こんにちは、編集部 石川です。 毎月１回、当サイトのライターに専門分野や得意分野の話を聞いています。今回は、大学院生で美術史を研究している唐沢むぎこさん。 美術史って何なの？何が面白いの？基本からきいてみました。 美術史は美術を通して歴史を見る 石川：すごい根本的な話なんですけど、美術史って最終的にはなにが知りたいんですか？ 唐沢：私は最初、単に「美術見たいな」っていう動機で入ったんですよ。でも入ってから教えてもらったことがあって…… 石川：はい。 唐沢：この時代にこの国でこのスタイルが流行った、みたいな現象をたくさん見ていくと、まず美術の中の流れが見えてきます。 石川：点が線に。 唐沢：その時点でひとつの美術史ではあるんですけど、そこからさらに「美術から見る歴史」を考えることができるんです。美術って単独であるわけじゃなくて、政治と関係があったり、文化とか経済と関係があったりするわけですよ

宇宙航空研究開発機構（JAXA）は17日、米国のロケットで16日に打ち上げた2つの超小型探査機のうち、日本初の月面着陸を目指す「オモテナシ」との安定的な通信が確立できていないと明らかにした。17日午前9時現在で探査機の詳細な位置などが分からない状況になっており、JAXAが継続的な通信を試みている。JAXAは2つの探査機について、午前6時に打ち上げ後の状況を公表した。想定通りであればそれまでに正

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

NISAの制度拡充が金融庁から提案されています。 NISA、長期運用に重点 「資産所得倍増」へ一歩: 日本経済新聞 期間の恒久化、金額の拡充、つみたてNISAへの一本化などなどが提案されているようで、どこまで採用されるかは分かりませんが、資産所得倍増計画という話もあるので、多少は改善すると期待しています。 と、金融庁的には世論の後押しを求めての今回の提案と理解しているので、私も自分の意見を表明しておきます。 で、今回仮に拡充されるとすると、岸田さんが今年5月の英・シティーで「Invest in Kishida！」と言っていたので、日本企業に投資をしやすいような仕組みにするんじゃないかと思います。 私は日本経済・日本企業の成長性が低いと考えているので、日本株にはこれまで一切投資をしてきていませんでした。ただ、制度が変わって、投資に何らかの優遇があるなら、日本企業に投資をしてもいいかなと少し考

自然科学の分野で、おととしまでの3年間に発表され引用が多かった論文の数を各国で比較したところ、日本は過去最低の12位に後退し、初めてトップ10から陥落しました。 調査したのは文部科学省の科学技術・学術政策研究所で、おととしまでの3年間に世界で発表された生物学や物理学など自然科学の22分野の論文を国や地域ごとに分析しました。 論文の引用回数は「質」の高さの指標とされ、各研究分野で上位10％に入った論文の数は、おととしまでの3年間の平均で日本は3780本と前回からわずかに増えたものの、韓国などに抜かれ10位から12位に後退。 1981年にデータを取り始めて以降、初めてトップ10から陥落しました。 また、論文の総数でみると、同じく3年間の平均で6万7688本で、前回から1つ順位を落とし5位に後退しました。 文部科学省は、自然科学の分野で日本の存在感が低下しているとしたうえで、要因として、ここ20

8月9日、文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP）は「科学技術指標2022」を発表した。世界的にインパクトのある自然科学分野の論文数で、日本の地位はこの20年あまりの間に、4位から10位に陥落した。 論文のシェアは1位の中国が27.2％、2位のアメリカが24.9％であるのに対し、日本はたったの1.9％。国内の科学技術力の低下に歯止めがかからない。 その翌日、岸田文雄首相は内閣改造を行った。記者会見で喫緊の課題として挙げたのが、防衛力の抜本的な強化、経済安全保障の推進、「新しい資本主義」の実現による経済再生、新型コロナウイルス対策の新たな段階への移行、そして子ども・少子化対策の強化の5つだ。そこに「科学技術力の強化」という文言は出てこなかった。 科学技術行政を所管する文部科学大臣には新任の大臣が当てられ、重点政策から抜け落ちてしまった。 科学技術力こそ国力 科学技術力が国力の大きな

戦車 @MoterSensha ttps://nazology.net/archives/70496 アメリカで日本のミミズが大暴れしているという話。どういうことかというと、ミミズは腸内で活動する細菌を土を食いながらばらまくのですけれど、その結果として土壌の菌層が日本のそれになってしまい、元来その土地にいた菌種が駆逐されてしまうのだとか。 2022-07-29 17:41:24 戦車 @MoterSensha リンク切りしたのは画像が出るかもと配慮しました。セカンドインパクトめいて大地と己を菌で繋ぎその土で生きてきた生命は大量絶滅、洒落にならぬ。（本来いないはずの菌に防衛機構やられて立ち枯れする植物とかおるかもわからんしね） 2022-07-29 17:43:21

政府は14日、2022年版の科学技術・イノベーション白書を閣議決定した。岸田政権が成長戦略の柱の一つに掲げる「科学技術立国の実現」を特集。低迷が続く日本の研究力の現状や、大学などが抱える課題をまとめた。 今世紀の日本のノーベル賞受賞者数は世界2位（19人）となり「大きな存在感を示している」と評価。一方で、影響力が大きな学術論文（被引用数上位10％）の数の国別ランキングで、日本は過去最低の10…

いま “史上最強の侵略生物” と恐れられる、ある小さな生き物が、日本でひそかに繁殖し、生息範囲を拡大させている。 その名は “アルゼンチンアリ” 南米原産の小さなアリだが、爆発的な繁殖力で私たちの生活圏に侵入している実態が明らかになってきた。 海外では農業や生態系、人の暮らしにも深刻な被害が報告されている。 研究者たちが “対策待ったなし” と最大級の警告を発する、侵略者。 その生態の脅威と対策に迫る。 （科学文化部 記者 島田尚朗／クローズアップ現代 取材班）

山梨大学、国立科学博物館、東京農業大学、東京工業大学、国立遺伝学研究所、山形大学、国立歴史民俗博物館などからなる研究グループは、日本列島に生息していたオオカミの化石を用いてゲノムDNAの解析と放射性炭素による年代測定に成功しました。その結果、従来のニホンオオカミの起源に関する定説を覆し、更新世(1)の日本列島にはこれまで知られていない古い系統の大型オオカミが生息していたこと、またニホンオオカミの祖先は、更新世の古い系統のオオカミと最終氷期の後期に日本列島に入ってきた新しい系統の交雑により成立したことを初めて明らかにしました。本研究成果は、日本時間の2022年5月10日に米科学雑誌 Current Biology（カレント・バイオロジー）電子版に掲載されました。 概要 かつて日本には、極めて小型の日本固有亜種ニホンオオカミ（Canis lupus hodophilax）が生息していました。ニ

国立研究開発法人の理化学研究所の労働組合などが、約600人の研究者が雇い止めとなる可能性があるとして、文部科学相と厚生労働相あてに要望書を提出した。近年は、日本人のノーベル賞受賞者がまるで口をそろえたように、日本の科学力の低迷と研究環境の悪化を訴えてきたが、歯止めどころか拍車がかかっているような出来事だ。俳人で著作家の日野百草氏が、中国人技術者が日本の研究者や技術者の環境をどう見ているのか聞いた。 ＊　＊　＊ 「日本は優秀な人がとても安いと思います。なぜ辞めさせるのですか」 筆者の旧知の中国人技術者から話を伺う。ITエンジニアでゲーム開発にも精通している。中国人のエリートならごく当たり前だが4ヶ国語を話せて日本語も堪能だ。しかし本稿、それでも文章化する際にそのままでは差し障るため逐次こちらで改めている。 「優秀でない人が安いのは当たり前ですが、日本は優秀な人も安い」 話は理化学研究所（理研

国立研究開発法人の理化学研究所の労働組合などが、約600人の研究者が雇い止めとなる可能性があるとして、文部科学相と厚生労働相あてに要望書を提出した。近年は、日本人のノーベル賞受賞者がまるで口をそろえたように、日本の科学力の低迷と研究環境の悪化を訴えてきたが、歯止めどころか拍車がかかっているような出来事だ。俳人で著作家の日野百草氏が、中国人技術者が日本の研究者や技術者の環境をどう見ているのか聞いた。 【写真】アーチの天井に装飾柱もある歌劇場でマイクを向けられるノーベル賞受賞者・眞鍋淑郎氏。他、ハイアールの重厚感ある銀色の洗濯機が並びゴシック姿の女性が立つ様子 ＊　＊　＊ 「日本は優秀な人がとても安いと思います。なぜ辞めさせるのですか」 筆者の旧知の中国人技術者から話を伺う。ITエンジニアでゲーム開発にも精通している。中国人のエリートならごく当たり前だが4ヶ国語を話せて日本語も堪能だ。しかし本

Vector databases are all the rage, judging by the number of startups entering the space and the investors ponying up for a piece of the pie. The proliferation of large language models (LLMs) and the g

国立感染症研究所が国内で検出された新型コロナウイルスのオミクロン株の遺伝情報を詳しく解析したところ、これまでに少なくとも4つの経路で国内に入ってきた可能性があることがわかりました。 国立感染症研究所は先月17日までに国内で詳細な遺伝情報が報告された新型コロナウイルスのオミクロン株、2650例について解析しました。 その結果、国内のオミクロン株は、少なくとも4つのグループがあり、それぞれ異なる経路で海外から入ってきた可能性があることが分かったということです。 このうちの1つは国内で流行の主流となっているウイルスで、アメリカで多く検出されているのと同じか近い系統のウイルスだということです。 また、九州地方で確認されたあと関東など全国に広がったウイルスは、アメリカやイギリスで検出される系統と同じか近いウイルスで、関東地方や東北地方で感染が広がったウイルスはヨーロッパやアジアで検出が多い系統に近い

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

｢成長戦略の第一の柱は、科学技術立国の実現です｣ 10月8日、岸田文雄首相が所信表明演説で語ったこの一言は、筆者にとって衝撃だった。 ｢日本は、科学技術立国である｣ ことあるごとに聞かされてきたこのフレーズが、すでに過去の産物であるという現実を、首相自らが認めている発言ともとれたからだ。 日本を取り巻く経済環境が厳しくなる中で、この先どうすれば科学を再び育んでいくことができるのか。 日本のアカデミアが長年抱えてきた｢選択と集中｣の弊害や、近年注目される中国の躍進。そして、科学技術立国の再実現に向けたこれからの企業と大学の関係について、前編に続き、細胞内の｢ごみ｣をリサイクルするシステム｢オートファジー｣の研究で2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した東京工業大学榮譽教授の大隅良典博士に話を聞いた。 大隅良典（おおすみ・よしのり）：東京工業大学榮譽教授。大隅基礎科学創成財団 理事長。｢オ

ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」（10月6日放送）にジャーナリストの佐々木俊尚が出演。米プリンストン大学上席研究員の真鍋淑郎氏が2021年のノーベル物理学賞を受賞したニュースについて解説した。 ノーベル物理学賞の受賞が決まり、記者会見で笑顔を見せる米プリンストン大上席研究員の真鍋淑郎さん＝2021年10月5日、米ニュージャージー州（ゲッティ＝共同）　写真提供：共同通信社 ノーベル物理学賞に二酸化炭素の温暖化影響を予測した真鍋淑郎氏 2021年のノーベル物理学賞にアメリカ・プリンストン大学上席研究員の真鍋淑郎さん（90）ら3人が選ばれた。真鍋さんは地球温暖化研究の先駆者的存在で、1950年代末からアメリカに渡り、気候の変動を分析する研究分野を開拓した。日本のノーベル物理学賞の受賞者は2015年の梶田隆章さん以来、12人目となる。 飯田）真鍋さんはアメリカ国籍を既に取得されて

ノーベル物理学賞受賞が決まった真鍋淑郎氏＝名古屋市内で2013年12月13日午後0時25分、大場あい撮影 ノーベル物理学賞受賞が決まった米プリンストン大上席気象研究員の真鍋淑郎氏（90）＝米国籍＝は1958年に米国に渡り、米海洋大気局などで取り組んだ研究成果が評価された。これまでも日本出身で海外で成果を出し、ノーベル賞を受賞する研究者はいたが、近年日本の研究環境の悪化から、さらなる「頭脳流出」の懸念が高まっている。 第二次世界大戦後、資金も研究職のポストも乏しかった時代に、よりよい研究環境を求めて海外に向かう研究者は少なくなかった。2008年に物理学賞を受賞した故・南部陽一郎氏は52年に米プリンストン高等研究所に留学。58年にシカゴ大教授に就任し、70年に米国籍を取得した。 08年に化学賞を受賞した故・下村脩氏も米国での研究生活が長かった。60年にプリンストン大に研究員としてフルブライト留

光で化学反応を起こす「光触媒」を発見し、ノーベル賞候補にも名前が挙がる藤嶋昭・東京大特別栄誉教授（元東京理科大学長）が8月末に、自ら育成した研究チームと共に中国の上海理工大に移籍した。同大は今後、藤嶋氏を中心とした研究所を新設する。 財源不足などにより日本の研究環境が悪化する中で、産業競争力にも直結する応用分野のトップ研究者らの中国移籍は、日本からの「頭脳流出」を象徴する事例とも言えそうだ。 上海理工大の発表によると、藤嶋氏と研究チームは専任職として勤務する。同大は今後、藤嶋氏のチームの研究を支援するプラットフォームとして、光触媒に関連する国際的な研究所を学内に設置する計画だ。

「科学技術立国」を掲げる日本の国際的な存在感が低下している。文部科学省の研究所が8月上旬にまとめた報告書では、科学論文の影響力や評価を示す指標でインドに抜かれて世界10位に落ちた。世界3位の研究開発費や研究者数も伸び悩んでおり、長期化する研究開発の低迷に歯止めがかからない。世界の科学論文の動向は文科省の「科学技術・学術政策研究所」が毎年まとめている。今回発表した最新のデータは、2018年（17