2022年12月25日のブックマーク (4件)

  • コーヒーを飲むと長生きできるという通説は本当なのか?

    コーヒーに含まれるカフェインまたはその他の化合物が長寿に関連している可能性を示唆する調査結果など、コーヒーは良好な健康状態につながるという話が数多く登場しています。このようなコーヒーと健康との関連性、特に長寿に関わる話は果たして当のことなのか、科学系ニュースメディア・Live Scienceのマーティン・マクギガン氏が解説しています。 Does drinking coffee help you live longer? | Live Science https://www.livescience.com/does-drinking-coffee-help-live-longer 全米コーヒー協会によると、アメリカでは毎日推定5億1700万杯のコーヒーが飲まれており、水に次いで多く飲まれている飲料だといいます。多くの大規模な研究ではカフェインを含むコーヒーの化合物が炎症や悪い健康状態、特定

    コーヒーを飲むと長生きできるという通説は本当なのか?
    luspha
    luspha 2022/12/25
    これか インスリン感受性を上げるのか "クロロゲン酸と呼ばれる主要な成分の1つはグルコース代謝とインスリン感受性を向上させ、糖を処理する能力を向上させます"
  • 知っておきたいコーヒーの効能 ~死亡リスク低下(北品川藤クリニック 石原藤樹院長)~

    かつては健康に良くないとも指摘されたコーヒー。しかし近年では健康増進の効果があることが分かり、そのポジションが大きく変わってきたようだ。北品川藤クリニック(東京都品川区)の石原藤樹院長は「コーヒーにはさまざまな病気を予防する効果があります」と話す。 ◇糖尿病の改善効果も 国外で行われた40万人以上の健康調査では男性で10%、女性は15%ほど総死亡リスクが小さいというデータが出た。ここまで総死亡を減らすサプリメントや薬は他にほとんどなく、地域性などにかかわらず、世界中から同じような報告があるという。日の調査でも1日3~4杯飲む人は、まったく飲まない人に比べて総死亡リスクが24%低いという画期的なデータが出ている。 コーヒーに含まれるカフェインの悪影響を心配する人もいるが、短時間で約5リットル飲まないとカフェインの致死量には達しないため、過度に心配する必要はないという。ただし飲み過ぎると寝付

    知っておきたいコーヒーの効能 ~死亡リスク低下(北品川藤クリニック 石原藤樹院長)~
    luspha
    luspha 2022/12/25
    脂質代謝を上げるのかな? "コーヒーにはポリフェノールの一種であるクロロゲン酸も含まれている。これには脂肪の蓄積を抑える効果と、それによる糖尿病や脂肪肝の予防効果が期待されている"
  • 岸田文雄内閣、支持率最低35% 「反撃能力」保有は賛成60% 本社世論調査 - 日本経済新聞

    経済新聞社とテレビ東京は23~25日に世論調査をした。岸田文雄内閣の支持率は35%で11月調査(37%)から2ポイント低下した。相手のミサイル発射拠点をたたく「反撃能力」の保有決定は賛成60%、反対31%だった。内閣支持率は66%だった5月をピークに7カ月連続の低下で、2021年10月に政権が発足してからの最低を更新した。岸田内閣を「支持しない」と回答した割合は57%で11月から2ポイン

    岸田文雄内閣、支持率最低35% 「反撃能力」保有は賛成60% 本社世論調査 - 日本経済新聞
    luspha
    luspha 2022/12/25
    増税したら支持率下がるの当然だからね 支持率と引き換えに改革を進める覚悟だと言うなら俺は支持しますわ "岸田文雄内閣の支持率は35%で11月調査(37%)から2ポイント低下した...2021年10月に政権が発足してからの最低を更新"
  • もう一つの緩和正常化 株売る日銀、国民の覚悟問う 編集委員 清水功哉 - 日本経済新聞

    日銀が20日、長期金利(10年物国債利回り)の変動容認上限を引き上げる政策見直しを決めた。金利上昇圧力を強引に抑えつける姿勢を一定程度修正し、債券市場の機能を改善するのが狙いと説明されているが、長期金利を操作する政策自体の「終わりの始まり」(米金融情報コンサルタント会社、オブザーバトリー・グループ)との受け止め方もされている。実は、異次元金融緩和政策の正常化に向けた作業が始まっているのは債券市

    もう一つの緩和正常化 株売る日銀、国民の覚悟問う 編集委員 清水功哉 - 日本経済新聞
    luspha
    luspha 2022/12/25
    株売ってるのか まあ市場に影響を与えない範囲で売却を進めるのは正しいんじゃない "ここで重要なのは、日銀はかつて金融システム安定策として銀行から買い取った株式の売却も進めている点だ"