CIOポータルのワクチン接種状況ダッシュボードおよびオープンデータは、廃止となりました。(2022.2.28 掲載) リニューアルされた新しいダッシュボードおよびオープンデータをご利用ください。 リニューアル先は以下の通りです。 ダッシュボードおよびオープンデータ:https://info.vrs.digital.go.jp/dashboard/ オープンデータの仕様:https://info.vrs.digital.go.jp/opendata/
iOS14.2公開で日本でもApple Watchの心電図機能が利用可能になる? 2020 10/09 先日、日本でも承認を取得したApple Watchの心電図(ECG)機能が、iOS14.2の正式版リリースと同時に、日本でも利用可能になるかもしれません。iOS14.2のベータから、「心電図」アプリの使い方を紹介する画像が発見されています。 日本でも近日利用可能と期待の心電図機能 2018年に発売されたApple Watch Series 4で追加された心電図機能は、世界各地で多くの人の命を救っていますが、日本では医療機器としての承認が得られておらず、利用できない状態が続いています。 しかし、9月4日にApple Watchの心電図アプリが、医療機器としての国内承認を取得したことから、近いうちに日本でも心電図機能が利用可能になるのではないかと期待されています。 iOS14.2の「ヒント」
Apple Watchの心電図アプリが、2020年9月4日に医療機器の国内承認を取得しました。これにより、心電図アプリによる「家庭用心電図プログラム」および「家庭用心拍数モニタリングプログラム」が、日本でもまもなく使えるようになりそうです。 「心電図アプリ」が9月4日に承認を取得 Apple Watchの心電図アプリが医療機器の国内承認を取得したことが、公益財団法人 医療機器センター(JAAME:Japan Association for the Advancement of Medical Equipment)の「医療機器の承認速報」で確認されました。 心電図アプリ(販売名は、Appleの心電図アプリケーションおよびAppleの不規則な心拍の通知プログラム)の承認・認証日は「令和2年9月4日」で、一般的名称は「家庭用心電計プログラム」「家庭用心拍数モニタプログラム」、承認・認証番号はそれ
公益財団法人医療機器センターの登録情報に、AppleのApple Watchに搭載されている「家庭用心電計プログラム」(承認・認証番号:30200BZI00020000)と「家庭用心拍数モニタプログラム」(承認・認証番号:30200BZI00021000)が医療機器承認・認証を取得したと掲載されていると、お茶の水循環器内科が伝えている。 外国特例承認で、両方とも医療機器のクラス分類はクラスIIとなっている。 お茶の水循環器内科では、医療機器承認・認証を受けて、不整脈の発作時の記録を基に、不整脈の疑いの評価、さらなる精密検査の必要性、治療の必要性等の相談を受けるApple Watch外来を開始するそうだ。
なぜ医師は検査をしてくれないのか、そもそもその検査に意味はあるのか、感染対策のプロである聖路加国際病院、QIセンター感染管理室マネジャーの坂本史衣さんに一から教えていただきました。 ※インタビューは25日から26日午前にかけてメールとスカイプを使って行い、その時点の情報に基づいています。 そもそもどんな検査なの?ーー新型コロナウイルスが流行し始めてから、「PCR検査」という言葉をよく耳にするようになりました。どんな検査か教えていただけますか? 患者さんから採取した検体(鼻やのどを綿棒で拭った液)のなかに新型コロナウイルスの遺伝子があることを、遺伝子を増幅させることで確認する検査です。 ーーどこで検査しているのですか? 厚生労働省によれば「これまで、国立感染症研究所や検疫所だけでなく、地方衛生研究所、民間検査会社や大学などの協力を得ながら、令和2年2月18日時点で1日3,000件を上回る検査
クックパッド、新型コロナウイルスの拡大防止対策で、全従業員を対象に在宅勤務(Work from Home)を実施 クックパッド株式会社は、新型コロナウイルス感染症(以下 COVID-19)の感染拡大リスクを鑑みて、当社従業員並びに当社関係者の皆さまの安全確保を目的に、国内拠点の全従業員(正社員、契約社員、パート・アルバイト、派遣社員、通常在席の業務委託)を対象とした在宅勤務(Work from Home)を2020年2月18日(火)より実施します。 ■実施概要 期間:2020年2月18日(火) ~ 2020年2月28日(金)* 対象者:クックパッド株式会社 国内勤務の全従業員(正社員、契約社員、パート・アルバイト、派遣社員、通常在席の業務委託) 実施内容: 対象者は2月18日(火)より、原則在宅勤務とする 社外との会議は、可能な限りビデオ会議など非対面での実施を推奨し、訪問・来訪を控える
救急車に搭載したタブレット端末で医療機関の受け入れ情報などを確認できる救急医療情報システムを使って、埼玉県が搬送する傷病者の心電図を医療機関に送信する取り組みを始めた。医療機関から救急隊に要請があった場合、試行的に心電図を送信しているという。県は「早急に治療を開始できることが利点」と説明。今後も現場の意見を収集し、システムの改修やタブレット端末の活用拡大を図る方針だ。【新井哉】 県内の救急搬送をめぐっては、昨年1月に久喜市の男性が救急搬送時に病院から36回断られて死亡した事案が発生。こうした状況を改善するため、県は、救急車にタブレット端末を配備し、救急隊が現場から救急医療情報システムにアクセスして県内の救急医療機関の応需情報を閲覧できる環境を整えた。 今年4月にシステムを本格稼働させた後も、県はシステムを改修するなど利便性の向上を図っている。例えば、ドクターヘリの運航状況をシステムのトッ
神奈川県は、救急患者が迅速に治療を受けられるよう、救急隊員が、タブレット端末を使って受け入れ可能な病院などを把握できる新しいシステムの開発を進めることを決めました。 神奈川県内で、おととし、消防の救急出動は過去最も多いおよそ42万件で、通報を受けてから救急車が病院に到着するまでの時間も、平均で38分30秒と最も長くなっています。 このため神奈川県は、より早く患者が治療を受けることができるようにするため、新しいシステムを開発することを決めました。 新しいシステムでは、救急車200台余りと救急医療を行っている病院などにタブレット端末を配備し、救急隊員が現場で、受け入れ可能な病院を把握できるほか、搬送している患者の容体などを隊員が入力することで、受け入れ先の医師も状況をつかむことができるようにするということです。 神奈川県は、新しいシステムを導入するための費用として、新年度・平成26年度予算案に
一月に久喜市の男性=当時(75)=が医療機関への搬送を三十六回にわたって断られて死亡した問題を受け、県は、救急患者の受け入れが可能な医療機関をリアルタイムで表示するタブレット型端末を、県内の全救急車に配備する方針を決めた。上田清司知事が三日の定例会見で発表し、「早ければ本年度中にも稼働させたい」と述べた。(前田朋子)
県は、全国で初めて2011年4月に導入した救急車への多機能情報端末・iPad(アイパッド)の配備について、4月からカメラ機能付きの新機種に更新する。これまで受け入れ可能な病院の検索などで活用してきたが、新機種の導入に伴って現場の状況を画像で医師に伝達できるようになる。県は「救命処置の精度向上が期待できる」とみている。(村岡経世) 県によると、救急搬送の患者の受け入れ先がすぐに見つからない事態が問題化していたため、県内の救急車全49台にiPadを配備。医療機関を登録するシステムも開発し、救急隊員が病状を入力すると、受け入れることができる病院や、病院ごとの当日の搬送状況などが瞬時に分かるようにした。 一方で、現在のiPadには、カメラ機能が付いておらず、救急隊員は口頭で医師に状況を説明しているが、医師側から「画像があれば処置に役立つ」との声が上がっていた。特に交通事故の際は、事故車両の破損状況
本稿では、医療分野におけるiPadの人気が仮想化ベンダーに恩恵を与えている状況について述べる(関連記事:iPad対応電子カルテが切り開く医療分野のBYODへの道)。 医療分野でiOSの仮想化を推進する原動力となっているのが医師だ。「彼らは医療業務でiPadを活用したいと考えており、医療現場で最も発言力があるからだ」と説明するのは、仮想化ベンダーの米Citrix Systemsで医療ISV担当の営業ディレクターを務めるエド・ロドリゲス氏だ。同氏によると、米CernerのWebホスティング型電子カルテ(EHR)製品や92%が仮想化されている米EpicのEHRシステムなどの大規模な実装を支える「基幹部分」をCitrixが提供しているという。 iPadとiPhoneの人気は、仮想化ベンダーにとって大きな追い風になった。仮想化技術を利用すれば、医師は自分の好きな携帯端末を自由に選べるだけでなく、サー
OKIは、救急患者の疾患情報と病院の受け入れ状況をリアルタイムで情報収集し、最適な医療機関への搬送支援を行う「救急医療搬送支援システム」を開発し、2012年3月より販売を開始すると発表した。価格は個別見積もりだが、メインの「統合エージェント」は5,000万円~。 救急搬送における医療機関の受け入れ困難、いわゆる「救急車のたらいまわし」は、大きな社会問題になっており、過去には19病院に搬送を断られたことにより妊婦が死亡するという事件も発生している。これに対し、佐賀県では、iPadを活用した「99さがネット」を開発し、今年の4月から運用を開始している。 今回、OKIが開発した「救急医療搬送支援システム」では、救急患者の処置ができる専門医の受け入れ可能状況を、医師がICタグを装備することで病院での位置情報などから繁忙度を判断するほか、救急隊員は、所持するタッチパネル式の専門端末(Android搭
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