Webサーバー「Apache」にアメリカ先住民から名称変更の要請 | スラド IT
Webサーバーソフトウェアとして知られる「Apache」に、NPOから名前を変更するよう要請が来ているという。名称変更を求める声明を発表したのは、NPO「Natives in Tech」で、同団体は米国の先住民に力を与えるオープンソーステクノロジー構築を目指しているそうだ。声明を読む限り、創設者の1人であるBrian Behlendorf氏が、Apache Software Foundationが組織の名称を付ける際の経緯が気に入らなかったようだ（Natives in Techの声明、GIGAZINE）。 GIGAZINEに掲載された日本語訳を引用すると （前略）「Apacheという名前にしたのは文化的流用などではなく（中略）もう少し興味深くてロマンティックな名称が欲しかったからです。ちょうどジェロニモとアパッチという部族の最期についてのドキュメンタリーを見たところで、彼らが西部、つまりア
Googleが提唱するHTTPSを置き換える「QUICプロトコル」とは | スラド IT
Googleが「QUIC（Quick UDP Internet Connections）」と呼ばれるUDPベースの新たなインターネットプロトコルを開発しているそうだ（POSTD）。 QUICはHTTPSを置き換えるものとして開発されており、UDPベースで暗号化された通信を行うという。TCPでは接続を確立するまでの処理のオーバーヘッドがあることが知られているが、UDPはそれがないためにより高速に利用でき、レイテンシを削減できるのが特徴。また、UDPではパケットロスに対処するための機構はないが、QUICでは独自のエラー訂正機能を備えており、欠落したパケットの内容をほかのパケットから復元できる仕組みを備えている。さらに、接続を独自の「Connection UUID」という識別子で管理することで、通信中にクライアントのIPアドレスが変わるようなケースでも再接続を行わずに通信を継続できるという。 P
Google、SwiftをAndroidの第一級言語にすることを検討？ | スラド IT
Googleがプログラミング言語「Swift」をAndroidの第一級言語にすることを検討していると報じられている(The Next Webの記事、 Android Centralの記事、 Neowinの記事、 Softpediaの記事)。 Appleが2014年のWWDCで発表したSwiftは昨年12月にオープンソース化され、Objective-Cに代わるプログラミング言語として注目を集めている。The Next Webへの情報提供者によれば、GoogleはSwiftのオープンソース化に前後してFacebookやUberとロンドンで会合を開き、Swiftに関して話し合っていたそうだ。この場で特にSwiftへの強い意欲を見せていたのはGoogleだったとのこと。 現在のAndroidではJavaが第一級言語となっているが、情報提供者によればいきなりSwiftがJavaに置き換わることはない
「rm -rf /」を実行したらOSどころかマザーボードのファームウェアまで破壊されてしまう問題が発覚 | スラド IT
最近ではUEFIを搭載したマザーボードが増えてきているが、とあるLinuxユーザーが「rm -rf --no-preserve-root /」コマンドを実行してルートディレクトリを全消去しようとしたところ、OSどころかUEFIまでもが動作しなくなってしまったという（本の虫）。 systemdのイシュートラッカーにてコメントが投稿されているが、これによるとこの問題はUEFI内に格納されている変数にアクセスするためのefivarfsがデフォルトでは読み書き可能な状態でマウントされているためだという。そのため、ルートディレクトリ以下を削除するとUEFI変数までもが削除されてしまい、UEFIが正しく動作しなくなる可能性があるようだ。 ただ、Hacker Newsに投稿されたコメントによると、efivafsが読み書き可能な状態でマウントされるのはEFIにアクセスするほかのツールが書き込みアクセス許可
Windows 10に無料アップグレードしたデバイスは、いつでも無料でクリーンインストールが可能になる | スラド IT
リリース後1年間はWindows 7/8.1ユーザーに対する無料アップグレードが提供されるWindows 10だが、先日のストーリーでは再インストールが必要になった場合にどうなるのかといった点を懸念するコメントもみられた。この点についてMicrosoftのInsider Programを担当するGabe Aul氏によると、一度Windows 10に無料アップグレードすればいつでもクリーンインストールが可能になるそうだ(Neowinの記事)。 これはGabe Aul氏がTwitterユーザーの疑問に答えたもので、Windows 10への無料アップグレードが完了したデバイスでは、いつでも無料で再インストールが可能なライセンスが与えられるとのこと。Windows 8以降ではWindowsを再インストールしてPCを初期状態に戻す機能が用意されているが、ハードディスクを完全に消去してISOイメージか
Windows 10がWindowsの最後のバージョンになる？ | スラド IT
米国・シカゴで開催されたMicrosoft IgniteイベントでMicrosoftのJerry Nixon氏が、Windows 10はWindowsの最後のバージョンであり、今後は常にWindows 10を開発していくことになる、といった趣旨の発言をしたそうだ(Softpediaの記事、 本家/.)。 先日のストーリーではWindows 10での更新プログラム配布スケジュールの変更が話題となったが、MicrosoftではWindows 10以降、現在のような数年ごとの新バージョンリリースをやめて数か月ごとの大規模アップデート実施に変更することを計画しているという。大規模アップデートが最優先となるのに伴い、Windowsの名称も現在の「Windows <バージョン>」といったものから、単なる「Windows」になるとみられるとのこと。
クビにされたITエンジニアが復讐としてサーバーを初期化。お縄になり禁固4年＋40万ドル以上の損害賠償 | スラド IT
米ウエストバージニア州の男性が、解雇されることの腹いせとして勤めていた石油ガス企業EnerVest社のサーバーを工場出荷時の設定に初期化したという。その結果、この男性は同企業に対して100万ドル以上の損害を与えたとして禁固4年の刑が言い渡されたとのこと（ITWorld、slashdot）。 2012年の6月に会社から解雇されることを知ったRicky Joe Mitchell被告は、会社に復讐するためにサーバーを初期化したうえ、冷却装置を無効にし、データレプリケーションプロセスも停止させたそうだ。これによりEnerVest社は30日間に渡ってコミュニケーションや業務に支障をきたし、データの復旧に多大なコストがかかってしまったとしている。しかも、復旧できない情報も一部あったとのこと。 裁判では禁固10年が求刑されていたが、最終的には4年の禁固刑、42.8万ドルの損害賠償、10万ドルの罰金を科せ
システムエンジニア不足が深刻化？ | スラド IT
日経新聞の記事『IT技術者がいない みずほ不安の「2020年問題」』によると、リーマンショック以降余剰傾向にあると言われていたSEだが、現在では逆に人手不足が深刻化しつつあるという。 記事では、20万人月ともされるみずほ銀行のシステム統合に人が集まらず「新人でもいいから」との募集が飛び交っているという情報や、札幌市が入札を呼び掛けても地元企業が単価の高い首都圏の案件に行ってしまい応札しない話を例に、SEの争奪戦が始まっていることを伝えている。これは、昨今の景気回復傾向に加え、マイナンバーによる自治体のシステム改修といった2016年リリース予定の大型案件が目白押しとなっているためで、この傾向は五輪開催の2020年頃まで続く見込みだという。 一方で、こうした案件は昔ながらの技術と人海戦術で行われているため、参加SEが新しい技術に触れる機会は少なく、2020年以降こうした「IT宮大工」は切り捨て
世界のATM端末、95%がWindows XPを使用 | スラド IT
米国で最大のATM(現金自動預け払い機)サプライヤー、NCRによると世界のATMの95%はWindows XPを使用しているそうだ。Windows XP Embeddedを使用していれば2016年1月まで延長サポートを受けられるが、Windows XP Professionalの場合は4月8日で延長サポート期間が終了することになる(Bloomberg Businessweekの記事、 本家/.)。 OSアップグレード可能なATMの多くはWindows 7に移行するとみられるが、古いATMの場合はハードウェアのアップグレードや端末自体の交換が必要となる可能性もある。実際のところ米国内で4月8日までにWindows 7へのアップグレードが完了する銀行ATMは15%程度と予想されるとのこと。Windows XPのサポート期間終了後も、Microsoftとカスタムサポートの契約を結ぶことで、修正プ
IT業界で広く行われている「特定労働者派遣」制度、廃止へ | スラド IT
日本のIT業界では、正社員を他社に派遣する「特定労働者派遣」というシステムが広く使われている。しかし、厚生労働省が1月下旬にも特定労働者派遣の廃止を含む労働者派遣法の改正案を提出するという。これが可決されれば、早ければ2015年にも「特定労働者派遣」というシステムがなくなることになるそうだ（日経ITpro）。 現在「派遣」というと、大きく分けて派遣元の正社員ではない人員を派遣する「一般労働者派遣」と、ITエンジニアなどの特定の業種について自社の正社員を他社に派遣して働かせる「特定労働者派遣」があるが、今回の改正案はこれらの区別を無くすことが目的のようだ。「特定労働者派遣」は届け出制だが改正後は許認可制となる見込みで、派遣元に対しより厳しい制約が加えられることも予想される。 現在IT業界において「派遣」は低コストで労働力を調達するための仕組みとなっているが、この改正は労働者にとってプラスにな
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高木浩光氏のWebサイト、「送信防止措置依頼の申し立ての連絡」への返信忘れで一時凍結される | スラド IT