Appleのサポートフォーラムでは、「iOS 14.7.1」へのアップデートにより「iPhone」に不具合が生じ、「No Service（圏外）」と表示されて携帯電話サービスに接続できない問題が発生していると、ユーザーたちが複数のスレッドを立てて不満を訴えている。 Appleの開発者フォーラムでも同様のスレッドが立てられている。 影響を受ける機種に特定の傾向はなく、「iPhone 6」から「iPhone 12」に至るさまざまな機種で影響を受けたとの報告が見られることから、原因はiOS 14.7.1へのアップデートとみて間違いなさそうだ。 修正方法について、Appleはサポートページで、再起動やSIMカードの挿し直し、ネットワーク設定のリセットなど、さまざまな方法を挙げているが、いずれも効果はないようだ。 残念ながら、現時点では、Appleがパッチを公開するのを待つしかないとみられる。iOS

人工知能（AI）はさまざまなことをうまくやってのける。その1つは大学の期末レポートだ。まあまあな出来だが、それでも率直に言ってすごいことだ。 これは、学生と教育者のためのリソースサイトEduRefの実験結果だ。この実験は、深層学習による言語予測モデル「GPT-3」が匿名でレポートを提出し、合格点を獲得できるかどうかを明らかにするというものだ。 EduRefは「われわれは複数の教授にレポートの課題を作ってもらい、その課題を大学を卒業したばかりの人々と学生のグループ、そしてGPT-3に提示してレポートを書かせた。GPT-3のものを含むレポートを匿名で教授に提出して採点させ、レポート提出者についての考察を聞くフォローアップ調査をした」という。その結果、AIは驚くべき自然言語能力を示した。 GPT-3（Generative Pre-trained Transformer 3）というこのAIは、20

ディープフェイクについて考えると、ともすれば哲学的な問題に行き着く。例えばこうだ。ディープフェイクが、大国に対する妨害行為に利用されるというときに、自分の顔がハードコアポルノ動画の出演者の顔にすげ替えられることを心配している場合だろうか。 ディープフェイクとは、人が実際とは違うことをしたり言ったりしているように見せかける偽造動画のことだ。「Photoshop」で画像の修正がいともたやすくなったように、ディープフェイクのソフトウェアが登場して以来、そうした動画に容易にアクセスできるようになっただけでなく、フェイクだと見分けることが、ますます困難になっている。 そして、自分の画像をインターネットに載せないよう細心の注意を払っていない限り、今日にでも自分がディープフェイクに登場してしまう可能性がある。 「オンラインで自分の画像を公開するというのは、自分を人目にさらす行為だ。しかも、制限なく公開し

理化学研究所（理研）、東芝、NEC、富士通の4社は3月10日、理研の革新知能統合研究センター（理研AIP）において、共同のAI研究施設を4月1日に開設すると発表した。2023年度末の5年間で、AIの基盤技術の確立と産業分野への応用などを目指す。 理研AIPは、文部科学省が推進する、AI、ビッグデータ、IoT、サイバーセキュリティ統合プロジェクト事業の研究開発拠点として、革新的なAI技術を開発し、科学研究の進歩や実世界での応用を目指した組織。理研AIPのAI技術と、各社が保有するAI技術のノウハウを融合し、基盤技術開発から社会実装まで一貫した研究を通して、社会イノベーションの創出を目指すという。 次世代AI基盤技術の研究体制として、「産業界との連携センター制度」を活用。東芝、NEC、富士通と具体的な研究テーマや実施計画などを設定し、「理研AIP-東芝連携センター」「理研AIP-NEC連携セン

独自のグラフィカルインターフェースに関して、実際はMicrosoftとAppleのどちらが相手を模倣したのか？ Microsoftの共同創設者Bill Gates氏は米国時間2月27日、そのどちらでもないと述べ、この論争に終止符を打とうとした。実際は両社ともにXeroxを模倣したというのがGates氏の答えだ。 Gates氏はこの日、Redditのコミュニティー「AmA（Ask Me Anything）」に登場し、次のように述べた。「Steve（Jobs氏）と私に関連して行なわれた主な『模倣』は、両者がいずれもXeroxのパロアルト研究所（PARC）のグラフィカルインターフェース開発における業績から恩恵を受けたことだ。PARCだけの功績ではないが、彼らは最高の仕事をした。われわれはXeroxが保有する知的財産権を侵害してはいないが、Xeroxの取り組みが道を示し、MacとWindowsにつ

グーグルは10月20日、6月に開始した「海からのストリートビュープロジェクト」で、夏から秋にかけて撮影した三陸海岸のストリートビューを公開した。 今回公開したのは、大槌、釜石、大船渡、陸前高田、気仙沼、南三陸、雄勝、塩竈の8エリア。撮影には、船からの撮影用に新たに開発した「船上トレッカー」を使用した。さまざまな形で現場の復興に取り組むコミュニティ参加者や地元の漁師などと協力して、約400Kmを撮影したという。 海からのストリートビューのパノラマ画像は、「Google マップ」「Google Earth」「Google マップのビュー」で閲覧できる。なお、この取り組みは、被災した地域をストリートビューで撮影しパノラマ画像で記録する「東日本大震災デジタルアーカイブプロジェクト」の一環として実施している。

英文ニュースで良く見かける表現の「millions of」について解説します。「million = 百万」だから「何百万の」の意味に捉えることが多いですが、果たしてそれがすべての場合にあてはまるでしょうか。 実は数字を正確に把握する必要がある場合、これが誤解の元になってしまう場合があるのです。 例えば実際に、以下のようなタイトルの記事がありました。 India blocks service to millions of handsets 【原文】 India blocks service to millions of handsets http://www.zdnet.co.uk/news/security-management/2009/12/01/india-blocks-service-to-millions-of-handsets-39915622/ By Tom Espiner,

今回も時制に関する表現をご紹介します。 英文ニュースで良く見かける表現の「earlier this month」。あえて日本語に訳す必要などないときは読み飛ばしがちですが、時期を厳密に把握しようと思ったときにひっかかってくる表現です。「earlier this month」は「early this month」と同じく、「今月初旬」ということなのでしょうか。 正解は「×」。「earlier this month」と「early this month」は必ずしも同義ではありません。 「earlier」というのは「early」の比較級です。直訳すると「今月の、今より早い時期に」という意味です。 「earlier this month」が実際に使われている表現を見てみましょう。 Lodsys, triggered a controversy earlier this month when it

若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」（PDF）を発表した。 それによると、M1層（男性20歳〜34歳）、F1層（女性20歳〜34歳）は、M2（男性35〜49歳）、F2（女性35〜49歳）と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す

若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研は8月28日、首都圏在住のM1（男性20歳〜34歳）、F1（女性20歳〜34歳）層の消費行動に関する調査レポート「若者がモノを買わない要因の考察と消費を促す方法論」（PDFファイル）を発表した。 レポートによれば、若者がモノを買わない要因として「将来に対する不安」、「低い上昇志向」、「固定化された人間関係」、「漠然とした結婚意識」、「インターネットへの依存」の5つがあるという。 M1・F1総研はこれらの要因が下記のように「貯蓄志向」、「いいモノへの欲求」、「他人に触発されてモノを買う経験」、「今やりたいことをやる意識」に影響を与え、結果として消費の低下につながっていると分析している。 将来に対する不安→将来に不安を抱いているM1、F1は、貯蓄志向が高い。したがって消費力は低い。 低い上昇志向→上昇志向を持たないM1、F1は、いいモノを欲しい

マイクロソフトは9月19日、同社が提供するオンラインサービス「Windows Live」の機能の一部について、開発者向けに提供を開始した。 まず、取り組みの第1弾として3D地図サービス「Microsoft Virtual Earth」に対応した日本国内の地図情報と、Virtual Earthを利用したウェブサイトやソフトウェアを開発するための日本語版開発キット（SDK）を提供する。 また、同日、マイクロソフトが主催する次世代ウェブに関するカンファレンス「Remix 07」において、日本初となるVirtual Earth対応のビジネスウェブサイトの試作版として、リクルートの実証研究機関であるメディアテクノロジーラボが、リクルートの海外旅行情報サービス「AB-ROAD（エイビーロード）」とVirtual Earthを組み合わせたデモサイト「地球で旅行検索」を公開した。なお、地図の表示には専用の