「サイクルードインターナショナル2014」、見た目はおしゃれな帽子だけど、中身は自転車用ヘルメットという「カポル」が出展された。しかも、外の帽子は着せ替え可能というスグレものだ。 共通のインナーヘルメットにアウターの帽子をかぶせる構造の「カポル」。インナーヘルメットをひとつ持っていれば、アウターの帽子だけ買い足すことで季節やその日のファッションに合わせた着せ替えができるのだ。 さらに、アウターの帽子部分を取り外してスソをしぼれば、本当の帽子として使うこともできる。裁縫が得意な人ならばアウターの帽子を手作りすることも可能だ。 帽子・ヘルメットのセットは7776～8208円、帽子のみは3780～4104円（いずれも税込）。交通傷害保険付帯（死亡保険金100万円）なのも、うれしい配慮だ。レーサーっぽいヘルメットはちょっと抵抗あるけど、安全のためにはヘルメットをかぶりたいという街乗り派にはおすすめ

英国では冬季に豪雨が続き、数週間にわたって農地が浸水被害を受けたため、麦などの主要穀物が大きな打撃を受けた。気候変動に伴う異常気象に対して、長期的な食品安全保障の強化策を講じるよう、早急な対応を求める声が高まっている。 経済categoryアングル：熱帯雨林アマゾン、道路整備に賛否　干上がる水運ブラジルのアマゾン熱帯雨林を貫く国道３１９号線（ＢＲ─３１９）は、アマゾナス州の州都マナウスとロンドニア州の州都ポルトベリョを結ぶ幹線道路だ。総延長は８８５キロに及び、北に向かうほどアスファルトの舗装が薄くなり、木材を運ぶトラックは道路上の穴を避けてジグザグに走る。１９７０年代の建設以降に舗装の多くが失われ、６カ月間続く雨季には多数の区間がぬかるみと化す。 2024年5月18日 マーケットcategory必要なら利上げも、インフレは今年改善なく＝ボウマンＦＲＢ理事米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のボウマン

日本の住宅の断熱性能が相対的に低いことをご存じだろうか。部位ごとにみれば窓の性能に大きな課題がある。窓の重要性について啓蒙活動を続ける松尾設計室の松尾和也代表は、「『窓』先進国の欧州に比べればもちろん、日本と気候が近い中国や韓国にも劣っている」と話す。松尾代表に、近年の傾向を踏まえて解説してもらう。日本は世界から見て、「ものづくり先進国」「超一流の工業国」というイメージがあると思います。しかし

１１月１２日、本田悦朗内閣官房参与は午前、都内で開かれた自民党議員の会合で講演し、７─９月期国内総生産（ＧＤＰ）が年率３．８％以下なら消費増税は問題外だと述べた。写真は、都内の小売店舗、８月撮影（２０１４年　ロイター／Yuya Shino） ［東京　１２日　ロイター］ - 本田悦朗内閣官房参与は１２日午前、都内で開かれた自民党議員の会合で講演し、７─９月期国内総生産（ＧＤＰ）が年率３．８％以下なら消費税再増税は問題外だと述べた。 また講演終了後記者団に対し、消費増税延期決断を機に国民に信を問うことは大義として十分に成り立つと話した。 本田氏は講演で、来年１０月に消費税率を１０％に引き上げることは「極めて危険」とし、あらためて２０１７年４月まで先送りするよう主張した。消費税再増税によって実質賃金がさらに低下し消費の落ち込みやインフレ予想形成が失敗する可能性があるとし、１年半延期すれば、それま

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 にわかに「解散風」が吹き始めた 専ら重要なのは自民党内と官僚の反応 安倍首相が消費税率再引き上げを延期して衆議院を解散するのではないか、という予測は、ネット

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

菅義偉官房長官は12日午前の記者会見で、消費税率10%の引き上げ時期を1年半延期し、2017年4月に先送りする方針を決めたとの一部報道の事実関係を問われ、「そうしたことはありえない」と否定した。その上で菅氏は「1次、2次の速報値を見定めたいということに変わりはない」と述べ、11月、12月の2度

政策工房　Public Policy Review 霞が関と永田町でつくられる“政策”“法律”“予算”。 その裏側にどのような問題がひそみ、本当の論点とは何なのか―。 高橋洋一会長、原英史社長はじめとする株式会社政策工房スタッフが、 直面する政策課題のポイント、一般メディアが報じない政策の真相、 国会動向などについての解説レポートを配信中！ 【山本洋一・株式会社政策工房 客員研究員】 年内の衆院解散・総選挙がにわかに現実味を帯び始めた。新聞各紙は一斉に「消費増税を先送りし、早期の衆院解散に踏み切る案が浮上」と報道。「12月2日公示、14日投開票」という具体的な日程まで取りざたされている。ただ、報道を見る限りはなぜ増税の判断と解散がリンクするのかわかりづらい。 「増税先送り解散」の意味、意義とは。 読売新聞は11日付朝刊で「安倍首相が帰国する17日から数日以内に解散する方向で検討を始めた」と

公立小学校1年生の35人学級を、40人学級に戻すよう求める方針が財政制度等審議会で決められたことを端に、少人数学級・学級規模削減について様々な議論が繰り広げられている。しかしその多くは、学級規模削減について論じるために押さえておかなければならない知識やデータに基づいたものとは言えない。 そこで本稿は、おもに米国で長年繰り広げられてきた学級規模削減の費用対効果検証の議論を紹介し、学級規模削減の議論のあるべき進め方を提示したい。その中で、35人学級見直しや現在の議論の問題点についても言及していく。 以下では、1章で米国での学級規模削減の効果についての議論を紹介する。2章では日本の教育状況から小１での学級規模削減の教育政策的優先順位と、米国の知見を日本に適応する際の注意点を議論する。3章では、１章・2章での議論の内容を受けて、現在日本で行われている小１の35人学級見直しについての議論の問題点を列

公立小学校1年生の35人学級を、40人学級に戻すよう求める方針が財政制度等審議会で決められたことを端に、少人数学級・学級規模削減について様々な議論が繰り広げられている。しかしその多くは、学級規模削減について論じるために押さえておかなければならない知識やデータに基づいたものとは言えない。 そこで本稿は、おもに米国で長年繰り広げられてきた学級規模削減の費用対効果検証の議論を紹介し、学級規模削減の議論のあるべき進め方を提示したい。その中で、35人学級見直しや現在の議論の問題点についても言及していく。 以下では、1章で米国での学級規模削減の効果についての議論を紹介する。2章では日本の教育状況から小１での学級規模削減の教育政策的優先順位と、米国の知見を日本に適応する際の注意点を議論する。3章では、１章・2章での議論の内容を受けて、現在日本で行われている小１の35人学級見直しについての議論の問題点を列