「真似っこ二郎」に行ってみた 先だって、神保町に寄ったついでに、ラーメン二郎神田神保町店を見ると臨時休業になっていた。 そのおりは神保町店をめざして来ていたのではない。近所に、看板の色や何やらをラーメン二郎に似せた店があるのを知っていたので、行ってみた。外に列が並ぶようにしてあったので、時間帯によっては人が並ぶらしい。 そのときはすんなり入れた。席はそこそこ混んでいた。 中は小綺麗だった。 ラーメン二郎インスパイア、早い話が無許可でめちゃめちゃ似せている店、真似っこ二郎である。 直系ホンモノ二郎店だけを信奉する私はその存在を憎むことはあっても、目指して食べにいくことはないのだが、何でも経験だからと入ってみたのだ。 「中は小綺麗だった」という、ここにすでに違和感がある。 二郎直系店（ホンモノ二郎）でもカウンターやらは綺麗にしてあるが、厨房や壁やら天井やらそのへんは長年にわたる「ケモノ的なアブ

日本よりずっと進んでいると思っていたが… アメリカは、避妊方法の選択肢が多く、アフターピルも薬局で買え、妊婦の約7割が無痛分娩を選ぶ国だ。女性のリプロダクティブヘルス・ライツ（性と生殖に関する健康と権利）において、日本よりもずっと進んでいる。 実際、筆者が90年代後半に米・バージニアの公立高校に通っていた頃、各女子トイレには無料の生理用ナプキンのディスペンサーが置いてあったし、その後通ったペンシルベニア州やニューヨーク州の大学の保健室には、無料のコンドームが置いてあった。2000年代初頭、筆者の周りのニューヨークの女子大生たちは避妊ピルを飲むか、避妊注射や避妊の皮下インプラントを受けるかしていた。 だが、7月16日（金）に公開される映画『17歳の瞳に映る世界』を観て、実はアメリカでリプロダクティブヘルス・ライツに大きな格差があることを知った。 本作は、17歳で妊娠してしまった高校生のオータ

新社会人が入社直後に転職サービス「doda」に登録した件数は、10年前と比較して約26倍に増加している――パーソルキャリアは、衝撃的なデータを発表した。近年、若者の公務員や大企業離れが急速に進んでいることを象徴するデータといえる。 その理由について、プライベートを大切にするワークライフバランス志向の高まりとする向きが強いが、青山学院大学で長年教鞭も執り、「eラーニング　新入社員のはたらく心得」も提供する、人材育成支援企業（株）FeelWorks代表取締役の前川孝雄氏は、問題の本質はそこではないという。若者の転職意向の高まりの背景にあるキャリアと雇用の変化を考察し、企業・組織に警鐘を鳴らす。 急速に進む、若者の大企業・公務員離れ パーソルキャリアの調査によると、2011年から現在までに「doda」に会員登録した人のうち、4月に登録した新社会人の数を集計したところ、10年間で約26倍に増加した

かつて、いや、今も女性や子供は弱者として扱われることが多い。筆者は日本の女性が受けてきた差別をさまざま角度から見てきた人間だが、男女差別が最も如実に現れるのは、賃金と待遇の格差である。 政府は2003年に「指導的地位の女性割合30％」を目標に掲げ、2016年には女性活躍推進法を施行。しかし、2020年時点で女性管理職はわずか7.8％。目標からは遠い数字になっている。男女間の賃金格差は男性が100とすれば、女性は74.3％。 主な原因は女性がライフイベントに合わせて退職・異動を希望することにあると見られており、女性がキャリアダウンせずとも働き続けられる社会を作る方法については、まだ模索段階だ。 さて、こうして男性と女性を切り分け、女性を支援する施策が増える中で、スポットライトが当たり始めた存在がある。それは「弱者男性」だ。

2021年3月31日、世界経済フォーラムが2021年度の「グローバル・ジェンダーギャップ・リポート」を発表。日本は156ヵ国中120位で、2020年の121位より1位上昇したが、G7の中で最下位だ。これは、「経済」「教育」「医療へのアクセス」「政治参加」という4つの分野で男女格差が指数化したもの。特に日本は経済分野については117位、政治参加に至っては147位とかなり低く、ジェンダーギャップ指数を下げる要因となっている。なぜ改善されないのか。ジャーナリストの浜田敬子さんが、そのジェンダーギャップの背景にある「席を空けない」動きについて考察する。 理由が明らかにされないまま演出家が交代 五輪とジェンダー問題に関して森発言に続く「爆弾」が、文春砲によってもたらされた。“天皇”とも呼ばれてたという電通出身のCMクリエイターの佐々木宏氏によるタレントの渡辺直美さんに対する演出問題。批判が殺到したた

日本におけるネトウヨと陰謀論の関係 先日のアメリカ大統領選では、接戦州の選挙結果もさることながら、トランプ大統領自身が選挙不正をTwitter上で訴える「断末魔の叫び」が日本のメディアでも連日大きく報じられた。実際には、選挙不正を示す確たる証拠はなく、単なる「陰謀論」にすぎないとの見方が大勢であるとはいえ、ロイター通信の報道では、今なお、共和党支持者の52％が「真の勝者はトランプだ」と答えるなど、その「陰謀論」を信じるトランプ支持者も数多くいるようである。 もっとも、陰謀論やデマの類は今に始まったわけではなく、古今東西にわたって存在する。もちろん、日本もその例外ではない。日本においても、たとえば「ネトウヨ」（ネット右翼）が発する陰謀論がネット上にはごまんとあふれている。辻大介の研究によれば、ネトウヨはネットユーザー全体のおよそ1〜2%に過ぎないと推定されるものの（辻、2017）、その存在感

豊富なデータや図表を使い、見やすいレイアウトでまとめられた「きれいな資料」。その資料を用いて理路整然と報告する部下。一見、何の問題もないようですが、そんな部下を手放しで評価するのはよくないと、株式会社インターパーク 取締役COOの高井伸氏は指摘します。上司なら押さえておくべき「きれいな資料」に潜む問題点とは？ あなたにはこういう部下や同僚はいませんか？ 資料が整っている。報告もまとまっている。表現方法もウィットに富んでいてミーティング参加者のウケもいい。一見すると全く悪くない100点満点で、仕事ができる人に多い報告の仕方だと思います。

近年、日本においてかなりの頻度で耳にするようになった言葉のひとつに「自己責任」がある。投資やビジネスの世界では、結果の責任はすべて自分が負うという意味で「自己責任」という用語がよく使われるが、今、日本社会で多用されている自己責任論はこれとはニュアンスが異なる。 本来の意味を超えた過度な自己責任論は、社会的にはもちろんのこと、適切な経済成長を阻害するという点において経済的にも問題がある。 声高に叫ばれる自己責任論 自己責任という言葉は、投資の世界における「自己責任原則」を除けば、明確に定義されているわけではなく、自分の行動がもたらした結果は自分が責任を負うというニュアンスで広く使われている。だが、責任が及ぶ範囲がどこまでなのかについては、その言葉を口にする人によってバラバラであり、明確な共通認識はない。 投資における自己責任原則のように投資活動に限定した使い方であれば、この言葉が多用されたと

2013年の世界青年意識調査では、日本の若者の悩みの相談相手は「母」が「近所や学校の友だち」を上回っている。同様に、悩みの相談相手として友達の割合は減少し、母親は増加している、という調査結果が複数ある。40～50代以上なら「マザコンか」と感じ、若年世代の友人関係に対して何か言いたくなる人もいるだろう。 ところがその40～50代が10代だった1980年代後半にはすでに、主に心理学において、深く関わろうとしない友人関係の台頭が指摘され、当時の年長世代の一部はそれを問題視していた。 「日本の若者」は30年前から深い友人関係を築けないまま今日に至るのか。だとすればその背景には何があるのか。あるいはこの間、どんな変化があったのか。 読売新聞と朝日新聞の記事、特に人生相談などの読者からの投書欄をつぶさに辿って「友人」観の変遷を研究した『友人の社会史　1980-2010年代 私たちにとって「親友」とはど

「横」を見るだけでは不十分 2017年にノーベル文学賞を受賞した小説家カズオ・イシグロ氏の、あるインタビューが各所で大きな話題になった。 そのインタビューが多くの人から注目されたのはほかでもない――「リベラル」を標榜する人びとが自分たちのイデオロギーを教条的に絶対正義とみなし、また自身の感情的・認知的好悪と社会的正義／不正義を疑いもなくイコールで結びつける風潮の高まりに対して、自身もリベラリズムを擁護する立場であるイシグロ氏自身が、批判的なまなざしを向けていることを明言する内容となっていたからだ。 〈俗に言うリベラルアーツ系、あるいはインテリ系の人々は、実はとても狭い世界の中で暮らしています。東京からパリ、ロサンゼルスなどを飛び回ってあたかも国際的に暮らしていると思いがちですが、実はどこへ行っても自分と似たような人たちとしか会っていないのです。 私は最近妻とよく、地域を超える「横の旅行」で

なぜ社会は「男性」を競争に駆り立て、搾取するのか…？ その進化論的な理由 文化進化論とジェンダー・ギャップ 意図せざる帰結としての性差別 現代の社会における様々な領域に男女格差が存在していることは、疑いもない。たとえば世界経済フォーラムが毎年発表している「ジェンダー・ギャップ指数」では、各国における男性と女性との間の格差が「ジェンダー間の経済的参加度および機会」「教育達成度」「健康と生存」「政治的エンパワーメント」という四種類の指標に基づいて計算されてランク付けされている。日本は2015年以降は毎年100位以下であり、先進国のなかでも最下位で悪名高い。 では、具体的には、日本における男女格差とはどの領域で発生しているのか？ 四つの指標を詳細に見てみると、教育と健康に関しては、男女格差はほとんど存在しないことがわかる。「ジェンダー・ギャップ指数2020」によると、総合ランキング一位のアイスラ

「うっせぇわ」を聞いた30代以上が犯している、致命的な「勘違い」 わかった気でいる年長者に言いたいこと あなたに「うっせぇわ」を理解しているとは言わせない 誰も本音を語らない時代。少なくとも、ある人にとってはそうだ。 その人は、被害者意識にも加害者意識にも苛まれることはなく、そうと言われないまま否定される―― この書き出しで、読むのがしんどそうだと思った方もいるかもしれない。本記事のテーマは、YouTubeで脅威の8500万（3月3日現在）再生を誇る注目の楽曲、Ado「うっせぇわ」の分析である。 この曲の存在を知らない「年上世代」も含めた全世代の読者に伝わるように、との依頼だったので、その意に添うべく、現在の日本の平均年齢である47歳の読者を想定し、親切に書きたいと思う。けれども筆者がこの曲を誠実に分析しようとすればするほど、この曲が「年上世代に聴かれようとしていない」ことを明らかにしてし

便利な言葉ではあるけれど 「有害・有毒な男らしさ（toxic masculinity）」という言葉が話題になっている。アメリカで生まれたこの概念は、多くの研究者や運動家に言及され、細かな違いはあるものの（1）性差別や暴力につながる、（2）援助の希求や感情の発露を妨げる、「男性の性格上の欠点」をその基本的な定義としている。 2017年に盛んになった＃MeToo運動などの影響を受けて、日本でもジェンダーにまつわる暴力の問題を考える機運がこれまで以上に高まった。翻訳書などを通じて輸入された「有害な男らしさ」は、この流れを受けてSNSを中心ににわかに取り沙汰されるようになり、先日NHKの番組でも特集が組まれた*1。 この言葉がこれほど速く社会に伝播したのは、男性の暴力や感情抑制は男性文化の中でインストールされた気質によるものだ、というわかりやすい説明と、その語彙の持つインパクトによるのかもしれない

トヨタ、日産も青ざめる…「電気自動車市場にアップル参入」のヤバいインパクト 自動車市場の価値が、根本的に変わる 巨大IT企業が続々とEV（電気自動車）製造に参入している。自動車が内燃機関からEVにシフトすれば産業構造が激変し、簡単に新規参入が果たせるようになることは周知の事実だったが、とうとう、この動きが現実的な段階に入り始めた。既存の自動車産業が従来の構造を維持できなるのは確実であり、各社は本格的な体制スリム化を余儀なくされるだろう。 とうとうやってきたコペルニクス的転回 2020年の年末、英ロイターなど海外メディアが、一斉に米アップルが自動車産業に参入すると報じた。同社は正式に発表していないが、EV製造に乗り出す計画を持っていることはよく知られており、今回の報道はほぼ事実と考えてよいだろう。 アップルだけでなく、中国の先端的なIT企業も自動車分野への進出を表明している。全世界で5億人以

警察が摘発に本腰を入れている 「いま、新宿・歌舞伎町を凌ぐ勢いで、秋葉原に悪質なぼったくり店が急増しています。そのため、緊急事態宣言が解除されて以降、警察内部で重点的に取り締まる動きが本格化しているのです」（警視庁関係者） 今年7月、千代田区は秋葉原一帯を「客引き行為等防止重点地区」に指定。連日、管轄の万世橋警察署の警察官が深夜の立哨を行うなど、摘発に本腰を入れている。 「実際にキャッチが集まる裏通りを進むと、様々なコスチュームに扮した女の子たちが道を塞いでいる。数ｍ背後には、秋葉原には似つかわしくない、首までタトゥーを入れた色黒のスウェット姿の男性の姿も。彼らがぼったくりグループです。 彼らの店に入ると、高額なボトルの注文をせがまれ、ドリンク１杯で帰ろうとしても席代などを理由に数万〜十数万円を請求されてしまいます」（風俗産業に詳しいルポライターの國友公司氏） そもそも秋葉原は山手線や総武

2つの事件、バッシングの違い 昨年6月、自宅で長男を刺殺したとして殺人罪に問われ、一審・東京地裁で懲役6年の判決を言い渡された元農水事務次官の控訴審初公判が10月20日に東京高裁で開かれた。弁護側は、正当防衛が成立するとして無罪を主張している。 長年、引きこもり生活を送っていた長男の家庭内暴力に悩まされた家族による犯行であり、事件前の5月には川崎で無差別殺傷事件が発生し、犯人が引きこもり生活を送っていたと報道されていたことから、親として危機感を抱き、追い詰められたのではないかと同情する声も多かった。 一方、元官僚の経歴を有するエリートが起こした事件として10月8日に初公判が開かれている池袋暴走事故では、被告人は「上級国民」と呼ばれ、激しいバッシングに晒されている。 「暴走は車の故障」と過失を否定した無罪主張にも「責任転嫁」「全く反省していない」という批判が集中した。本件は、故意に起こした事

ある店舗の「量を減らす」宣言 ラーメン二郎は、店によって量がかなり違う。 普通のラーメンを頼んでも、あっという間に食べられる店もあれば、かなり頑張って頑張って突き進まないと食べきれない店もあって、けっこう差がある。 およそ2年少々でラーメン二郎のほぼ全店をぐるぐるまわって（だいたい均等にまわって累計330回ほど）、それぞれ完食するまでどれぐらいかかったかを記録しているのだが、早いところだと4分かからずに食べきれるし、多いところだと8分を越えてしまうことがある。つまり倍ほど違う。また、多いところにかぎって、ブタをおまけにたくさん乗っけてくれたりして、ぶぎゃーと叫びつつ、10分近くかかってしまうこともある。 デフォルトの量で、かなりの差があるのだ。 ラーメン二郎好きたちは、「この店の量は少ない、ここは破壊的に多い」ということをだいたい把握している。また、インターネットでそういう情報が交換されて

2016年7月26日、神奈川県相模原市の障害者施設で殺傷事件が起きた。「生産性のない人間は生きる価値がない」。植松聖死刑囚は犯行直後こう語っていた。奇しくも事件から4年を迎える直前には、ALSの女性が殺害された事件が話題となり、「役に立つ生」という発想に取り憑かれた私たちの社会をめぐる議論が盛んになっている。 『群像』2019年10月号に掲載された、文筆家の木澤佐登志氏による随筆は、こうした問題の一面を切り取っている。ここに再掲する。 ある番組が映したこと 食卓で両親とテレビを見ていた。そのときテレビには知的障害者の男性が映し出されていた。その某国営放送の番組は、相模原障害者施設殺傷事件から明日で3年という節目に作られた特集らしかった。 冒頭、アナウンサーが「全国の18歳以上の男女に電話で世論調査を行ったところ、障害者への差別や偏見は「社会にある」と答えた人が80%近くにのぼりました」と言

「食べ放題」はなぜ人気なのか？　ホリエモンの毒舌はなぜウケるのか？　「しいたけ占い」はなぜ気分がアガるのか？　……ヒット＆ブームの裏に隠れた大衆心理を解き明かすのは、著書『人は悪魔に熱狂する』を上梓したデータサイエンティスト、松本健太郎氏だ。多くの有料会員を抱え、急成長をとげている「NewsPicks」。しかし一方で、「意識高い系」と揶揄されがちでもある。その理由を、松本氏が鋭く分析する。 言葉が生まれたキッカケは2000年代前半に「能力が高く、年齢の割には知識も経験も豊富な、とても優秀な学生」を「意識の高い学生」と呼んでいた経緯から始まります。当時は「意識の高い学生が集まるセミナー」などと銘打った就職活動イベントが多数開催されていました。 やがてmixiやTwitter、Facebookなどのソーシャル系サービスが若者に使われるようになると、「意識の高い学生」だと企業に思われると就職活動

5月25日に起きた黒人男性ジョージ・フロイド氏の死亡事件から1ヶ月半。現地アメリカでは今月9日、トランプ・タワー正面の通り（5番街）に「BLACK LIVES MATTER」の大きな文字が黄色いペンキで描かれるなど、BLM運動の勢いはまだ続いている。 幼い頃、アメリカに住んでいたライターの熊川鮎子さんは、そんなBLMに関する報道を日々目にするなかで、昔のある記憶が蘇ってきたという。それは、目の前で黒人女性が白人から差別を受けたときのこと。その時に黒人女性から言われた言葉の意味を、熊川さんは今も考え続けている。 ※以下、熊川さんによる寄稿。 黒人女性がプールに入った途端 白人の子たちが出ていった 私は80年代後半、アメリカ中西部にあるオクラホマ州で、幼稚園から小学校3年までを過ごした。オクラホマは1830年代にアメリカ東部に住んでいたネイティブアメリカンが強制移住させられた地で、いまもネイテ