「病気のなりやすさを判定します」「子どもの才能が遺伝子で分かる」―。最近、国内でも遺伝子検査ビジネスの広告が目につくようになった。専門家によると、検査方法によっては根拠がはっきりせず、「究極の個人情報」といわれる遺伝子の取り扱いなど多くの課題が山積している。日本と比べてサービスが急速に普及する米国では、名門大学での遺伝子検査が波紋を広げるなどし、政府が規制に着手。日本でも、監視を求める声が専門家らから出始めた。 ▽ネットで売買 米国では個人の遺伝子の特徴を調べて病気の早期発見を勧める企業が20社以上あり、がんなどの病気のかかりやすさや薬の効き目を調べる検査キットがインターネットで販売されている。値段は約230~1000ドル(約2万~8万4千円)。キットに付属する綿棒で採った口内の粘膜や唾液を遺伝子試料として返送し、Eメールで検査結果を受け取る仕組みだ。 遺伝情報は、治療法のない遺伝性