医学ライター。NPO法人日本医学ジャーナリスト協会正会員。証券、IT関連の業界紙編集記者を経て、なぜか医学、生命科学分野に魅せられ、ここを安住の地と定める。ナラティブ（物語）とサイエンスの融合をこころざし、2006年よりフリーランス。一般向けにネット媒体、週刊／月刊誌、そのほか医療者向け媒体にて執筆中。生命体の秩序だった静謐さにくらべ人間は埒もないと嘆息しつつ、ひまさえあれば、医学雑誌と時代小説に読み耽っている。 カラダご医見番 ハードワークのストレスに加え、飲酒や脂っこい食事。ビジネスマンの生活習慣は健康面からは実にハイリスクです。痛い・苦しい・痩せた・太った・イライラする…。そんな症状はどのような病気の兆候なのか？どんな治療が有効なのか？いきいきと働き続けるために、身体と病気に関する正確な知識が欠かせません。 バックナンバー一覧 リラックスや集中力アップ効果で注目されるノイズ。 なかで

米連邦準備制度は金利に関するメッセージの力を失いつつあるが、金融市場が利下げが近いと期待するのは間違っていると、アリアンツの首席経済顧問を務めるモハメド・エラリアン氏が述べた。 ブルームバーグ・オピニオンのコラムニストでもあるエラリアン氏は、金融当局は２％のインフレ目標を達成するため経済をリセッション（景気後退）に陥れる代わりに、目標値よりも高いインフレを恐らく容認するだろうと発言。投資家は急激な利下げを織り込んで過剰に反応しているとも指摘した。 インフレ率低下の兆しが見え、パウエル米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長がこれまでの措置で政策は「景気抑制的な領域に深く入った」と発言する中、トレーダーは利下げを見込み、ここ数日の相場は大きく変動している。 エラリアン氏は５日のブルームバーグラジオの番組で、米連邦準備制度は市場に対するフォワードガイダンスの信頼性を回復する必要があり、そうしなければ

デロイトトーマツグループは12月から、M&A（合併・買収）で企業価値の評価などに使う「加重平均資本コスト（WACC）」を自動算出するオンラインサービスを企業に提供する。ベテランの社員で1時間程度かかる複雑な計算を、初心者でも3分程度で処理できるようになる。M&Aの関連業務を手掛けるデロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリーが開発した。利用する企業が専用サイトで類似企業や評価

暗号資産（仮想通貨）ビットコインは５月以来最長の続伸を記録し、一時は４万4000ドルを突破した。市場では相場急伸について、米金融政策の緩和見通しの影響力が増しているのではないかとの見方が生じている。 ビットコインは５日までに６営業日続伸し、同期間の上昇率は約16％となった。昨年の大幅安から持ち直し、年初来の上昇率は165％程度に達した。６日のアジア時間では上昇が一服している。 上昇の大部分は、ビットコイン現物投資型の上場投資信託（ＥＴＦ）承認を見越した需要拡大期待が寄与している。ただ、ブラックロックなどの資産運用会社がＥＴＦの承認申請を始めた６月以降、ＥＴＦを巡る過熱感がビットコインに影を落としてきた面もある。このため、足元の急上昇は、米金融当局が来年利下げに踏み切るとの観測がより大きな要因になっているとの見方が一部で生じている。 ＩＧオーストラリアの市場アナリスト、トニー・シカモア氏は「