保守派に「柔軟な思考力がない」理由、新たな研究結果が示唆 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
社会問題に関する考えの硬さと、認知的柔軟性の間にある興味深い関係に光を当てる新たな研究結果が、Psychological Research誌に発表された。研究チームは、保守主義や排外主義（ゼノフォビア）、根拠のない主張をするといった特徴が、問題解決における認知的硬直性を予測できるかを調べた。 論文の筆頭著者で、イタリア・ローマのジョン・カボット大学（JCU）心理・社会科学部教授、米テキサス大学オースティン校精神医学・行動科学部准教授のカローラ・サルビは「問題解決能力の高い人は、社会問題を理性的に解決しなければならないときにもオープンマインドな姿勢を持つ」と説明する。 「人の柔軟な思考は、さまざまな場面に反映される。例えば、数学の問題を解くときや、社会問題について推論するときなど。人間の思考におけるこの2つの側面に、関連性はあるのか？ この研究では、柔軟な思考をする人とはどのような人なのかを
オミクロン株感染、半数以上が「気付かず」 米調査結果 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国医師会雑誌（JAMA）のオープンアクセスジャーナル「JAMA ネットワーク・オープン」に新たに掲載された論文によると、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のオミクロン株に感染した人のうち、自分で感染に気付いた人は半数に満たない割合（44％）だった。 感染に気付いていなかった56%の人のうち、90%は無症状だった。残る10%の人たちは、風邪などSARS-CoV-2以外に感染したと考えていた。また、驚くことに調査を行った医療機関で働く人たちの間でも、感染に気付いた人は多くなかった（それ以外の人たちと比べれば、高い割合だった）。 カリフォルニア州ロサンゼルスにあるシダーズ・サイナイ医療センターのシュミット心臓研究所のチームが発表したのは、現在主流となっているオミクロン株の感染者が急増し始めた昨年12月15日から、今年5月4日までに成人210人から集めた血液サンプルの分析結果。サンプルの
米国で「ブレイクスルー感染」増加か、マスク巡る新指針も要因 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米大リーグ（MLB）のニューヨーク・ヤンキースは先ごろ、所属するグレイバー・トーレス選手が新型コロナウイルスに感染したと発表した。チーム内で立て続けに確認された、8人目の感染者となる。 感染した選手やコーチたちは、すでに2回のワクチン接種を完了していた。つまり、8人ともいわゆる「ブレイクスルー感染」をしたことになる。また、トーレス選手は昨年12月に一度感染している。感染後にワクチン接種を受け、それでも再感染したということだ。 一方、ヤンキースが8人の感染を発表したのと同じ日、米疾病対策センター（CDC）はマスクの着用に関する指針を変更。ワクチン接種を完了した人は、屋内を含めたほとんどの公共の場所で「マスクを着用しなくてもよい」こととした。 CDCのロシェル・ワレンスキー所長は発表文で、接種を完了した人は誰でも、屋内外を問わず、また規模の大小にかかわらず、「マスクを着けたりソーシャルディスタ
民間のデータサイエンティストが見た「驚きの内幕」、厚労省のコロナ分析 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて4月7日に発令された緊急事態宣言が5月25日、約1カ月半ぶりに全域で解除された。発令の際に呼びかけられたのが「接触の8割減」。今回の解除基準には含まれていないが、自粛による人々の行動の変化と新規感染者の減少の関係性を把握し、第2波に備えるためにも、接触の分析は重要だ。 8割の根拠は、厚生労働省クラスター対策班のメンバーで北海道大学の西浦博教授の計算に基づくもの。通信業者の位置情報などを活用して、一人当たりの接触頻度を調べることで、感染拡大の状況を推定できるという。「新規感染者数」は感染してから陽性の診断を受けるまでおよそ2週間の時間差があるが、「接触」はリアルタイムに監視することができる数少ない指標でもある。 この接触の評価に4月から関わっているのが民間のデータ分析会社ALBERT（アルベルト）の社員の有志だ。チームを率いるのは32歳のデータサイエンティ
ニューヨークで「キャッシュレス禁止法」可決、米国で3例目 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ニューヨーク市議会は1月23日、小売店やレストランが現金による支払いを拒否することを禁じる法案を可決した。この法案は「キャッスレス禁止法」とも呼ばれ、ニューヨークは米国で3番目にこの種のルールを設ける都市となった。 米国では銀行口座やクレジットカードを持たない低所得者層の人々が、地域経済から排除されるケースを減らそうとする動きが起きている。 ニューヨーク市でこの法案に違反した店舗は初犯の場合、1000ドルの罰金を科される。さらに、2回目以降の罰金は1500ドルに跳ね上がる。ただし、利用者が手数料無料で代金をカードにチャージして支払いを行うコインランドリーなどは、この法律の適用外とされる。 法案の成立にはビル・デブラシオ市長のサインが必要となるが、広報担当者によると市長はこの法案の趣旨に同意しており、改めて内容を精査した後、署名を行う予定という。 キャッシュレス化は米国において、“アンダー・
オランダ、国名の通称「Holland」の使用を廃止 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
オランダ政府は今年1月1日付で、国名の通称である「Holland（ホラント）」の使用を廃止した。 「Holland」の使用をやめ、英語では「the Netherlands（ザ・ネザーランズ）」となる公式名に切り替えるというこの決定は、国際社会でのオランダのイメージや観光客の流れを管理するために新たに始められた大規模なブランディング活動の一環だ。オランダは今年、サッカーの欧州選手権や歌謡祭のユーロビジョンといった大きな国際イベントの開催地となるほか、東京五輪への参加も控えている。 今後は、Hollandという名称は全ての宣伝媒体から削除され、企業や大使館、政府機関や大学は公式名称であるNetherlandsのみの使用を求められるようになる。 これまで、HollandとNetherlandsはどちらもオランダを指す言葉として使われてきた。しかし、Hollandは同国に12ある州のうち、首都アム
アメリカで「最も速く消滅しつつある職業」ランキング | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
近年、テクノロジーが飛躍的に進歩を遂げる一方で、多くの職業が存亡の危機にさらされる状態が続いている。組み立て工場から訪問販売にいたる無数の業界で、就業者数が大幅に減少しているのだ。 アメリカでは総労働力が2026年までに7.4%増加すると予測されているが、多くの職業で従事者が減る見込みだ。 818の職業について、現在と、今後推定される従事者数の追跡調査を実施している米労働省労働統計局（BLS）によると、818種のうち17%の職業が、2026年までに従事者が大幅に減る見込みだという。 消滅しかけている職業のひとつが鉄道の保線員で、2016年時点の従事者数は1200人だった。 職務としては、鉄道設備のメンテナンスを行ったり、装置のゆるみなどがないかを監視したり、線路上の障害物の有無を確認したりといった内容が含まれるが、そうした作業は自動化されるか、技術者が担当するかのいずれかとなりつつある。
世界で最も「悲惨な国」ランキング 最下位はタイ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
経済学の分野で言えば、人間の「悲惨さ」は高いインフレ率に加え、借入コストと失業率の急上昇することによってもたらされることが多い。つまり、悲惨な状況を改善するための最も確実な方法は、経済を成長させることだ。 その他の全てのことと同じように、「幸福さ」は経済が力強く成長し、インフレ率と金利が低く抑えられ、そして十分な雇用があるときに広く行き渡ると考えられる。 「悲惨指数（Misery Index、ミザリー・インデックス）」は1960年代、経済学者のアーサー・オークンが当時のリンドン・ジョンソン米大統領に世界の経済情勢を分かりやすく説明するために考案したものだ。 当初は各国の年間インフレ率と失業率を加算した簡単な指数だった。その後、ハーバード大学のロバート・バロー教授（経済学）や筆者（ジョンズ・ホプキンス大学・応用経済学部教授）が数回の修正を加えてきた。 現在の悲惨指数は、失業率とインフレ率、銀
米国で進む富の集中、上位3名の資産が国民50％の合計以上に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国では一部の大金持ちへの“富の集中”が加速している。ワシントンDC本拠の左派系のシンクタンク「Institute for Policy Studies（IPS）」が先日発表したレポートで、米国人の経済格差の実態が明るみにでた。同シンクタンクはフォーブスが毎年発表する富豪リスト「フォーブス400」のデータをもとに資料を作成した。 最大の発見と呼べそうなのは米国で最も裕福な3名（ビル・ゲイツ、ウォーレン・バフェット、ジェフ・ベゾス）の合計の資産額が、下位50％の米国人（約1億6000万人）の合計資産額を超えている点だ。さらに、「米国人のおよそ5人に1人は資産額がゼロ、もしくはマイナスとなっている」とレポートの著者は述べている。 一方で、ベゾス、ゲイツ、バフェットらの資産額の合計は今年9月中旬の時点で2485億ドル（約28兆円）となっている。その後、アマゾン株の値上がりによりベゾスの資産額は1
世界が仰天した「日本車の変な名前」ワースト7 名前が男性器の車も | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
筆者は過去約30年間にわたり、日本の自動車業界を中心に執筆活動を行なってきた。日本車の車名にはオデッセイやランドクルーザー、MX-5など、他のどんな言語に訳してもクールな響きを持つものも多い。 しかし、なかには「一体なんでこんな名前をつけてしまったんだ？」と思わざるを得ない名前があることも事実だ。ここでは、筆者が独断と偏見で選ぶ日本車の珍名・奇名リストを7車種挙げてみた。 7. 三菱・ディンゴ ディンゴはオーストラリアに生息する野生動物。外見は犬とそっくりだが、非常に獰猛な性質を持っており、過去に人間の赤ちゃんを食べてしまったことが広く報道された。三菱自動車のマーケティング担当はこのニュースを知らなかったのだろうか。 6. マツダ・ラピュタ マツダの担当チームはおそらく、「ガリヴァ旅行記」で主人公が訪れた空に浮び自在に移動できる島、ラピュタに因んでこの名前をつけたのだろう。しかし、ラピュタ
日本の「忘れ去られた英雄」 フラッシュメモリを開発した男、舛岡富士雄 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「2014年末から、3次元フラッシュメモリはようやく実用化され始めました。今（2015年）から13年前に、フォーブス誌がこれを取り上げたことは、とても画期的なことだったと思います」 現在、72歳になる舛岡富士雄は半導体技術の研究開発を行うセミコン・コンサルティング社の最高技術責任者として仙台と東京を拠点に3次元デバイスのさらなる進化への研究開発を行っている。 14年末にサムスン電子、15年に入ってからは東芝とサンディスクの企業連合、インテルとマイクロン・テクノロジの企業連合など、世界の大手半導体企業がこぞって3次元フラッシュメモリの商業生産開始の発表を行った。これからは複数の企業による本格的な量産競争へ入る。 02年Forbes Global誌に取り上げられた当時、舛岡は東芝を退社し、自らの研究開発が社会や事業に生かされないはがゆさを感じていた。 記事が掲載されると、国外での反響は大きく、
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エロ漫画にも表現の自由を 米・変態ポータルがNPO加入で決意表明 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）