グーグルでは、問題にぶつかったとき必ず「○○」という言葉が出てくる
Google日本法人にて経営企画室兼営業戦略企画部統括部長、ソフトバンクにてiPhone事業推進室長、Twitter日本法人にて広告事業統括および東アジアのブランド戦略統括を歴任。世界最大の広告会社WPP傘下のデジタルエージェンシーAKQA日本法人代表、PwCコンサルティング エクスペリエンスセンター長、LINE株式会社 執行役員（広告事業戦略担当）を経て、現在、ボストン コンサルティング グループ パートナー＆アソシエイトディレクター、東京都市大学教授。富士総合研究所（現みずほ総合研究所）で研究員としてキャリアをスタート。博報堂在籍時には、ストラテジックプランナーとしてNYフェスティバルAME賞、MAA The GLOBES Awards金賞、マーケティング朝日賞大賞などを受賞。コロンビア大学建築・都市計画大学院修士課程修了、東京大学大学院工学系研究科先端学際工学専攻博士課程修了、博士（
「3～5月は残業しない方がいい」は間違い、社会保険料の節約めぐる誤解
おおえ・ひでき／1952年、大阪府生まれ。野村證券で個人資産運用業務や企業年金制度のコンサルティングなどに従事した後、2012年にオフィス・リベルタス設立。日本証券アナリスト協会検定会員、行動経済学会会員。資産運用やライフプラニング、行動経済学に関する講演・研修・執筆活動を行っている。『定年楽園』（きんざい）『その損の9割は避けられる』（三笠書房）『投資賢者の心理学』（日本経済新聞出版社）など著書多数。 自分だけは損したくない人のための投資心理学 「株式投資をやっているが、なかなかもうからない」「相場は悪くないのにトータルで損している」──。投資の経験がある人なら、誰でも身に覚えがあるのではないでだろうか。それは心に落し穴があるから。そんな投資家の「心」にスポットを当て、「投資心理学」の視点から、自分だけは損したくない人のための投資術を伝授する。 バックナンバー一覧 3～5月は残業しない方
「できる社員」が実は会社を弱体化させる7つの罠
おくだ・ゆい／1975年生まれ。東京大学卒業。ダイヤモンド社入社後、ウェブ担当、週刊ダイヤモンド記者、ザイ編集部を経て独立。同社刊行物、人材開発教材、同社オンライン、ハーバード・ビジネス・レビュー・ネットの記事作成や編集、プレジデント社での記事作成、誠文堂新光社「アイデア」での翻訳をはじめ、経営・経済・ビジネス関連書、教育、芸術書のライティングや編集を行っている。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 毎日大量の業務を的確にさばき、部門の目標は必ず達成して、上司の期待に応える。部下には強力なリーダーシップを発揮し、調整もぬかりない。そんな誰もが"優秀"と認める社員が、実は日本企業の弱体化に加担している――。『「できる人」が会社を滅ぼす』（ＰＨＰ研究所）の著者の柴田昌治
音楽がタダになった3つの理由
いつから音楽は無料になったのか。日本の場合、WinMxやWinnyの登場あたりからという答えになるだろうし、アメリカにおいては、多くの人がナップスター以降と答えることだろう。だが、そもそもそういったファイル共有サイトが立ち上がる前から、音楽ファイルはインターネット上を漂っていた。 ファイル共有サイトのヘビーユーザーであった著者は、それらが一体どこから来たものなのか、突き止めたいという衝動に駆られた。その結果、生まれたのが本書『誰が音楽をタダにした？──巨大産業をぶっ潰した男たち』だ。著者は、音楽がタダになった理由として、（1）音楽の圧縮技術の向上、（2）音楽リークグループの出現、そして（3）広告収入という新しいモデルの登場を挙げている。この3つの物語が混じり合い、いくつもの謎解きと冒険が錯綜する本書は、まるでアドベンチャー小説のようですらある。すでに映画化も決まっているという話にも納得だ。
ダイヤモンド・オンライン（Diamond Online）
人工知能（AI）の発達で仕事を奪われる中間層が続出するという。ベーシックインカム（BI）によってそうした人々の生活を保証しようという議論もあるが、果たしてそれは現実的か 人工知能（AI）の発達は、わが国経済・社会にどのような影響を及ぼすのか。 アルファ碁に象徴されるディープラーニングの進化の状況を見る限り、AIが経済社会のあらゆる分野に活用されれば、飛躍的な生産性の向上をもたらす可能性は高い。その一方で、これをうまく使いこなす人とこれに伴い職を失う人との間に、かつてデジタルディバイドと呼ばれていた大きな格差が、大々的に発生するだろう。 すでに野村総研から、「日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能に」というセンセーショナルな予測も公表されている。 一方政府は、名目GDP600兆円の実現に向けた成長戦略（日本再興戦略2016）の中で、第4次産業革命を奨励しているが、その中に以下
なぜイマドキ新入社員は定時で即帰ってしまうのか | 就職できない若者の「トンデモ言動」 | ダイヤモンド・オンライン
1980年生まれ。大手通信会社の人事部、総合人材サービス会社の若者専門コンサルタントを経て独立。 2010年から500名を超える若者を支援し、年間のカウンセリング数は1200回を超える。 独立後は若年者、主婦の再就職、雇用支援機構や公共事業の講師・コンサルタントを中心に活動中。ホームページ：http://www.sakuraichirin.tokyo 就職できない若者の「トンデモ言動」 一部の若者が大量の内定をもらう一方で、ある一定数の若者は1社も内定をもらえない――。そんな現実が今の就職市場にあります。そんな就職難の実態を景況感のせいにしてしまいがちですが、実は内定をもらえない若者には特徴があります。それは、彼らが「トンデモない言動」をすることです。この連載では、3年間で450人ほどの就職できない若者を支援してきたキャリアコンサルタントの櫻井樹吏さんが、彼らのトンデモ言動の中身と、そんな
残業常習者が会社を壊す
国内外金融・IT・製造業界の人材開発部長、人事部長、PwC/KPMGコンサルティングディレクターを経て、モチベーションファクター株式会社代表取締役。横浜国立大学大学院非常勤講師「グローバルスタンダードの次世代ビジネススキル」講座担当。主な著書に「人を動かすモチベーションファクター実践手法」「ビジネススキル急上昇日めくりドリル」がある。慶應義塾大卒、長野県上田市出身。 トンデモ人事部が会社を壊す サラリーマンの会社人生のカギを握る人事部。しかし近年、人事部軽視の風潮が広まった結果、トンデモ人事部が続々と誕生している。あっと驚く事例をひもときながら、トンデモ人事部の特徴や、経営陣がすべき対処法などを探っていく。 バックナンバー一覧 残業を常態化する原因は 社員の側にある 厚生労働省が示している「時間外労働の限度に関する基準」によれば、残業時間の限度は、通常は1ヵ月45時間であり、例外的に年6回
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