AI・機械学習の「最先端テクノロジー」と「ビジネス活用」ーDEEP LEARNING LAB 2018 昨今、関連するニュースを聞かない日はないほど加熱している、AI・深層学習（ディープラーニング）。 Qiitaでも、タグの総合ランキングで、Pythonが1位のjavaScriptに迫っており、勢いをみせています。 そんな深層学習の勢いを加速させる一端を担う、 Preferred Networksとマイクロソフトが立ち上げた、日本最大級の技術推進コミュニティ「DEEP LEARNING LAB」。 先日、同コミュニティが、AI・機械学習のイベントで日本最大級ともいえる「DEEP LEARNING LAB 2018」を開催しました。 Qiita Zineでは、「最先端のテクノロジー」と、「実社会での応用」の観点から、4つのセッションについてレポートします。 最先端技術編 研究を加速するCha

TBS NEWSさんのバーチャルキャスターを、SIXの大八木さんと一緒にプロデュースいたしました。まさかの「いらすとや」さん起用です。 そんなバーチャルキャスターが、生まれるまでの裏話。 ことの始まり去年の後半、SIXの大八木さんから誘われ、一緒にTBS NEWSさんのデジタル展開をサポートすることに。主にアドバイザリとしてお手伝い。抑えるべきテクノロジ、これからくるサービス、ソーシャル展開のコツなどを、入れ知恵するお仕事です。 そんな中、TBSさんから「若者向けの番組作りたいんだけど、一緒にやろーよ」というお話があり…そこで企画提出したのが、 バーチャル・ユーチューバーを作成し、そのままニュース報道をしちゃうまでを記録した、プロジェクトX的ドキュメンタリーこれが、いらすとキャスター計画の始まりです。 なぜ「いらすとや」なのか？世間的にVTuberといえば、バ美肉（バーチャル美少女受肉、バ

世界のシャチが危機に直面していることが、新たな研究により明らかになった。（PHOTOGRAPH BY PAUL NICKLEN, NATIONAL GEOGRAPHIC CREATIVE） シャチは群れをつくって暮らし、チームで狩りをする。ときには協力して波を作り出して、浮氷の上にいる獲物を水中に落とすこともある。この賢い海生哺乳類は、大量虐殺や漁網といった人間の脅威にもへこたれず生き延びてきた。（参考記事：「米テーマパークがシャチショーの歴史に幕」） しかし9月28日付けの学術誌『サイエンス』に発表された研究によると、世界のシャチの群れの半数以上が30～50年後に崩壊する可能性があるという。原因は、すでに禁止されている有毒化学物質だ。（参考記事：「動物大図鑑 シャチ」） ポリ塩化ビフェニル（PCB）は安定な有機化合物で、コンデンサー、塗料、冷却材などに広く使用されていたが、生体への危険性

種子植物は生育できないとされてきた富士山頂（３７７６メートル）周辺で、イネ科などの植物が育っている。登山者の靴などで運ばれた種子が、温暖化などの影響で育つようになったと考えられ、外来種も含まれる。国内最高峰の生態系が変わりつつある。 富士山の植物を５０年以上研究してきた、富士山自然誌研究会会長の菅原久夫さん（７４）＝静岡県長泉町＝は２０１２年、山頂付近でイワツメクサ（ナデシコ科）とイワスゲ（カヤツリグサ科）、イワノガリヤス（イネ科）を初めて見つけた。その後、植物学者の協力も得て調査を重ね、今夏までに６科８種の植物の生育を確認した。 確認された植物には低木のミヤマヤナギ（ヤナギ科）や外来種のナガハグサ（イネ科）も含まれていた。厳冬期も根が生き残り、自生を広げているとみられる。 山頂付近は低温などの厳しい環境から、種子植物は生育できないとされてきた。菅原さんによると、状況が変わった理由として▽

by bruce mars インターネット上で誰もが専門的な講義を受講可能な「Massive open online course(MOOC)」といった出席不要の講義プログラムは、地理的条件や時間的制約に縛られずに学習することができる非常に便利なものです。その一方で、MOOCのような学習プログラムは講義を最後まで修了できる割合が少ない点も指摘されており、「なぜ出席不要の自主学習はうまくいかないのか？」という疑問についてBrainStationがまとめています。 Why We Need More Than 'Learn At Your Own Pace' | BrainStation Blog https://blog.brainstation.io/why-we-need-more-than-learn-at-your-own-pace/ MOOCを始めとする柔軟な学習モデルは多くの人々に

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米議会の議員らは、上院商務・科学・運輸委員会の開催に先立つ米国時間9月26日、同国の連邦プライバシー関連法の在り方について、大手IT企業6社を招いた公聴会を実施した。この公聴会の場で企業の代表者らは、欧州のプライバシー保護法のような規制を米国に持ち込むべきではないと主張した。 データ関連のプライバシー法案はまだ策定中の段階だが、その内容はIT企業にとって好ましくないものになると複数の議員が示唆している。 データの乱用にまつわる大衆の懸念が大きく高まるなか、連邦レベルでのデータ関連のプライバシー法を制定する動きが活発化してきている。州法レベルでは既に、データ関連のプライバシー保護法を可決しているところもあり、カリフォルニア州の「Consu

米アマゾン ・ドット・コムは2015年に、エレメンタル・テクノロジーズという新興企業の調査を始めた。今ではアマゾン・プライム・ビデオとして知られる動画ストリーミングサービスを拡大するため、買収することを検討していた。オレゴン州ポートランドを本拠とするエレメンタルは、動画ファイルを圧縮し、異なる機器向けにフォーマットするソフトウエアを作っていた。同社の技術は国際宇宙ステーションとの通信やドローンの映像を中央情報局（ＣＩＡ）に送ることにも使われていたため、アマゾンの政府関連事業にも役立つと考えられた。 ＣＩＡのために安全性の高いクラウドを構築していたアマゾン・ウェブ・サービシズ（ＡＷＳ）が、デューデリジェンス（資産評価）の一環としてエレメンタルのセキュリティーを調査した。事情に詳しい関係者が述べた。気になる点が発見され、ＡＷＳはエレメンタルの主力製品を詳しく調べることにした。顧客企業が動画圧縮

今やTwitter上の企業アカウントを代表する存在といっても過言ではないのが、SHARPの公式アカウント・通称「シャープさん」だ。「シャープさん」のゆるいツイートは日々バズを起こしているが、そこには企業の言葉や広告が伝わらない時代に試行錯誤を続ける、シャープマーケティングジャパン・山本隆博氏の強い思いがあった。 企業の奥にいる「人」の存在を、Twitterで伝えることができるか。 DIGIDAY［日本版］主催のクローズドイベント「DIGIDAY BRAND LEADERS（DBL）」で行われた数々のセッションの中でも、多くの参加者に笑いと感動を巻き起こしたのが、シャープマーケティングジャパンのマーケティング統括部・デジタルマーケティング部主任、山本隆博氏による「@SHARP_JP、46万フォロワーを巻き込む『ゆるい』ツイートの真意」だ。 山本氏は、もはや当たり前となった企業のTwitter

デジタルの進化が進み、世の中がどんどん便利になっている昨今。めんどうなことはすべてロボットが私たちの代わりにやってくれるという時代もくるのでしょうか。もちろん、歓迎すべき未来ではありますが、一度、足を止めて考えたいこともあります。 この時代にあって"てまひま"かけて毎日を過ごしている人がいます。便利の波に乗らない彼らの価値観のなかには、私たちが忘れがちなこと、見落としがちなことが少なくありません。そんな"我が道を貫く"専門家の元を訪れ、生きるためのヒントを得る企画。今回は、「おんせんブックス」を営む越智風花さんです。

財務省は、来年１０月の消費税率１０％への引き上げ時に導入する軽減税率を巡り、店内に椅子やテーブルを置くコンビニやスーパーなど小売店の対応基準を明確化した。「飲食禁止」を明示し、実際に客が店内で飲食しないことを条件に、店内で販売する全ての飲食料品（酒類除く）に８％の軽減税率を適用する。 軽減税率は飲食料品に適用され、外食と、小売店の飲食スペースで飲食する場合の税率は１０％になる。店内…

プラスチックごみによる海洋汚染が国際的な問題になる中、環境省はスーパーやコンビニなどで配布するプラスチック製レジ袋について、有料化を義務づける方向で検討を始める。来年６月に大阪市で開催される主要２０カ国・地域首脳会議（Ｇ２０サミット）に向けて政府が策定予定の「プラスチック資源循環戦略」に向けた議論の中で具体策を検討する。 ５日の閣議後会見で、原田義昭環境相は「プラスチックの無駄な使用を削減していくことが重要だ。具体的な進め方を検討していきたい」と意欲を示した。 国内ではレジ袋について、容器包装リサイクル法でスーパーなどの小売業者に有料化やマイバッグの配布などによる使用抑制を求めている。しかし義務ではなく、一部スーパーなどの自主的な取り組みにとどまっている。 海外では、フランスがレジ袋の配布を禁止するなど規制によってプラごみ削減を進める動きが進んでいる。６月にカナダで開かれた主要７カ国首脳会

Bloomberg Businessweek誌（2018年10月8日号）で、Appleが2015年に自社ネットワーク内のサーバーで「不正なチップ」を発見したという誤った報道がありました。弊社は過去12か月以上にわたってBloombergのレポーターおよびエディターに対して繰り返し説明してきたように、同社の主張は事実ではありません。

まとめ 【表現規制の基礎知識】７：オタクバッシング・偏見の歴史と現状（随時更新） 基礎知識／オタクの語源／宮崎勤／女のオタクについて／オタク差別はなかった？／現代のバッシング・偏見／オタクも自己を振り返ろう／オタク関係いい話／関連まとめ 26321 pv 43 2 users 1 まとめ 社会学者千田有紀のキズナアイ批判の悪質な印象操作。日本の社会学の惨状に対する、社会学者太郎丸博氏の危機感表明 日本の社会学の惨状に対する、社会学者太郎丸博氏の危機感表明は一人でも多くの方に読んで欲しいです。 251988 pv 3705 372 users 733 まとめ 何故フェミや反差別はマジョリティへの差別を正当化するのか？リベラルに潜む歪んだ人権意識の根幹を探る 自称リベラルがよくやる人権ダブスタの思想背景分析。 これを裏付ける日本やアメリカの事例紹介。 なぜフェミや反差別が男性叩きやオタク叩きを

人手不足が深刻さを増す中、従業員の負担軽減につなげようと、大手牛丼チェーンの「吉野家ホールディングス」は、およそ４割の店舗を客が料理を自分で運ぶセルフサービス方式に切り替えることになりました。 こうした中、河村泰貴社長は記者会見で、吉野家の店舗の４割に当たるおよそ500店について来年から５年かけて、客がレジで注文をして自分で料理を運ぶセルフサービス方式の店舗に切り替える方針を明らかにしました。 吉野家では、これまで一部の店舗にセルフ方式を導入して検証したところ従業員の歩数が４割減るなど負担の軽減につながったほか、従来よりも客席を広くしたことで売り上げも増加したということです。 河村社長は「５年、10年先を見据え、おいしい牛丼を提供するだけでなく、ゆったりと食事を楽しんでいただくことで競争に勝ち抜いていきたい」と述べました。