日本社会の「前提」が崩れ、貧困が生まれている：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスでは2015年3月23日号で特集「2000万人の貧困」を掲載しました。日経ビジネスオンラインでは本誌特集に連動する形で連載記事を掲載しました（連載「2000万人の貧困」）。本誌とオンラインの記事に大幅な加筆をし、再構成した書籍『ニッポンの貧困 必要なのは「慈善」より「投資」』が発売されました。 日本社会に広く巣食う貧困の現状は、その対策も含めて日々変化しています。特集や連載では紹介できなかった視点やエピソードを、書籍の発売に合わせて掲載します。 最終回は、貧困問題に詳しい首都大学東京・阿部彩教授のインタビューです。 阿部先生は著書『子どもの貧困Ⅱ』などで、人生の初期段階における貧困対策への投資が、社会的に大きなメリットをもたらすと指摘しています。 阿部教授（以下、阿部）：乳幼児期のリスクが高いというのは、米国の労働経済学者、ジェームズ・J・ヘックマンなどが言っています。これは米
「ちょっといい話」としてのイジメ：日経ビジネスオンライン
いじめの話題は扱いにくい。 このことは、原稿を書いて読み返す度に、いつも思い知らされる。理由は「いじめ」という単語にやっかいな多義性が宿っているからだと思う。 いじめは、辞書的な意味では、「自分より弱い立場にある者を、肉体的・精神的に苦しめること」（大辞林）ぐらいになる。私たちが「いじめ」という言葉に抱くイメージは、もう少し複雑だ。というよりも、いじめ被害者（またはその経験者）と、いじめ加害者（および傍観者）では、同じ言葉を通して思い浮かべる景色がかなり違っている。 だから、この言葉を痛みを伴った感情とともに思い浮かべる人々と、そうでない人々の間では、話が噛み合わない。 実例を見てみよう。紹介するのは、自民党選出の参議院議員、中川雅治氏の公式ホームページに掲載されていた文章だ。 「掲載されていた」と、過去形を使ったのは、当該のホームページが既に消滅しているからだ。 ホームページの中の「教育
「当事者意識」を言う人は、たぶん他人事と思っている：日経ビジネスオンライン
新国立競技場の整備費をめぐって、舛添要一都知事と下村博文文部科学大臣の間で論争が起こっている。 発端は、舛添知事が26日の記者会見で、国が都の負担分を580億円と試算した点などを取り上げ「全くいいかげん。支離滅裂だ」と批判したことだった。 これを受けて、翌27日、下村文科相は「（試算は）途中段階として首相官邸に報告したもの。詳細が分かり次第、随時都に説明したい」と、負担分の説明が遅れた経緯を伝え、あわせて「コストダウンをはかりながら期限を守ろうとしている。（新国立競技場を）都も活用するわけだから、一緒に前向きに考えてもらいたい」と理解を求めた。 また、一連の発言の中で、下村文科相は、舛添都知事に対して「当事者意識をもってやってもらいたい。開催都市の知事だとの自覚で、一緒にやろうという思いを持ってほしい」と、その姿勢に注文をつける言葉を残している（ソースはこちら）。 舛添都知事は、さる連載コ
好きでも嫌いでも使える。未来につなげたい「橋下の教訓」：日経ビジネスオンライン
実際のところ、「有効な発信とは何か」を考える上で、今回の住民投票に至る橋下氏の発信は、大変参考になるケーススタディです。構想に賛成か反対か、橋下氏を好きか嫌いかを越えて、社会の教訓として活かしたい見どころがいくつもあります。 投票から1週間近く経ちましたし、特定の切り口で分析する方がビジネスの現場でも活かしやすそうですので、今回は、この「金曜動画ショー」のメインテーマでもある、効果的な伝え方の面から、いつものように動画を見つつ、振り返りたいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫、それでは今週もいってみましょう。 ホリエモンとも似た「発信力」 「発信力で定評のある」と冒頭に書きましたが、「発信力」というのは一様ではありません。日頃さまざまなトップマネジメントやリーダーに対して情報発信に関するアドバイスをしていますが、組織を代表して人前で発信する人には、例外なくそれぞれに癖や特性があります。
12年連続トップ10「水森かおり」をご存じですか？：日経ビジネスオンライン
今年も“ご当地ソングの女王”・水森かおりの新曲が発売され、オリコンシングルランキングで10位に初登場し、これで2004年の「釧路湿原」以来12年連続のオリコンTOP10入りとなりました。これは、女性演歌歌手では彼女のみが継続している記録で、男性を含めても同じ事務所の氷川きよし（自身名義で15年連続TOP10入り）のみという貴重な記録です。 昨今のシングルランキングは、1人のファンが複数枚購入することでTOP10入りすることが非常に多く、その影響でTOP10の常連だったアーティストの連続記録が次々と途絶えてしまいました。例えば、T.M.RevolutionやSuperfly、いきものがかり、湘南乃風などです。「オリコンTOP10入り」を、1人1枚という“普通の”方法で達成するのは、とても難しくなっているのです。 いまどき珍しい「まっとうな」連続トップ10 水森の場合も、下記のような「DVD付
シニア記者、スマホ勉強会で逆上す：日経ビジネスオンライン
「MVNOに関する勉強会を開きますので、ぜひご参加ください」 4月の半ば、楽天から案内があった。ありがたい話である。 MVNO（仮想移動体通信事業者）とは、最近人気の格安スマートフォンのことだ。巷では楽天モバイルやイオン・モバイルといった格安スマホが大人気。何でも月々の料金がNTTドコモなど大手キャリアの3分の1になるらしい。おまけに５月からは「SIMフリー」というスマホがどどっと発売され、キャリアに縛られず好きな端末が使えるようになるという。 実はシニア記者もかねて興味津々だった。だが人間だれしも年を取ると保守的になる。「安かろう、悪かろうだったらどうしよう」。若いころ、やたらめったら新しいものに手を伸ばし、「だからやめろって言ったのに」と笑いものになった経験は知れず。 記者デビューを果たしたばかりの１９８９年、スマホはおろかパソコンですら一般的でなかったあの頃、最初のボーナスをはたいて
なぜボトルキャップでなければならないのか：小田嶋隆の「ア・ピース・オブ・警句」 ：日経ビジネスオンライン
世界の子どもにワクチンを届ける目的でペットボトルのキャップを集めている団体があるのだそうだ。名前を「エコキャップ推進協会」という。で、その横浜市に本拠を置くNPO法人が、キャップの売却益を、2013年以降、ワクチンとの交換でなく、別の使途に充てていたことが発覚して、ちょっとした騒ぎになっている。 寄付目的で集めていた善意（あるいは労力）の結晶を、掲げていた看板とは違う目的のために流用していたわけだから、これは「裏切り」と言えば「裏切り」ではある。 大勢の人の小さな善意が裏切られたわけだから、怒る人がいるのは当然だ。 が、最初に個人的な見解を述べておくと、私は、大勢の人々の小さな善意や、それを眺めている人間の憤りには興味がない。 どうでも良いと思っている。 ニュースを知って、私が興味を持ったのは、「そもそもどうしてペットボトルのキャップなんかを集めようとしたのか」という点についてだ。 だって
無責任なゴシップが組織を壊す――ダメな会社の病巣とは：日経ビジネスオンライン
「田中部長のやり方ってひどいよね」 「あんな言い方しなきゃいいのに。中村さんも怒ってたよ」 「そうだよね。けど言っても直らないよ、きっと」――。 このような何気ない会話は、どの企業でも普通に交わされているのではないだろうか。しかし、この手の「ゴシップ」を放置しておくことはとても危険だ。上司を滅ぼし、ゴシップを交わしている人たちを滅ぼし、最後は組織全体を壊してしまう。 こう話すのは、企業、病院、学校などの変革・再生を手がけてきたエグゼクティブコーチの岸英光氏。岸氏は、「企業が変われない大きな要因の一つがゴシップ。社内のゴシップを1割減らすだけで、組織は大きく変わる」という。今回は岸氏に、社内ゴシップの問題点と、どうやってゴシップを減らし組織を再生していくかについて話を聞いた。 （聞き手は小野口哲） 昨年の日経ビジネスオンラインで掲載した、岸さんと日本ラグビーフットボール協会コーチングディレク
日系ブラジル人にも見限られてしまう：日経ビジネスオンライン
平尾：ブラジル関連の事業を始めたのは昭和の終わり頃、昭和63年（1988年）ぐらいでしょうか。日本人だけでは人が集まらなくなり、顧客企業からの要望に応えることができなくなりました。ちょうどバブル経済に入る頃でしたので、日本経済は過熱しており、労働者の定着率も低かった時代です。 その頃のブラジルはと言うと、ハイパーインフレに苦しんでいました。その結果、戦前・戦後にブラジルに移民した方々の一部が生活できなくなって日本に帰ってきたのです。日本で働く場を探していましたが、彼らはいずれブラジルが安定すれば戻るつもりでした。多くは家族をブラジルに残し、お父さんだけが単身でやって来るパターンが多かった。そこで一定期間働く場所を見つけるため、我々のような人材ビジネスとかかわるようになりました。 彼らの働きぶりはどうだったのですか？ 平尾：採用してみて分かったのは、非常に勤勉で協調性がある方が多かったのです
存在感薄れるHTC、新「butterfly」で復活なるか：日経ビジネスオンライン
台湾のスマホメーカーであるHTCは、8月29日にKDDI向け端末「HTC J butterfly HTL23」を投入すると発表した。 HTCが開催したプレス向けイベントには、日本のメディアだけでなく、台湾や香港、インド、シンガポールなどのメディアも多数参加していた。場内の通訳レシーバには日本語、英語、中文の3カ国語が流されるなど、国際的なイベントとなっていた。HTCとしては、HTC J butterflyが日本発で、アジアに飛び出していくというのをアピールしたかったようだ。 HTCによる新製品は2013年6月に「HTC J One」をKDDI向けに発売して以降、1年以上ぶりの日本市場投入となる。 昨年、HTCは赤字に転落し、在庫増加に苦しむなどかなりの苦境に立たされていた。製品ラインナップでは、Facebookとコラボした「HTC First」が大失敗して壊滅的な状況に陥った。また、経営幹
百聞は一触にしかず 広がる「触覚」技術の世界：日経ビジネスオンライン
例えば、あなたがネットショッピングをしている時に、パソコンやスマートフォンの画面に映る服やカバンの生地を、その場で直接触ることで確認できたらどうだろうか。 「写真で見るより柔らかい」「厚手で暖かそう」と、購入を決める一押しになるかもしれない。 一体何を言っているのだと思い、読むのをやめないでほしい。そんなSF漫画のような想像もできない世界がやってくるかもしれない。今、人間に「触覚」を与える機器の技術開発が進んでいる。 7月初旬の日曜日、富士ゼロックスが主催する「ハッカソン」の事前説明会に参加した。ハッカソンとは、プログラムを開発することを意味する「ハック」と「マラソン」を組み合わせた造語。ハッカーやクリエーターらがチームを作り、ある課題に対応するソフトを決められた時間内に開発するイベントだ。近年ではIT（情報技術）企業が人材発掘や事業振興のイベントに使うケースが増えている。 富士ゼロックス
第3回 広告から透けるアップルに欠けているもの：日経ビジネスオンライン
岩谷ゆかり ジャーナリスト 東京生まれ。ジョージタウン大学外交学部卒業。2006年にウォール・ストリート・ジャーナルへ転職し、東京特派員を経てサンフランシスコでアップル担当として活躍。ジョブズの肝臓移植など数々のスクープで有名。 この著者の記事を見る
脱ガジェットの静かなる世代交代：日経ビジネスオンライン
6月2日、サンフランシスコでは、アップルの「世界開発者会議（WWDC）」が開催された。目玉はモバイル端末向け基本ソフト「iOS 8」の発表であり、皆が期待していた腕時計型ウエアラブル端末は登場せず、ほかにも噂されていたテレビなど新しいハードウエアは一切発表されなかった。それでも、開発者を中心にシリコンバレーでは評判上々のようだ。 一方、その少し前の5月20日には、マイクロソフトの大型タブレット「SurfacePro 3」が発表されたが、こちらも噂されていた小型（8インチ）の「Surface Mini」は姿を現さなかった。 WWDCと同じ週、サンノゼで開かれたビッグデータ技術の開発者会議「Hadoop Summit」では、マイクロソフトがこれまで以上に熱心に、ビッグデータ開発者のマインドシェアを獲得しようとしている様子が見られた。「クラウドへの重点移行」という最近の戦略シフトは、これまたシリ
賃貸派って老後はどうするの？ 放浪？：日経ビジネスオンライン
家を買うべきか、借り続けるべきかは若手社員にとって永遠の命題だ。仕事のことならともかく、こと持ち家問題に関しては、先輩に相談しても明快な答えは得られない。既に自宅を購入した“持ち家派”は「家賃を払い続けても賃貸住宅は未来永劫、他人の物。同じくらいの金額ならローンを払って自分の資産にした方がよい」と主張する。一方、“賃貸派”は「先が見えない中でローンを組むなんてとんでもない」と持ち家戦略のリスクを煽る。両者の主張は平行線を辿るばかりで、永遠に決着が付きそうにない。 だが、そんな中、「サラリーマンは自宅を買ってはいけない」と明確に主張するコンサルタント・不動産投資家がいる。その根拠と、賃貸派のアキレス腱である老後の暮らしについて対策を聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） 著書「サラリーマンは自宅を買うな」で、会社員がローンを組んで自宅を所有するリスクを主張されています。今ここに、まさに自宅を買わん
彷徨う“未婚40代非正規”の鬱々たる現実：日経ビジネスオンライン
非正規労働者の相対的貧困率は、若年男性（25～34歳）では23.3％と5人に1人であるのに対し、壮年男性（35歳～44歳）では3人に1人（31.5％）、配偶者のいない女性ではさらに増え、2人に1人（51.7％）に上ることがわかった――。 これは先日、独立行政法人労働政策研究・研修機構が行った「壮年非正規労働者の仕事と生活に関する研究」で明らかになったことである。 就職氷河期に、学校を卒業した人たちが40歳前後となった。40になれば、親も高齢になり、若い世代とは、違う問題があるに違いない――。そんなリサーチクエスチョンのもと、「ミドルの非正規社員」にスポットを当てた調査を、労研が実施したのだ。 「今はまだ、母の面倒を見なきゃならないんで、なんとかなってますけど。自分1人になったら……ヤバいなぁって思うんです」 昨年夏、元女性歌手の転落死に関する報道が問題になったとき、非正規で働く40代の男性
「ブレスト」のアイデア出しは、実は効率が悪い！：日経ビジネスオンライン
本連載では、昨年まで米国のビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、世界の経営学の知見を紹介していきます。 さて、みなさんの中には、新しいアイデアを出すために「ブレイン・ストーミング」をする方も多いかと思います。複数の人が共にアイデアを出し合うブレイン・ストーミング、いわゆる「ブレスト」は、ビジネスでは新製品企画、キャンペーン企画などの「新しいアイデア出しの場」としてよく使われています。 ブレストの目的が「アイデアを出す」ことなのは、みなさんの共通認識でしょう。ところが世界の経営学研究では、「ブレストでアイデアを出すのは、実は効率が悪い」という結果が得られています。まるで本末転倒な印象ですが、しかしこれは、ブレスト研究者の間ではよく知られたことなのです。 なぜブレストはアイデアを出すのに、むしろ効率が悪いのでしょうか。今回は、「組織に求められるブレイン・ストーミングのあり方」について、世
アップルに差す2つの影：日経ビジネスオンライン
アップル創業者である故スティーブ・ジョブズの伝記は数多あるけれど、3月にアメリカで発刊された『 Haunted Empire 』 は、「ジョブズ後のアップル」について書かれた、恐らく初めてのまとまった本だ。 経営コンサルタントの私から見ると、ほかの人にマネできない超人ジョブズの事績よりも、「普通の人」たちがその帝国を受け継いで、どのように経営していくのか、という事例の方がはるかに興味がある。カリスマ創業者が成功させたベンチャーが、必ず通らなければならない道であり、多くを学べるからだ（関連記事：「普通の会社」化するアップルの行方）。 そしてこの本を書いたのは、米国育ちの日本人ライター、ケイン岩谷ゆかりさん。ジョブズ時代末期からその後しばらく、米経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル在職中にアップルを担当していた。本を読んでみて、日本とアメリカのマルチカルチャー環境にいる彼女だからこそ書ける、
ウェブ2．0以降の世界はどう変わったのか：日経ビジネスオンライン
この本をつくり終えたとき、小林さんがふとこぼした言葉です。いま死んだら本書が代表作といわれるだろう。そう書き手が感じた著書に熱量がこもっていないはずがない――。編集者冥利につきるとは、まさにこのことでした。 梅田望夫さんの『ウェブ進化論』がベストセラーになってから8年。情報が送り手から受け手への一方向ではなく双方向性をもつ「ウェブ2・0」の概念は、いまや「みる側の人間」が投稿やクリックなどでコンテンツをつくりあげる「食べログ」や「クックパッド」などですっかり、当たり前の風景になりました。 しかも、当時はまだ揺籃期だったフェイスブックが爆発的な勢いで世界に広がり、私たちがコミュニケーションをとるときの必須ツールといえるほどに。これほどまでにウェブが「暇人のもの」どころか「リア充のもの」になるとは、誰が予想できたでしょうか。 さらにグーグルグラス、クルマの自動運転……と次々現れる新テクノロジー
あなたの会社が理不尽な理由：日経ビジネスオンライン
Meyer, J. & Rowan, B. 1977. Institutionalized organizations: Formal structure as myth and ceremony. American Journal of Sociology, 83（2）: 340-363. DiMaggio, P.J. & Powell, W.W. 1983. The iron cage revisited: Institutional isomorphism and collective rationality in organizational fields. American Sociological Review. 48: 147-160. 4月を迎え、多くの新人が入社されたことと思います。様々なイベントが開かれ、歓迎の言葉が聞かれる一方、一流企業、日本を代表する企業に希望に胸を
デザインという古い枠は死んだ！：日経ビジネスオンライン
川島：石井先生は、マサチューセッツ工科大学（MIT＝Massachusetts Institute of Technology）のメディアラボ（MEDIA LAB）にいらっしゃいますよね。この連載は「ダサい社長が日本をつぶす！」というタイトルなんです。日本の企業が作っている製品やサービスのデザインが、かっこよくなくなってきている。それはなぜなのか、どうしたらもっとかっこよくなるのかということについて、さまざまな方にインタビューしているものです。 石井：「ダサい社長が日本をつぶす！」。凄いタイトルですね。 大前提が間違っている 川島：日本人デザイナーの中には、アウディの和田智さん、ピニンファリーナの奥山清行さん、アップルの西堀晋さんなど、海外の一流企業に籍を置いて活躍してきたデザイナーがいる。石井さんもMITのメディアラボで副所長として、またメディア・アート＆サイエンスの教授として、ハイレベ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
