気がついたらもういいオッサン…。あなたは立派な「大人」になれた実感はあるだろうか。「いいオトナ」が見えない現代において、ワカモノを卒業するにはどうすればいいのか。発売後話題を読んでいる新刊『「若者」をやめて、「大人」を始める』の著者であり、精神科医の熊代亨氏から40代のオッサンへのメッセージ。 大人になれないオッサンたち 識者が日本人の「成熟困難」を語るようになってから半世紀以上の時間が流れて、この国は少子高齢化社会を迎えました。 子どもや若者がいっこうに「大人」にならない──いわゆる、「成熟困難」が問題視され始めたのは高度経済成長の頃です。就活や結婚を親に頼りきる子どもや、マザーコンプレックスな子どもを、マスメディアは時におかしく、時には深刻に紹介してみせたのでした。 「成熟困難」は母子密着や父性の不在といった家族問題と関連して語られることも多く、精神科医が言及しがちな話題でもありました

会社の未来、さらなる成長のために、新規事業開発に取り組む企業が増える中、その実務担当者として｢30〜40代｣にキャリアアップの機会がめぐってきています。 経営層は、将来有望な30〜40代の社員を抜擢人事や社内公募で｢修羅場｣のようなハードシップの高い環境に配置し、｢10年先のトップ｣として活躍することを期待しているのです。 しかし、実際に新規事業開発に責任者として取り組んだことのある中堅層からは、｢次第に社内調整にリソースを割かれるようになり、途中で失速、頓挫してしまった｣という声も。 大企業特有の新規事業開発の難しさを克服し、責任者がモチベーションを保ちながら、事業を推進、成功に導くために求められるマインドセットとはどのようなものでしょうかーー。 今回は、経営層・現場双方の視点で大企業の新規事業開発に深く関わってこられた、経営共創基盤取締役マネージングディレクターの塩野誠さんにお話を伺い

「ホウレンソウ」は不要　グーグルが訴える管理職改革グーグル日本法人CMO・専務執行役員の岩村水樹氏2017 / 10 / 11 最良の「働き方改革」を模索する日本企業。グーグル日本法人のCMO（チーフ・マーケティング・オフィサー）で専務執行役員の岩村水樹氏は、日本のグーグルで女性の働き方改善を進め、米本国でもその活動を評価されてきた。自らが日本で30を超す企業と取り組んだ在宅勤務の実験結果などを踏まえ、「会社にいてホウレンソウ（報告・連絡・相談）をする必要はない」と説く岩村氏に、改革の勘どころを聞いた。 ――日本全体で「働き方改革」が課題になっています。岩村さんから見て、日本企業の問題は何でしょうか。 「『働き方改革』については、いろいろな場で話してきました。当初、私は企業側が『How』、つまりやり方がわからないのかと思っていたんです。やらなければならないのはわかっているけれど、やり方がわ

宇宙空間で脳や遺伝子はどう変化？ NASAや大学から意外な研究結果2017.02.12 22:059,894 福田ミホ 宇宙に行くと、人体の中枢にもいろいろ影響してくるみたいです。 人類は今、本当にできるかどうかわかりませんが、地球以外の星への移住に向けて動き出しています。 でもたとえば火星に行くとしたら、片道だけで何十日もかかります。宇宙空間に長くいると、無重力だから筋力が弱るとか、背が伸びるとか言われますが、最近宇宙生活が脳、そして遺伝子に及ぼす影響の研究結果が続けて発表されました。分析の結果、宇宙が人間の脳や遺伝子に及ぼす変化は決して小さくなく、また専門家の予想を裏切るようなものもあったようです。 脳の灰白質が増減 ミシガン大学の研究チームは、2008年から2012年にかけて、26人の宇宙飛行士の脳を宇宙生活の前と後に構造的MRIでスキャンし、変化を調べました。そのうち12人は2週間

――　今年8月、社内規定における「配偶者」の定義を変更されました。いわゆるLGBT（性的少数者）に対応したものですね。 松田　はい。そのなかで、「性自認・性的指向に関わる差別」の禁止を明文化しました。これは渋谷区から始まった同性パートナーシップ証明書の発行など外部の動きに呼応したものでもありますし、社内における多様性の確保が組織成長のためにも重要だという考え方が背景にありました。 また、社員の事情に応じた在宅勤務への対応も行っています。弊社は形から入る会社ではないのですが、そういった制度があったほうが、生産性の向上や、組織文化を守り発展させることにプラスに寄与するだろうと考えているからです。 ――　なるほど。一方で「形から入らない」というのが、多くの企業にとってはまず難しい面もあるかと思います。いわば「はてな」ならではの文化をどう浸透させているのでしょうか？ 松田　組織のフレームワークに、

「労働時間の上限を決めました」小室淑恵さんとリクルートスタッフィング社長に聞く、2016年の働きかた改革

【アーカイブ配信】「Japan Referral Recruiting Award 2022」リファラル採用のロールモデルを讃える祭典

昨今、日本では「働き方」が世間の大きな関心事になっています。しかし、子育て世代にとっては、働く環境が改善されていると実感することは少ないのではないでしょうか。というのも、子育て世代の働き方の問題は、出産・育児とキャリアの両立の問題や子育て環境の問題などとも結びついているからです。一方で、多様な働き方が認められている働き方先進国で「世界一子どもが幸せな国」と言われている国があります。日本とは歴史

早いうちにロールモデルになるような先輩や上司と一緒に働くことができれば成功にいち早く近づけます。しかしそのロールモデルがいない、という話を聞くようになりました。 それは、あの人みたいになりたい、というあこがれが消えてしまったということなのかもしれません。そんな状況を生んでしまっている会社に勤務しているとすれば、私たちはどのような選択肢をとるべきでしょうか。 社内で尊敬できる人を上げてもらうアンケート会社の中の評価制度を作る際に、ハイパフォーマー（高い業績を上げる人）たちに重点的にインタビューしたり、アンケートをとったりすることで、理想的な人材像を探すことがあります。この時、もっとも重要なことは「誰がハイパフォーマーなのか」ということです。 ハイパフォーマーとは、これからのビジネスを成長させる力を持った人たちです。多くのハイパフォーマーたちは、周囲の人たちを巻き込み、やる気を高めて、成功に導

「大切なのは続けられる防災。小さな工夫の積み重ねがいざというときに役に立つ」と、本の中でアベさんは「ミニマル防災」を提案している。

残業時間が60時間を超える「ブラック状態」を解消するため、働き方改革に力を入れる大手IT企業が増えている。ところが、その残業削減策が空回りし、当の現場では悲鳴が上がっている。大手IT企業の二つの例を紹介しよう。 ケース1・・・リモート環境のせいで24時間連絡を受ける状態に 佐藤氏（仮名）は、大手ITベンダーA社のプロジェクトマネジャーだ。24時間365日の稼働が要求される大規模システムの開発や運用のチームを率いる。A社は残業削減に力を入れ、遠隔地（リモート）で仕事ができる環境を整えた。顧客から直接受注する元請けの立場でもあり、恵まれた環境に思える。 ところが、現実は全く違うと打ち明ける。例えば深夜、佐藤氏のもとに連絡がよく入る。なまじリモートで仕事に取り組める環境が整っているために、「対処して当然」と周囲から見られるのだという。 優秀な一部のメンバーには同様の連絡が入る。佐藤氏は以前、負荷

筆者は毎年1月に、日本の派遣業界のマージン率に関する調査を独自に行っています。今回はその調査結果の概要を紹介したいと思います（詳しい調査報告書を筆者のブログに掲載しましたので、併せてご覧ください）。 調査は、一般社団法人日本人材派遣協会（JASSA）の登録企業ほか大手数社を対象として、643社の企業をサンプルに行いました。今回の調査結果によると、労働者派遣法で公開が義務付けられているマージン率などの情報をホームページ上で公開している割合は24.6％となり、前年は5社中1社だった割合が4社中1社に増えました。前年に比べると6.6ポイントの上昇です。 ただし、公開が法律で義務付けられていることを考えると、それでもまだ低い数字と言わざるをえません。一部の派遣大手ではいまだに公開義務を果たしていませんし、取材でも回答を拒否するなど、大手の中でも情報公開姿勢には隔たりが見られるのが現状です。 また、

シリコンバレーのあるアメリカ・サンフランシスコのベイエリアは、高給取りのソフトウェアエンジニアが多いことで知られてます。ソフトウェアエンジニアの平均年収が13万ドル(約1500万円)を超えるベイエリアですが、「ソフトウェアエンジニアとしての給与はシリコンバレーは高くなく、むしろ他の地域よりも安い」という驚きの調査報告が上がっています。 San Francisco Is Actually One of the Worst-Paying Places in the US for Software Engineers - Nextgov.com http://www.nextgov.com/cio-briefing/wired-workplace/2017/02/san-francisco-actually-one-worst-paying-places-us-software-engineer

35歳でも遅くない！　市場価値が高められる人の共通点ミドル世代専門転職コンサルタント　黒田真行2017 / 1 / 13 「必要とされる人材」の定義は、静かに大きく変化している ちょうど20年前、1997年を起点に始まった雇用の潮流変化は、90年代半ばから全世界で急速に普及したインターネットと、日本固有の経済環境の変化（日本版金融ビッグバンで大手証券会社が廃業するなど）の2つが引き金となりました。具体的には、終身雇用制度や年功序列制度が実質的に崩壊しはじめ、代わりに成果型報酬や雇用形態の多様化を大きく進める状況を生みました。 さらにここ数年は、若年人口の減少やリーマン・ショックからの立ち直りなどによる求人需要の増加を受けて、ダイバーシティー（多様性）やブラック企業問題、外国人の受け入れ、在宅ワークや働く女性のための環境整備など、雇用市場を取り巻く環境が加速度的に変化しています。 また、深く

昨年TBS系列で放映されたテレビドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」、略して「逃げ恥」。恋愛下手な男性と、就職できない女性が、なんと「契約結婚」…と突拍子もない設定のコミカルな恋愛ドラマは、番組最後の「恋ダンス」がユーチューブで話題を呼んだこともあり、最終回は視聴率20％を超える大ヒットとなった。実はこのドラマは、いま議論が盛り上がる「働き方改革」を考える上でも、多くのヒントを秘めている。 「恋ダンス」人気もあり、大ヒットとなったテレビドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」、こと「逃げ恥」。実はこのドラマの内容は、「働き方改革」に通じる。 こういうと「なんだそりゃ」と思う人も多いだろう。幅広い世代が純粋に楽しんだエンターテインメントを理屈っぽく分析するのも無粋だが、「逃げ恥」からは、いま話題の働き方改革につながる重要な視点が読み取れる。 これまで日本企業の長時間労働を支えてきたのは、夫婦の性別役割分