莫大な資本を抱える、世界的な大手の製薬会社が、認知症の治療薬の実験に、次々と失敗している。この病気には、薬で簡単に治療できない特殊な性質がある――そんな事実が明らかになってきた。 乗り越えられない「壁」 「いまや認知症の患者は世界で4680万人。彼らは私たちの実験の成功を待っていました。だから、昨年の実験でいい結果が得られなかったことには、研究者、経営陣ともに、肩を落としました。 会社としてもこの薬の開発を非常に重視してきましたから。イーライリリーはこれまで25年以上、認知症の研究を行ってきました。投資してきた額は、30億ドル（現在のレートで約3300億円）にも及びます」 米イーライリリー・アンド・カンパニー（以下、リリー社）で認知症薬「ソラネズマブ」の研究を行ってきた、代表メディカル・フェローのエリック・シーマース氏は、本誌の取材にこう語る。 多くの患者とその家族に重い負担を強いる認知症

「日本固有種」なら、うれしいけど… 長崎県の対馬で、1970年代に目撃されたのを最後に絶滅したとされる、「ニホンカワウソ」が38年ぶりに発見されたかもしれないーーこんなニュースが8月中旬に飛び込んできました。 これが、本当に「日本固有種」であるニホンカワウソなのか？ それとも、ユーラシア大陸全域に広く分布しているユーラシアカワウソなのか？ という点が大きな関心を呼んでいます。 もっと言えば、「ニホンカワウソならうれしい」「ユーラシアカワウソだったら、ちょっとがっかり」というのが、多くの日本人の本音ではないでしょうか。その背景には、対馬そのものが古くから「日本の領土か、それとも韓国の領土か」という議論の対象になっていることも、多少関係があるのかもしれません。 しかし、外交上の領土問題に負けず劣らず、生物界の「領土問題」も複雑です。突き詰めて考えてゆくと、「生物の『種』とは何か？」「『日本固有

部活動の「未来展望図」 ここ数年、部活動改革の議論がかつてないほどの勢いで高まっている。 今年6月には、学校問題を長らく追い続けてきたライターの島沢優子氏が『部活があぶない』（講談社現代新書）を刊行したばかりである。私もその流れにあやかるべく7月末に『ブラック部活動』（東洋館出版社）を上梓した。 拙著のなかで、私が執筆すべきかどうか最後まで迷った内容がある。それは部活動の「未来展望図」である。 私は、エビデンス（科学的根拠）を軸にして、そこに当事者の声を織り交ぜながら文章を書くことが多い。だが「未来展望図」というのは、これから先のことであるから、当然ながらエビデンスも声もない。 だが他方で、私には焦りがあった。それは、部活動改革の議論が「目先」の課題に振り回されているように思えたからだ。 「外部指導者」活用の落とし穴 たとえば外部指導者の活用がいま、部活動改革の目玉として全国の自治体で積極

「働きすぎは悪」「仕事よりコンプライアンス」――日本全体がそんな方向に進んでいる。しかし、本当にそれでいいのか。誰も頑張らないし踏ん張らない、そんな国に未来があるのか。 モーレツがそんなに悪いのか？ 興味深い数字がある。『データブック国際労働比較2016』を見ると、'14年の週労働時間（製造業）で日本人はG7（先進7ヵ国）の中で労働時間がかなり短いほうなのだ。 厚生労働省が調べた日本の週労働時間（製造業）は37.7時間。調査対象に各国でバラツキがあるため、一概には言えないが、米国の42時間や英国の41.4時間、ドイツの40時間より少なく、フランスの37.8時間、カナダの37.1時間と変わらない水準なのである（イタリアの数値は未掲載）。 日本人がどんどん働かなくなっている。 バブル直後には2000時間を超えていた年間の総実労働時間は少なくなり続け、'14年には1729時間にまで減少している（

なぜ日本政府はPKF部隊派遣にこだわるのか？ 自衛隊「駆けつけ警護」問題の真実 先進国では日本と韓国だけ… 安倍首相の強い意欲のもと、安保関連法に新たに盛り込まれた自衛隊による「駆けつけ警護」。政府の説明では、PKOなどに参加する自衛隊が、窮地に陥った他国の軍隊やNGOから救援要請を受けた際に、武器を持って助けに行く行為だというのだが…。 文／伊勢﨑 賢治 PKFと国連文民警察 「駆けつけ警護」なる用語は現場には無い。 あるのはProtection。これは国連平和維持活動（PKO）で行われる警護業務で、駆けつけようと、駆けつけまいと、PKO施政下で活動する国連職員、ユニセフ等の国連関連団体、NGO等の人道援助団体を、武力を使って保護する。 それをやるのは、「国連平和維持軍（PKF）」と、同じPKOのもう一つの部門である「国連文民警察」である。 同じPKFの中で、窮地に陥った部隊に他国の部隊

初の社長記者会見 3月13日月曜日、新幹線と南海電鉄を乗り継いで堺市についた。目指すは大阪府堺市堺匠町1番地。2016年夏に台湾、鴻海（ホンハイ）精密工業の傘下に入ったシャープの本社である。 シャープの本社はもともと創業の地である大阪市阿倍野区にあったが、ホンハイに買収される前に業績不振でニトリ・ホールディングスなどに売却してしまった。 現在の本社は昔のシャープ堺工場。部品メーカーの設備を含めると投資総額1兆円に及ぶ巨大液晶コンビナートである。世界で唯一の第10世代液晶パネル工場であり、フル稼働すれば世界最強の生産効率を発揮する。2012年、ホンハイの郭台銘（テリー・ゴウ）会長は個人の資金660億円を投じ、経営危機に瀕したシャープからこの工場を買い取った。 そして2016年、今度はシャープ本体がホンハイに買われることになり、ホンハイは副会長でナンバーツーの戴正呉氏をシャープ社長に据えるとと

あらゆる動植物のDNA（遺伝情報）を自由自在に書き変える、最新鋭のゲノム編集技術「クリスパー（CRISPR Cas9）」の特許紛争が一里塚に達した。 米特許商標庁（USPTO）は先週、クリスパー技術の基本特許を、事実上、米ブロード研究所に所属するフェン・ジャン（Feng Zhang）博士らの研究チームに与える裁定を下したのだ。 ただし彼らと争ってきたジェニファー・ダウドナ（Jennifer Doudna）教授らが所属する米カリフォルニア大学バークレイ校は、連邦控訴裁で引き続き争う公算が高く、最終的な決着はまだついていない。 今回の特許紛争は、特許商標庁の「特許法廷（Patent Trial and Appeals Board: PTAB）」において、一種の裁判形式で争われたきた。 その端緒から今回の判決（裁定）に至るまでの経緯、さらに今回の判決自体も非常に複雑で分かり難いので、以下、なるべ

いつでもどこでも、スマホで呼び出せば無人のクルマが迎えに来てくれる。そんな時代がやってこようとしている。AIに仕事を奪われると言われて久しいが、自動運転車がその「尖兵」となるのか。 レベル1からレベル4へ 2020年。東京五輪の会場近くの駅を出ると、こんな光景が目に入る。駅前に、遊園地のアトラクションのような行列ができている。次々とやってくるバスに乗り込むと運転手はいない――。 最近、毎日のように「自動運転」という言葉が経済ニュースを騒がせている。 人工知能（AI）の進化によって、自動車に搭載されたコンピューターが、周囲の様子をカメラやセンサーで読み取り、ナビ情報を参照しながら、運転手不要で車両を走らせることができるシステムだ。 まるでSFのようだが、実は日本で自動運転車が本格的に稼働する日は目の前に迫っている。 政府は'15年、東京五輪の会場周辺で、自動運転のバスやタクシーを本格運行させ

築地市場の豊洲移転問題で、再び疑惑の眼が向けられている石原慎太郎・元東京都知事（84）。今年1月に『安倍三代』を上梓したジャーナリストの青木理氏が、2007年4月の「月刊現代」に寄稿した、石原都政8年間の内実を暴いたレポート＜「モノ言う知事」の品性と功罪＞の後半部分を公開する。（前編はこちらから） ついに「懐刀」と呼ばれた浜渦武生副知事が登場、石原氏の「無責任ぶり」はさらに加速する――。 （編集部注：文中敬称略、肩書は当時のものです） 「こんな大学、世界にないぞ」 石原都政が強行した大学改革は結局、「首都大学東京」の開校という形で現実化した。石原が任命した理事長は日本郵船元副社長の高橋宏。学長に就任したのは東北大学総長などを務めた西澤潤一。 高橋は石原が「一番の親友」と呼ぶ一橋大学時代の同期であり、西澤はノーベル賞候補にも名前が挙がる電子工学の第一人者だが、一方で「新しい教育基本法を求める

銀行も「お手上げ」状態 まるで年中行事のように、年度末決算が近付くと経営危機が露呈するパターンが定着した感のある、あの東芝が、今年も（定石ならばあり得ない）自らの首を絞めかねない誤ったリストラクチャリングを強行する構えだ。 報道によると、その柱は、毎年、巨額の損失を出して東芝を破たんの危機に追い込んできた原子力部門を存続するため、最後の”虎の子”の半導体メモリー部門を分社化、外部からの資本の受け皿にするというものだ。 経営の足を引っ張る不採算部門を整理し、健全な採算部門を残す通常のリストラクチャリングとは正反対で、”自殺行為”に他ならない。 東芝のあまりの迷走ぶりに、表面的には追加融資を真摯に検討するフリをしている主力銀行各行も、筆者には、「政府系金融機関（日本政策投資銀行）の東芝への資本注入策が不調に終わることを望んでいる」と明かす。 そうなれば、主力行が破たんの引き金を引いたとの批判を

東芝「倒産」はついに秒読み段階か 〜取締役会議長が明かした内情 何が起きているか、経営陣もわからない 「あの東芝が……」。世間に驚きをもって受け止められた粉飾事件で東芝の名声は一度地に落ちた。そして、信頼回復もままならないうちに会社を揺るがす巨額損失の発覚。ついに追い詰められた――。 「ふざけるんじゃない！」 「巨額損失の一報を聞いた時には、結局この会社はなにも変わっていないのか、と啞然としました」 東芝の研究開発部門で働く現役幹部は言う。 「粉飾事件の時もそうでしたが、今回も私たちは日本経済新聞の報道で初めて事実を知った。その後も、特に社員向けに詳しい説明があるわけでもありません。 直前には'16年度決算を上方修正して大幅黒字確保と発表したばかりなので、『なんなんだ、これは』『黒字回復じゃなかったのかよ』と社内は騒然としています。 年末と新年に綱川智社長から社員に一斉送信で『みなさん、気

私たち人類を含む、あらゆる動植物のDNAを自在に改変するゲノム編集「クリスパー（CRISPR Cas9）」。この驚異的な技術の基本特許は一体、誰の手に渡るのか――その大勢が今年前半には判明する見通しだ。 クリスパーは今後、「医療」「製薬」「農業」「バイオ」など、人類の存亡に関わる重要業界に空前の産業革命をもたらすことが確実視されているため、その基本特許の行方を業界関係者は固唾を飲んで見守っている。 ゲノム編集とは何か？ ゲノム編集とは、（人間の場合）約2万個あるとされる遺伝子を含む「ゲノム（DNA上に記された全遺伝情報）」を狙った箇所で切断（破壊）したり、改変することができる技術だ。従来の「遺伝子操作（遺伝子組み換え）」技術とゲノム編集とでは、以下のような重要な違いがある。 従来の遺伝子組み換えは「（科学者がDNA上の狙った遺伝子を改変できるまでに）1万～100万回に一度の成功率」といった

国民負担、総額4兆円！「第2もんじゅ」のずさんな計画書スッパ抜く 税金をドブに捨てる21世紀の大バカ公共事業 息を吹き返した「ムラの有力者」たちが、また集まって悪だくみしている。廃炉は何とか避けたい。もしダメなら、「2号機」を作ってやる―さんざん血税をムダにしておきながら、まったく懲りていない。 「ムラの5人衆」が集結 「（もんじゅは）まだ廃炉が決まったわけではないですよね。将来を考えたら続けるべきだと思いますよ。批判はありますけど、エネルギー資源の乏しい日本にとっては、将来的に絶対に役に立つはずですから」 自宅前での本誌記者の問いかけにこう答えたのは、児玉敏雄・日本原子力研究開発機構理事長。高速増殖炉「もんじゅ」の運営方針を、たった5人で決める政府の「高速炉開発会議」メンバーで、三菱重工副社長まで務めた人物である。原子力ムラの「ドン」のひとりだ。 実用化のめどが立たない「もんじゅ」のよう

天国から地獄へ——ほんの数日前に「トランプに会った唯一の首脳」ともてはやされた安倍首相の外交戦略が、一瞬にして頓挫した。そのとき、首相官邸で起きていたことは。内実をレポートする。 赤っ恥をかいた安倍首相 「まさに、青天の霹靂だった。トランプは、何てことをしてくれたんだ。ブエノスアイレスで一報を聞いた(安倍)総理の顔は引きつり、言葉も出なかった……」 こう証言するのは、ある外務省関係者だ。 日本時間の11月22日午前7時19分、安倍晋三首相がブエノスアイレスで、ニューヨークの「トランプタワー」訪問、ペルーでのAPEC(アジア太平洋経済協力会議)、アルゼンチン公式訪問を総括する記者会見に臨んだ。 安倍首相は、「APECは30年近く前に日本が提唱して始まった」と前置きして、今回の成果を誇らしく述べた。 「決して内向きになってはいけない。それが今年のAPECの最大のテーマだった。TPP(環太平洋パ

豊洲新市場が安全と証明されれば、移転は進むのか?計画通り、築地市場は更地にするのか?　事ここに至っては、もう予定調和などあり得ない。チーム小池が放つ、驚きの計画の全貌をすっぱ抜く。 神風が吹いた 〈豊洲移転の決定を、今一度立ち止まって都民と考える〉 〈豊洲新市場の建設費が、約4000億円の見込みだったにもかかわらず、4年間で2000億円も増えている。その原因を厳しく検証しなければならない〉 〈すでに豊洲新市場の建物はできていることを踏まえ、複数の解決案を提示し、予断を持たずに検討を進める〉 —これは、ある内部文書に記された文言である。作成されたのは、小池百合子東京都知事が誕生する前の今年7月ごろといわれる。都庁関係者がこう証言する。 「小池さんは、都知事に就任する前から、いちはやく側近に命じて、『都知事になったら、まず築地市場と豊洲新市場の問題から着手する』ことを前提に情報収集させていまし

「爆買いバブル」終了で閑古鳥が鳴く、銀座の高級デパートの惨状と後悔 もっと日本のお得意様を大事にしておけばよかった これで商売やっていけるのか?足を運んで驚いた。鳴り物入りでオープンしたはずの免税店フロアに、とにかく人がいない。長らく庶民の憧れだった銀座の百貨店に、いったい何が起こっているのか。 巨大なフロアに客が2組 日本一、いや世界一のおもてなしを売りに、丁寧な接客で長年、商売を続けてきた銀座の高級デパート。近年は中国人観光客の「爆買い」の対象となり、大いに賑わってきた。 ところが最近になって、銀座の高級デパートで閑古鳥が鳴いているという。現地を歩けば、たしかにそれは明らかだった。 6月某日の午後、本誌記者は銀座の百貨店内にある免税品店を訪れた。銀座三越8階の「Japan Duty Free GINZA」は、30以上のショップが入った免税専門フロアだ。そこにいた中国人客はわずか1組で、

後に退けない状況に追い込まれ、「決断」を迫られる安倍総理。一方で、政権をウラで動かし、事実上掌握してきた男の胸中には、大きな変化が起きていた。永田町で少し遅れて、春の嵐が吹き荒れる。 菅の本音は「W選などムリ」 「ある若手議員が最近、『菅さんから声をかけられた。派閥ではないのだが、グループをひとつ作ろうと思うからそこに入らないか、と言われた』と話していました。 自民党内の若手~中堅は、皆『これから安倍総理と菅官房長官の関係がどうなるのか』に大きな関心を寄せています。そんなにずっとうまくいくはずがないだろう、と」 こう明かすのは、政治評論家の浅川博忠氏だ。 「影の宰相」菅義偉官房長官が、ついに動く。 '09年に自民党が一度下野して以降、派閥に属さず、「一匹狼」を貫いてきた菅氏。しかし、 「彼は総理の振る舞いや政権支持率の下降、また自民一強が長く続いて党内に驕りが出ていることなどを、きちんと分

被害者か嘘つきか—。ここまで両極端に評価が分かれるケースも珍しい。小保方氏は良くも悪くも人を惹きつける「何か」を持っている。同情派と批判派、それぞれが熱く自論を述べる。 彼女は利用された側だ 中部大学総合工学研究所特任教授の武田邦彦氏は、小保方晴子氏に同情する一人だ。 「今回のSTAP細胞騒動の本質は、『小保方さんだけが悪い』では片付けられません。 仮に小保方さんがありもしないSTAP細胞があるとウソをついていたとしても—実際はそうではないと思いますが、一緒に研究をしていて、世界一流とされる科学者たちが見抜けなかったのであれば、彼らに責任があります。彼女一人の責任にするのは明らかにおかしい」 20万部を超える大ベストセラーとなっている小保方氏の手記『あの日』をめぐって、大論争が起こっている。ネット書店『Amazon』の「カスタマーレビュー」では、同書の内容を肯定する「星5つ」が約半数、逆に

生物をよく知るには進化を理解することが大切である。生物は歴史的存在なので、生物がなぜそういう形を持ち、行動をとるのか、といった、〝why〟に答えようとすると、どうしても進化的視点に立って考えることが必要になる。 例えば、なぜキリンの首は長いのか、という問いに答えようとすると、祖先の首も長かったのであろうか。あるいは、祖先では首を何に使っていたのか、といったことを知る必要がある。 進化遺伝学の大御所テオドシウス・ドブジャンスキーは、「進化の視点がなければ、生物学の知識は意味をなさない」といって、進化を背景に持った生物学の重要性を説いている。 進化を語る上で、過去に生きた生物の化石は重要な直接証拠である。しかし、化石は容易に手に入るわけではないので、どうしても少ない証拠で進化を論じなければならない。 今から半世紀ほど前に、DNAや遺伝子あるいはタンパク質といった分子から生物進化を研究する、「分

これまでに人類が発明した技術の中で、おそらく特別の位置を占めることになるであろう「クリスパー（Crispr）」の特許を巡る再審査が先月、米国で始まった――。 ●"Control of CRISPR, biotech's most promising breakthrough, is in dispute"　The Washington Post, January 13 バクテリア（細菌）から生まれた夢の技術 クリスパー、あるいは「クリスパー・キャス9（Crispr Cas9）」などと呼ばれる、この技術は、いわゆる「ゲノム編集」と呼ばれるテクノロジーの最新モデルだ。 クリスパーを使うと、従来の遺伝子組み換え技術などとは比較にならないほど、「早く」「正確に」「安く」そして「簡単に」あらゆる生物のゲノム（DNAに記された全遺伝情報）を書き変えることができる（http://gendai.ismed