こちらのReddit投稿 (https://www.reddit.com/r/sysadmin/comments/eaphr8/a_dropbox_account_gave_me_stomach_ulcers/) の和訳記事です。本番環境でやらかしかった人シリーズが盛り上がっていたので波に乗って（？）Twitterにヤバすぎる恐ろしい話が流れてきたのをすかさず和訳してみました。やらかしちゃった人というよりはやらかされちゃった人目線ですがいずれにせよそこら辺の怪談話よりよっぽど怖いです。 Dropboxのアカウントのせいで胃潰瘍になった。 皆は誰もが触れたがらない、会社を靴紐やガムやクリップでつなぎとめている「例のアレ」を見つけたことってある？そういうのって往々にして大型連休前の金曜午後4:45に落ちるし、般若のような様相を呈した上司が「このままだと第二のスターリングラード攻防戦が勃発するぞ

www.orangeitems.com ↑　上記の記事でなされている主張を引用しよう。 働かないというのは、社会から切り離されることに等しいと思います。社会で生きていたら誰かの役に立っていないときっと空虚な気持ちになります。住居も保証され何でも買っていい、旅行も行き放題。学校に行くも良し。しかしきっと、世の中の役に立って社会から尊敬されたいという欲が満たされないに違いありません。 この主張は、私が先日に書いた記事で引用した、小浜逸郎による「ベーシックインカムよりもジョブ・ギャランティー」論に相似したものだ*1。 …ただ、思想として見た場合、どちらが優れているかといえば、就労を条件とするＪＧＰのほうが、人間的自由の獲得の条件としてやはり立ち勝っていると言えるでしょう。ベーシックインカムは、かつて救貧のために方法を見出せなかった時代の、富裕層による上からの慈善事業の現代ヴァージョンです。もし誰

「李子柒」（li ziqi）知ってますか？ 中国ウォッチャーの方々なら知ってますよね、超有名vloggerです。彼女の田園生活の動画は、中国ではもちろん大人気、さらに海外からも高く評価されていて、もはや社会現象化してきている。先週からWeiboなどで「#李子柒是不是文化输出#（李子柒現象は中国文化の世界への輸出であるかどうか）」が激論されています。 今日は彼女を紹介します。まずは彼女のWeiboから見てください↓ フォロワー数が2109万です（2019年12月11日時点）。Weiboもそうですが他プラットフォームでも動画を配信。 中国からとてもアクセスしづらいyoutubeでさえも747万のフォロワーがいます（2019年12月11日時点）。そしてほとんどの動画の再生回数が500万以上です。 ちなみに、CNNはYoutubeでのフォロワー数が792万で、もうすぐ抜かれますね。彼女の影響力の凄

二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が多く環境への負荷が高い石炭火力発電向け投融資の見直しが世界で進む中、日本の保険各社が融資を抑制する動きが出ている。 第一生命は電子メールで、海外の石炭火力発電向けプロジェクトファイナンスを新規に実施しないと表明。日本生命保険の秋山直紀財務企画部長は４月の記者説明会で、気候変動の影響が大きい石炭火力発電などのプロジェクトへの新規投融資を行わないことを検討していると述べた。 気候変動につながる事業への融資を抑制する取り組みは世界的に広がりを見せている。英ＨＳＢＣホールディングスは４月に新規の石炭火力発電所への融資を停止する方針を示し、仏ソシエテ・ジェネラルやドイツ銀行も同様の方針を提示している。 グリーンピース・ジャパンなどの環境保護団体は今月９日発表した声明で、第一生命の決定について「私どもが把握している限り、日本の金融機関として初の石炭関連事業からの融資撤退方針

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（ＦＧ）が、石炭火力発電所への融資残高を２０３０年度までに最大５割減らす方向だとわかった。二酸化炭素排出量の多い石炭火力は世界で見直しの機運が高まる。銀行の立場からも、数値目標を設けることで、環境問題に配慮した融資の姿勢をより明確にすべきだと判断した。 複数の関係者によると、三菱ＵＦＪＦＧは国内外で約１兆円ある石炭火力への融資額を、３０年度までに３～５割減らすことを考えている。電力会社などが持つ石炭火力への融資については昨年、「各国や国際的な状況を十分に認識して可否を慎重に検討」と表明していた。新たに、「新設の石炭火力への融資は原則実行しない」と厳しい基準を設けて貸出金を減らす。５月中に正式決定し、７月から適用する方針だ。 ドイツとオランダの環境ＮＧＯが昨年末にまとめた報告書によると、日本の銀行は石炭火力への融資額が世界の銀行の中で突出して多い。１６年から

日本の損害保険大手3グループが、石炭火力発電や採掘など石炭関連事業への保険引き受け方針をめぐって、国際世論の厳しい視線にさらされている。 「The Sunrise Project」や「グリーンピース」など国内外の環境関連NGO13団体が加盟する「Unfriend Coal」キャンペーンネットワークは12月2日、世界の大手保険会社30社について、石炭関連事業への保険引き受け方針に関するランキングを公表した。 日系3メガ損保の得点は最下位 同ランキングは石炭関連事業の保険引き受けを停止したり、制限したりする会社ほどスコアが高く、上位をチューリッヒやアクサなど欧州の大手保険会社が占めた。アメリカやオーストラリアなどの損保も上位の一角に顔をのぞかせた。 一方、東京海上ホールディングス、MS＆ADインシュアランスグループホールディングス、SOMPOホールディングスの日系3メガ損保はいずれも点数がゼロ

筆者の専門は言語学で、特に「第二言語習得」（second language acquisition）と言われる分野です。あまり馴染みがないかもしれませんが、「第二言語習得」とは、母語以外の言語（外国語）を学習するプロセスを解明することを目指す研究領域です。 第二言語習得研究の特徴の1つに、学際的であることが挙げられます。すなわち、言語学はもちろん、心理学・脳科学・文化人類学など様々な分野の知見を取り入れ、発展してきたということです。 特に、記憶や学習のメカニズムを解明することを目指した認知心理学の研究から、効果的な外国語学習法に関する多くの示唆を得ることができます。 テスト効果：テストが記憶を強化する 今回は、認知心理学者である米国ワシントン大学のヘンリー・ロディガー教授とパデュー大学のジェフリー・カーピキ教授が行った研究をご紹介します（*1）。この研究は、外国語学習ではなく、母語での読解