『enfacスタートアップサイエンス』は、世界で5万回シェアされたスライド「StartupScience」制作者の田所雅之氏が、書籍300冊、経営者のブログ500本、自身のシリコンバレーでの起業経験と1000人以上の起業家を取材する中で体系化した知識を、動画ラーニングのenfacが、いつでもどこでも学びやすくまとめた動画学習コンテンツです。 2017年6月より1年間をかけて企画・撮影した105本。今後も、毎月2-3本新しいコンテンツをリリースし、学びを深めていくことをサポートします。コンテンツを学習することで、「試行錯誤で時間を浪費する」「チーム内で噛み合わないコミュニケーションを続ける」などの無駄を省き、チームが本来の目的や使命に向かってより効果的に進むことができます。
2018年は、「日本におけるオンラインBtoBマーケティング元年」と言われた年でした。元年が明けた今、BtoBマーケについて検索すればまとめ情報は無数に見つかります。でも、マーケティング担当者が切実に知りたいリアルな体験談や等身大のノウハウは、なかなか見つかりません。 そこで本コラムでは、読者に代わって、『ferret』運営会社である株式会社ベーシック 代表取締役の秋山が、活躍するマーケターに突撃インタビュー。BtoBマーケ成功の秘訣を探ります。 今回のゲストは、今年2月に上場を果たした株式会社識学のマーケティング推進室 室長 小川氏です。 プロフィール 小川 大介 株式会社識学 識学開発部 マーケティング推進室 室長 人材業界およびテック系のスタートアップ企業等で10年にわたって法人営業を経験。2016年に識学に入社し、マーケティング未経験の状態からマーケティング担当に就任。現在は室長と
昨日、上期で年間利益達成という超絶中間決算発表された、オークファンさん。 武永社長の識学受講インタビュー。 どん底のところから、改革のお手伝いをさせて頂きました! https://t.co/4BKbu0rUaI
中堅・中小企業の経営者や幹部層を対象に、組織運営のコンサルティング業務を手がける識学<7049>が勢いづいている。「識学」と名づけた独自のマネジメント理論を引っ提げて、会社を設立して4年。早くも今年2月に東証マザースに上場を果たした。M&A領域にも参入し、組織デューデリジェンス(DD)という新機軸を打ち出した。「識学」の可能性や今後の成長戦略を、安藤広大社長に聞いた。 「識学」メソッド、導入企業は1000社を突破 ー上場前と上場後でどういう変化がありましたか。 最も変わったのは採用面...
組織には事業の悩み、人の悩み、お金の悩み、そのほかにも様々な悩みがあり、数えだしたら枚挙にいとまがありません。なんなら、ちょっと悩んでいる事こそが正常の証だったりもします。満足している状態なのであればもの凄い鈍感か、成長が止まっている証です。 パラノイア(病的なまでの心配性)だけが生き残る――。 これはインテルを世界的な企業に育て上げたアンドリュー・グローブ氏のモットーです。どんな状態であっても油断もせずに慢心もしない。つまり、「恐怖の力」は生きながらえる上で不可欠であり、政治哲学者のトマス・ホッブズの語る自然状態と変わらず、「臆病であること」が生き残るための条件だと言えるのかもしれません。 そんな悩みの多い中、さまざまな企業で非常に多くの時間を割いてしまうのがやはり人の悩み、しいては組織の悩みです。その種類は数えきれないほどにありますが、大抵のケースでは同じような解決方法に集約されるケー
社員が辞めたら損だなと思う会社を作る事が社長の仕事です。 でも、社員のモチベーションは気にしません。 来週も、辞めたくなくなる会社になるようにがんばろー。
Skyland Ventures、スタートアップへの組織マネジメントレベルの向上を目指し、組織マネジメントコンサルティングの急成長企業 識学 と業務提携 Skyland Ventures(本社:東京都渋谷区、代表パートナー:木下慶彦、以下SV)はスタートアップへの組織マネジメントレベルの向上を目指し、組織マネジメントコンサルティングの急成長企業 識学 と業務提携したことをお知らせします。 SVはシードステージに特化したベンチャーキャピタル(VC)として70社超へ投資活動を行う中、スタートアップのシード・アーリーステージにおける組織マネジメントの課題が大きいことから、識学と業務提携することでこの課題解決を進めて行く方針です。 SV代表パートナー木下慶彦が識学を受講した他、既にSCOUTER、いちから、DUO、クラフタなど有望投資先数社が識学を用いて経営・組織体制構築を行なっています。 ◯識学
やっとオフィス兼スタジオが完成が近づき、新会社のお披露目ができるタイミングがやってきました(写真は明け渡し時のスケルトン)。 これまでの振り返り初めましての方もいらっしゃると思いますので、軽く自己紹介を。 1981年 静岡県浜松市生まれ 2000年 青山学院大学法学部入学(在学中はほとんど学校へ行かず脚本家や放送作家として活動) 2005年 大学卒業後、会計士試験専門学校のTACへ通う 2007年 公認会計士試験合格 2007年 PwCあらた監査法人(IFRSのコンサル、監査など) 2009年 GCAサヴィアン(M&Aアドバイザリー、事業再生など) 2011年 ハングリード取締役CFO(ECショップ支援事業) 2011年 ベストティーチャー代表取締役社長(最初の起業、テクノロジー×教育事業) 2016年 SAPIX YOZEMI GROUPに株式売却 2017年 代表退任 2018年 ティ
読んだ方がいい人:経営層、管理職 一般社員が読んでも、いいですがもっといい本があるはず。社長はもちろんですが、管理職が社長と一般社員の間でうまく潤滑油になり、本書を使ってうまく部署・チームをまとめ、運営していくといいですね。 伸びる会社は「これ」をやらない!のあらすじ会社組織のために、社長や管理職はよい社長に、よい管理者になろうと一生懸命に組織運営に取り組んでいる方ばかりです。 しかし、多くはうまくいってないのが実情です。理由は、よかれと思ってやっていたことが、組織内に誤解や錯覚を生み、それが原因で多くの問題が発生していたのです。 しかも、この誤解は錯覚の要因の大半は社長や管理者の日々の言動にあります。本書を通じて、組織内に発生している誤解や錯覚を発見し、それを解消していく方法を少しでもご理解いただければと思います。背景パーソナリティを理解していただくために簡単に属性を記載しておきます ・
ラクーングループでは、組織づくりにおいて、多様な価値観や経験、能力を持った人材が活躍できる場を提供するを集めることが重要と考えています。従業員が 自身の能力を最大限発揮し、個性を活かして伸び伸びと働けるような職場環境や制度づくりに努めています。 時間や場所の制約にとらわれない働き方を実現するため、各種デジタルツールを全社で導入し、全従業員がリモートワークできる体制を整えています。社内会議だけでなく、社外との商談やセミナーなどについても、状況に応じて対面とオンラインを使い分けフレキシブルな対応を行っております。 また、リモートワークでもコミュニケーション不足が生じないよう、従業員同士の交流を促すオンラインイベントも開催しています。 労働安全衛生の確保 休暇制度の整備 適切な休暇によって心身ともにリフレッシュすることで、従業員の仕事へのモチベーションが高まり、より生産性の高い仕事ができると考え
URIHOは、取引先の経営状況の悪化や倒産によって取引代金の未入金が発生した際に、代わりに支払う売掛保証サービスです。 特徴としては、業界初の月額定額料金制で保証先の取引社数の制限はなくかけ放題を実現しています。また、サービス申し込みから保証の請求まですべてインターネット上で行うことができるネット完結型となっており、これにより手間なくスピーディーに売掛保証を利用することができます。 URIHOによって中小企業の新規開拓や取引拡大を支援し、日本の大部分である中小企業の活性化を促します。
企業間の取引では「掛売り(売掛)」と呼ばれる決済方法が一般的とされています。掛売りとは、取引先に商品を先に納品し、後から代金を回収する取引方法です。掛売りが一般的な理由として、商品やサービスの買い手企業にとって、即金での支払いではなく月締めでの取引が可能となるため、資金繰りがしやすいというメリットがあり、取引金額も大きくなる傾向にあります。売り手企業にとっては、月内に複数の取引が発生しても都度請求書を発行するのではなく月末にまとめてできるため、入金も一度で確認でき経理の手間が省けるというメリットがあります。 一方で、売り手企業は未入金によるリスクを回避するためにあらかじめ取引先の与信状況を調べたり、万が一未入金が発生した場合には代金の督促も行わなければなりません。そのため、取引先から掛売り決済を望まれても手間やリスクを考えると簡単には実現できないものです。 そこでPaidは、売り手側の企業
ラクーングループ、2019年度「働きがいのある会社」ランキングにてベストカンパニーを受賞 3年連続ランクイン! ラクーングループはGreat Place to Work® Institute Japan(以下、GPTWジャパン)が実施する2019年度「働きがいのある会社(従業員100-999人部門)」ランキングにおいて、ベストカンパニーを受賞しました! 「働きがいのある会社」ランキング GPTWジャパンは、世界約50ヵ国にて「働きがいのある会社(Great Place to Work®) 」に関する調査・評価・支援を行う専門機関です。 ランキング参加企業のアンケート結果を点数化し、一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として発表しています。アンケートは従業員向けと企業向けの2種類で構成されており、GPTWジャパンと外部有識者からなる委員会が精読し点数をつけ、ランキングを決定していま
スーパーデリバリーは、アパレル・雑貨を中心とするメーカーと小売店や飲食店・美容室などの事業者が利用する卸・仕入れサイトです。通常、事業者は店頭で販売する商品や店内で使用する備品などを直接メーカーや問屋から仕入れをします。しかしメーカーにとって小規模や取引実績がない事業者との取引は与信判断の手間が発生し、代金の未払いのリスクも伴います。一方で事業者の中にはメーカーや問屋との接点がないケースも多く仕入れ先を探すのが困難になっています。 そこで、それらの問題を解消するのがスーパーデリバリーです。 メーカーと事業者がスムーズに取引できる世界を スーパーデリバリーはアパレルや雑貨を中心とするメーカーが卸販売したい商品をサイトに掲載し、それらの商品を求める事業者が仕入れをするサービスです。商品代金はすべてスーパーデリバリーがメーカーに代わって回収するため、メーカーは与信管理の手間が省け、代金未回収のリ
スーパーデリバリーは、アパレル・雑貨を中心とするメーカーと小売店や飲食店・美容室などの事業者が利用する卸・仕入れサイトです。通常、事業者は店頭で販売する商品や店内で使用する備品などを直接メーカーや問屋から仕入れをします。しかしメーカーにとって小規模や取引実績がない事業者との取引は与信判断の手間が発生し、代金の未払いのリスクも伴います。一方で事業者の中にはメーカーや問屋との接点がないケースも多く仕入れ先を探すのが困難になっています。 そこで、それらの問題を解消するのがスーパーデリバリーです。 メーカーと事業者がスムーズに取引できる世界を スーパーデリバリーはアパレルや雑貨を中心とするメーカーが卸販売したい商品をサイトに掲載し、それらの商品を求める事業者が仕入れをするサービスです。商品代金はすべてスーパーデリバリーがメーカーに代わって回収するため、メーカーは与信管理の手間が省け、代金未回収のリ
サブスクリプションビジネスをもっと多くの人に 私自身、システムの受託開発事業という労働集約ビジネスを10年以上営んでいました。事業が拡大するにつれ、 属人的になり、利益率が下がり、受注失注に一喜一憂する日々の中でこのような事業形態で経営を継続することに 疑問を覚えました。そこで私は自社製品をサブスク型で販売するモデルに転換しました。 最初はとても苦労しましたが、やがてお客様が増え、損益分岐を越えると、毎月継続的に収入があることのありがたさ に本当に感謝しました。計画投資がしやすくなり、銀行はじめ投資家からの評価も高く、 2017年には上場するに至りました。 このような素晴らしいサブスクリプションビジネスをもっと世の中に広めたいと強く思うようになったのが本振興会設立 の想いです。 Hayato Sagawa 佐川 隼人 テモナ株式会社 代表取締役社長 日本サブスクリプションビジネス振興会ファ
取引所を通じて開示されている、識学(7049)の投資判断上重要な情報である「適時開示情報」の速報です。
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