湯川鶴章のIT潮流 powered by ココログ: ネットは新聞を殺すのか「おわりに」
ポッドキャスティングの受信ソフトにこのバナーのアドレスを登録すると、番組が更新された時に自動でダウンロードされ、より便利にお楽しみいただけます。詳しくはこちら。 以下の文は、「ネットは新聞を殺すのか」（共著、２００３年ＮＴＴ出版）の「おわりに」の原稿です。 おわりに 夜の９時を過ぎても若者の熱気でむんむんする渋谷のマクドナルドの２階。わたしの目の前には大畑滋生記者が座り、パソコンに向かって一心不乱に原稿を書いていた。おしゃべりに夢中になっている周りの華やかな雰囲気の中で、背広姿のわれわれ二人は明らかに場違いだった。 大畑記者は入社１年目。いわゆる「１年生記者」だ。やる気いっぱいはいいのだが単純なミスが目立ち、デスクに迷惑をかけることが何度かあった。そのためデスク連中からは「おおはた迷惑」という不名誉なあだ名までもらっていた。 マイクロソフトのビル・ゲイツ会長が渋谷で開いた記者会見に出席
湯川鶴章のIT潮流 powered by ココログ: エンカルタの打ち切りとかドコモの位置情報サービスとか
最近のニュースを読んで、思うことを幾つか。 マイクロソフトがエンカルタを打ち切るんだとか。Microsoftは、百科事典に関連した事業から手を引き、これまで長きに渡って提供してきた「Encarta」の製品提供を打ち切ることを明らかにした。世界で最高の権威ある百科辞典のエンサイクロペディア・ブリタニカがオンライン百科辞典に苦戦を強いられているという原稿をずいぶん前に書いた記憶がある。確か２０００年ごろだったと思う。紙というメディアをベースにした事業が、オンラインの事業の攻撃には勝てないというような話だった。その勝ち組だったはずのエンカルタが今度は負け組に回った。エンカルタの地位を奪ったのは、言うまでもなくウィキペディアだ。 紙からオンラインへ、オンラインからソーシャルメディアへ。 すべてのメディアはメディア大変革期という過渡期の中をこの順序で移行している。ということはテレビ、雑誌、新聞という
新聞社がIT企業になる日：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
New York Times がインターネットへの対応を推進していることは、多くの方がご存知だと思います。中でもマルチメディア・セクションには力が入っていて、僕もブログで散々取り上げているのですが、例えば最近もこんなページが公開されていました： ■ Welcome, 44, From 43, 42, 41, 40, 39, 32, 16... (New York Times) 先日オバマ次期大統領がホワイトハウスを訪問し、大統領経験者4名と会談するというイベントがあったのですが、それをユニークな形でアレンジしたもの。オバマ氏がこれまで言及していたり、影響を受けたと考えられる歴史上の米大統領の姿を配し、マウスオーバーすると彼らの関係を解説する文が浮かび上がるという仕組み。オバマ氏は決して過去とは無関係ではなく、こうした大統領の影響や遺産の上に行動していくのだということが印象づけられるページで
「発言小町」が示すウェブ新聞の方向｜野口悠紀雄が探る デジタル「超」けもの道｜ダイヤモンド・オンライン
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
インターネット上の「新聞」の読み方｜野口悠紀雄が探る デジタル「超」けもの道｜ダイヤモンド・オンライン
新聞社のウェブサイトは、時事問題に関する情報を集めるには、最適のサイトだ。新聞社のウェブサイトは、日本のインターネット・サイトの中で最も充実していると言えるだろう。アクセス数も、検索エンジンと並んで最も多い。若い世代では、紙の新聞を購読せずにインターネット上の新聞だけを見ている人が多くなってきた。 また、長期の海外旅行や海外に滞在する場合には、非常に便利だ。私は、1960年代の末に留学生としてアメリカにいたが、最初は日本のニュースからまったく隔絶されていた。当時のアメリカのテレビには、日本のニュースはほとんど現れない。 ある日、全共闘の安田講堂籠城事件が突如としてテレビの画面に現れ、仰天した（背景をまったく知らなかったからである）。70年代の初めには日本の新聞を船便で送ってもらったが、まとまって届くため日付順に読むことができず、頭が混乱した。当時と比べると、現在の状況は夢のようだ（現時
NYタイムズの市場価値、驚きの低評価：日経ビジネスオンライン
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TechCrunch | Startup and Technology News
Welcome to Startups Weekly — Haje‘s weekly recap of everything you can’t miss from the world of startups. Sign up here to get it in your inbox every Friday. Well,…
時代遅れの日本の新聞、金融危機が起きた日も全紙そろって休刊日｜野口悠紀雄が探る デジタル「超」けもの道｜ダイヤモンド・オンライン
「リーマン・ブラザーズ破綻の翌日が日本の新聞休刊日だったため、そのニュースを新聞で読むことはできなかった」と、前々回で述べた。 このとき、全米3位の証券会社であるメリルリンチは、急遽バンク・オブ・アメリカに身売りした。また、アメリカ最大の保険会社ＡＩＧが実質的に政府の管理下に入った。アメリカの金融業界は、わずか数日間で姿を一変させてしまったのである。日本の新聞は、この重大ニュースを必要なタイミングでは報道できなかったわけだ。 休刊日以外の日にも、新聞ではニュースが間に合わないという事態が続いた。たとえば、9月30日に米連邦議会が金融安定化法案を否決したときには、翌日の朝刊はそのニュースを掲載することができなかった。 株価も為替レートも、めまぐるしく揺れ動く情勢に振り回されて、ジェットコースター並みのスピードで乱高下している。金融に直接関係しない人でも、新聞だけでは仕事に必要な情報を時
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