定して、そのすべてのシナリオに対する最適解を模索する」ことです。なので、予測の欲望には抑制的であるべきで、「未来はこうなる」とは言わないものです。 しかしながら、今回はその定石をあえて選択せず、ある程度未来予測めいたものについても言及します。すなわち、「第二波がどうなるか」です。なぜ、未来予測めいたものを述べるに至ったかは、本稿をお読みいただければご理解いただけると思います。 読者の皆さんを焦らすのはぼくの本意ではありませんから、先に結論を申し上げておきます。つまり、 「第二波は第一波より（いろいろな意味で）小さいものになる可能性が高い」 というもので

楽器、音楽、コンサート もしも〜ピアノが〜弾けたならー というわけで、ぼくは音楽関係についてはいろんな意味でド素人です。歌もろくに歌えませんし、どの楽器もまともに扱えません。また、音楽業界の仕組み、構造もしりません。どのくらいの頻度でどのくらいの集客力のある場所でどういう金額でのコンサートをやる、やり続けるのがアーティストや音楽関係者たちの生活を支えるのに必要なのかも、寡聞にして存じません。もちろん、ぼくも音楽を鑑賞しますけれども、どちらかというと家でレコードを聞く「ひきこもり」派で、ライブハウスに行ったり、好きなアーティストを追っかけたりする習慣を持ちません。 それで、先日もある方面から「安全にコンサートを開催するには」という問い合わせを受けていたので、素人なりにいろいろ調べてみました。こういうときは、一般解と特殊解に分けて考えるのが大事です。 一般解とは、音楽に関係なく、集団を形成する

今書いている文章の一部、よく聞かれるので。 よく質問されるのは、「プールで水泳したいのだが、新型コロナウイルス対策はどのようにすればいいのか」というものです。 理論的には、プールで感染する可能性のあるウイルス感染症は糞口感染と皮膚からの接触感染だと思います。 過去には、アデノウイルス、A型肝炎ウイルス、ノロウイルスなどの水泳プールでの感染アウトブレイクが起きてきました（Bonadonna L, La Rosa G. A Review and Update on Waterborne Viral Diseases Associated with Swimming Pools. Int J Environ Res Public Health [Internet]. 2019 Jan [cited 2020 Jun 19];16(2). Available from: https://www.n

以下、厚労省に送りました。 意見書 この度のSARS-CoV-2抗原検査活用に関するガイドラインの改定は問題です。以下、その根拠を述べます。 ガイドラインのアルゴリズムによると、症状発症後２日目以降から９日以内の者の場合、検査が陰性であれば追加の検査を必須とはしない、とあります。 「必須としない」は微妙な表現です。必要ない、という解釈もできますし、「場合によっては必要なこともある」という解釈もされるでしょう。このような曖昧な文章だと診療現場でこのアルゴリズムは恣意的に用いることが可能です。現に、これを根拠に「厚労省が抗原検査陰性ならPCRは必要ないと言っているから、ERでどんどん使おう」という議論も起きています。 しかしながら、その根拠となる川崎市健康安全研究所の研究によると、「発症２日目から１０日以内の症例ではおおむね８割以上の検体でRNAコピー数が1600 以上,9割以上の検体で400

神戸大感染症内科の回診に参加された方はご存知だと思うが、患者のアセスメントがしっかりなされることが強く要求されている。アセスメントとは「患者に何が起きているか」という命題についての話者（学生や研修医）の判断だ。 判断は、事実を根拠として行われる。判断の前提は事実の十分な吟味である。 事実ー＞吟味・判断ー＞アクション となるべきなのだ。 ところが、このアセスメントが日本の医学生や研修医は非常に弱い。実を言うとシニアなドクターでも苦手な人は多い。なぜかというと、多くの人達は、 事実ー＞アクション に先走ってしまうためだ。医者が概ねせっかちだ、というのもあるが、判断（事実吟味）よりもアクションの方に興味関心が高い、という理由も大きい。 CT撮ろうと思います、なんとかマイシン出すことにします というアクションのステートメントに飛びつこうとするので、ぼくに「ちょっと待て、それで患者に何が起きているの

慶応大学病院が無症状の患者67人に新型コロナウイルスSARS-CoV-2のPCRを行い、4名が陽性であったと発表した。6%である。 これだとnが少ないのでシンプルな二項検定を行うと、95%信頼区間は 1.7%-14.6%となる。東京都民の1395万人に当てはめると 237,150人-2,036,700人となる。今朝（4月23日）見た、PCRで陽性になった感染者の累計が3,439人だから、実際の感染者はPCRで把握されている患者の69-592倍いる、ということになる（追記。これは観察期間が違うので不適切な分数でした、すみません。実際はもっと大きな数になります。慶応の検査実施期間が報道では分からなかったので適切な計算は今できませんが、要するに「分かってるよりずっとずっとたくさん」ということだ）。 PCRの感度は30-70%くらいと考えられるから、楽観的シナリオだと真の感染者は4/0.7=約6人

安倍首相が７自治体の緊急事態宣言を出したとき、「これはロックダウンではない」と述べている。 各メディアもその解釈を追随した。「改正新型インフルエンザ対策特別措置法の緊急事態宣言は政府が対象区域を示し、具体的な措置は都道府県知事が行う。知事は同法45条1項に基づき外出自粛が要請できるが、海外と異なり無許可の外出に罰則を科すような強制力はない。通勤や通院、食料の買い出しといった暮らしに欠かせない目的であれば自粛を求められない」（日本経済新聞４月６日）。 しかし、これは間違いだ。詭弁、といってもよい。 ロックダウンは「概念」である。具体的にはある地域の内外の移動を止め、その地域内での外出を止めるのが「ざっくりとした」ロックダウンの概念だ。なぜ、そんなことをするのか。前者は感染の他地域への拡大を防止するためであり、後者は地域内での感染者の増加を防ぐためだ。 感染症は感染経路を遮断すれば流行は抑え込

あとがきをここに載せます。そしてこのあとがきを書いているときに歴史はCOVIDのことも（ほとんど）知らなかった。 あとがき 手元のメーラーによると、本書の企画書を中外医学社にご提案したのが2009年の2月4日のことでした。寄生虫のプロでない医療者でも読みやすく、突き刺さりやすい寄生虫のテキストを作りたい。そういう意図で作り上げた企画でした。これを、中外医学社様が超迅速に企画を承認してくださったのが同年同月6日。2009年2月。まだ、歴史は新型インフルエンザの発生とパンデミックを経験していないし、東日本大震災も経験していないし、その後のアフリカでのエボラウイルス感染流行も経験していないときです。 結局、本書を作るのに10年以上の歳月を要してしまいました。全く申し訳ない限りです。そうなんです。そうこうしているうちにインフルやら震災やらエボラやら、その他諸々のことに忙殺されてしまい、比較的スタテ

東京はロックダウンすべきだ、とすでに述べた。これに対して「ロックダウンすると経済的損失が大きすぎる」という意見がある。 それは事実で、ロックダウンには多大な副作用が存在する。経済活動の巨大な縮小であり、これは経済リスクのみならず、人々の健康リスクにもなりうる。シンプルに言えば、金がなくなれば食べるものがなくなるわけで、飯を食わねば、人は生きていけない。 それでも。私は東京エリアのロックダウンを主張したい。政治家・官僚の方々にはぜひ「ロックダウンで人が飢え」たりしないよう、皆様の職能を最大限発揮していただきたい。感染対策的意思決定はプロに任せて。 繰り返すが、私はロックダウンという行政措置、政治的判断のプロではない。よって、どのようなロックダウンが現実的に可能で、かつ最適なのかは知らない。ロックダウンの原則は以前書いたように対象地域内外の人の出入りを止めることと、対象地域内で人が「家にいる」

今から申し上げるのは完全に仮説です。科学的営為は仮説生成と仮説検証からなります。ぜひ検証したい、してほしいと思います。 Here what I state is just a hypothesis. Science consists of hypothesis generation and hypothesis evaluation. This hypothesis also needs evaluation. I would like to do it and somebody also should. I do not have time to write an English version in addition to this Japanese one, so please take advantage of one of translation service to read

昔書いた「感染症は実在しない」を集英社から仕立て直して出してもらうことになりました。「あとがき」を追記したので、どうぞ。 英国がCOVID-19対策で、他国と異なる対応を取ると表明したとき、世界は驚いた。国民の多くにあえて感染を許容させ、集団免疫をつけさせようというのだ。かなりの「奇手」と思った（英首相の「降伏」演説と集団免疫にたよる英国コロナウイルス政策（小野昌弘） - Yahoo!ニュース [Internet]. Yahoo!ニュース 個人. [cited 2020 Mar 19]. Available from: https://news.yahoo.co.jp/byline/onomasahiro/20200315-00167884/）。 ところが、事態は二転三転する。この感染許容策に多くの専門家が批判を寄せた。議論が繰り返され、結局、英国は他国同様、保守的で「普通の」感染対策を行

これまでオリンピックについては特にコメントしてきませんでしたが、観客ありで予定通り開催、が目指されているらしいので、個人的な見解を申し上げます。 2020年に東京オリンピックの開催は止めておいたほうがよいです。以下に根拠を述べます。 オリンピックを開催するべきか、否かは「どういう状況下であれば開催できるか」という条件を設定しなければなりません。賛成派であっても「ここのラインを超えたら開催できない」、反対派であっても「この閾値を下回れば開催してもよし」という基準を持つ必要があります。何が何でも開催賛成（あるいは反対）は、判断を放棄しており、単にイデオロギー的主張を述べているだけです。リスク管理的には、特にこのような地球規模での危機時には、そういう空想的な主張は述べるべきではありません。 では、何が是非を決める基準かというと、 １．日本でマスギャザリング（オリンピック）を行える程度のCOVID

各地で新型コロナウイルス感染症の入院患者が増えてきて、いろいろな問い合わせを受けています。よくある質問についてここで私見を述べます。 まず、いちばん大事なことから。新型コロナ診療でいちばん大事なのは、「医療機関のスタッフが感染しない」ことです。ここは鉄則です。もちろん、病気にならないという倫理的、社会正義的な意味もありますが、それ以上にスタッフに感染者が出ると、周辺の「濃厚接触者」は全員健康監視対象者となり、マンパワーが激減するのです。つまり、戦略的に医療者の感染は巨大なダメージなのです。だから、院内感染対策は万全を期し、院内での感染の広がりは「戦略的に」許容してはいけません。クルーズ船の失敗を繰り返してはいけないのです。大事なのは頑張ることではありません。結果を出すことです。我々はプロなのですから。 １．ゾーニングについて 患者が一人であれば個室管理で「いわゆる」ゾーニングは不要です。が