他競技より「引退」が早い高校野球8月6日、甲子園球場で全国高校野球選手権大会が開幕した。しかし出場49校を除くと、高校3年生は7月中に「引退」している。 他競技を見るとバスケットボールは12月、サッカー、ラグビー、バレーボールは1月に高校の全国大会がある。日本サッカー協会はシーズンをなるべく伸ばすスケジュールを組んでいて、プレミア、プリンスなどのリーグ戦も寒冷地を除くと12月まである。それに比べると高校野球は半年近くシーズンが短い。 さらにこの国では複数競技の掛け持ちが一般的でなく、高校野球は選手をグラウンド外まで縛りたがる傾向が強い。プロ野球の「みやざきフェニックス・リーグ」のような秋季リーグを高校生用に創設しても面白いし、他競技へチャレンジしてもいい。しかしそういうキャリアの多様性、柔軟性がない。 一つのチームが長く時間を共にし、人間として強く結びつき、共に泣き笑う情緒は学生スポーツの

「小さい子どもが投げ過ぎて手術を受けている」――。今年１月、横浜DeNAベイスターズ・筒香嘉智選手の記者会見での少年野球に対する問題提起は、野球関係者のみならず社会に衝撃を与えた。少年野球における選手の酷使、保護者の「お茶当番」という「ボランティア」の強制。関係者の証言を集めた。（ライター・菊地高弘／写真・遠崎智宏／Yahoo!ニュース 特集編集部）

スポーツ界の「データ分析」が進化している。計測機器とソフトウエアの発達で、より細かなデータを収集し、分かりやすく視覚化できるようになった。ただし、それらを使いこなすためには専門家の存在が不可欠となる。そこで重要な役割を果たしているのが「スポーツデータアナリスト」だ。来年に迫った東京五輪ではスポーツデータアナリストたちの頭脳が、勝敗を左右する可能性が高い。その舞台裏に潜入した。（ライター・中村計／Yahoo!ニュース 特集編集部）

大阪桐蔭の史上初となる2度目の春夏連覇、準優勝に躍進した金足農旋風に沸いた100回目の夏の甲子園（全国高校野球選手権）。年を越え、今夏には101回目を迎え、昨今のスポーツ界や教育現場で噴出する問題からも表れているように、高校野球もまさに新時代・新世紀に入っていく。 そんな中、これまでの常識を打ち破ろうとする学校がある。それが山陽新幹線の東広島駅から車を走らせ20分弱の山奥にある私立武田高校。2015年秋から指揮を執る岡嵜（おかざき）雄介監督によれば「最寄りのバス停とコンビニまで徒歩40分」だという。 1934年夏の甲子園（当時は全国中等学校優勝野球大会）を制した呉港高校と兄弟校（学校法人呉武田学園）にあたるが、武田高校には甲子園出場経験は無く、全国球界にはまったくもって無名の存在だ。 だが、昨秋の広島大会で8強に躍進。準々決勝では春夏通算甲子園出場46度（うち優勝3回）の広陵を相手に4対6

こども食堂2,200か所超える全国のこども食堂が2,200か所を超え、少なくとも2,286か所に達していることが、私たちの調査でわかった。 全国のこども食堂の数を調べたものとしては朝日新聞記事（2016年7月2日）があるが、そのときは「5月末段階で、少なくとも319か所」と報じられていた。 それから2年足らずで、約2,000か所増えたことになる。 2年で7倍以上、約2,000か所の増加こども食堂安心・安全向上委員会が実施この調査は、私たち「こども食堂安心・安全向上委員会」が実施した（メンバーは末尾に記載）。 この団体は、こども食堂の運営者らが集まって、こども食堂の安心・安全を高める「こども食堂安心・安全プロジェクト」を行っている。 こども食堂安心・安全プロジェクトのロゴ2,200か所超、2年で7倍以上、が意味することこれには、次のような意味があると思う。 １）規模感、インフラ感が出てきた

「山ガール」が流行語大賞の候補に選ばれたのは2010年。その数年前から増え始めたカラフルなウエアに身を包んだ登山客たちは、従来のストイックな登山のイメージを変えた。しかし本当の問題は、ブームとは別のところにあったーー。その問題を解決するために構造から変えていこうと取り組んでいるのが、世界最年少（当時）でセブンサミッター（七大陸最高峰登頂者）になった山田淳だ。コンサルティング会社に就職するが、ある山岳事故をきっかけに再び登山の世界に戻る。次なる目標は七大陸最高峰よりもさらに高く、険しい山だ。（取材・文　ライター井上英樹／Yahoo!ニュース編集部） 先頭を歩く登山ガイド山田淳の歩みは遅い。一歩ずつ、ゆっくりと山を登る。2016年夏、東京都の最高峰・雲取山山頂（2017メートル）に至る登山道を、山田はツアー客21人を引き連れて歩いていた。この日は梅雨の合間の夏日。登山道の水はけはよく、昨日の雨

ラフなデニム姿で舞台に立ち、静かに、そしてはっきりとした口調で聴衆に語りかける。アップル創業者の故スティーブ・ジョブズ氏を彷彿とさせるこの男性、「中国のスティーブ・ジョブズ」と呼ばれる雷軍（レイ・ジュン、46歳）だ。 雷軍氏は中国のスマホメーカー「小米科技（シャオミ・Xiaomi）」を率いる。2010年の創業から5年、全世界では累計1億5000万台以上を売り上げ、一躍巨大メーカーに躍り出た。日本では発売されていないことから日本人には馴染みが薄いが、シャオミの勢いは中国や東南アジア、さらには「最後の巨大スマホ市場」と呼ばれるアフリカへも及んでいる。

人間関係を良好にするために、コミュニケーション能力を高めることは極めて重要です。家庭においても、職場においても、地域社会においても、顔を合わせるたびに挨拶をしたり、立ち止まって軽いお喋りをすることで、信頼関係は構築されていくもの。問題を解決するため、自分の成長を促すための「実のある話」もいいですが、日ごろの「実のない話」も大切なのです。 ところが、そのような「実のない話」――つまり雑談や世間話をしても、うまく噛み合わない人がいます。正直なところ本人に自覚がないケースが多く、意識させることは厄介ですが、「話し手」からすると、いつ話しても噛み合わないので「シックリ」きません。どんなケースが考えられるでしょうか。たとえば、以下の会話文を読んでみましょう。 Ａ：「ジャイアンツの菅野選手はスゴイな。入団３年目で年俸１億１千万円だって。高橋由伸選手や、松坂大輔選手に続いて３人目らしいよ。社会人になって

内閣府が11月1日に発表した調査結果によれば、女性の職業について「子供ができてもずっと続ける方がよい」と回答した人は44.8％。調査を始めた1992年以来、初めて前年から減少に転じたそうだ。 女性活躍推進の声が上がる一方で、産休・育休、そして時短勤務をする女性への理解は未だ足りない部分がある。 「出産後も働くのはいいけど、どうせ時短で遅く来て早く帰って、子どもが熱を出したら休んで、他人に仕事やってもらうんでしょ」 そんな声は当然のようにあふれているし、先日のマタハラ訴訟の際にも「甘えている」「図々しい」という声が男性だけではなく女性からも上がった。 女性が子どもを産んでから職場に復帰するのは、それほど難しいことなのか。山ほど文句をつけたくなることなのか。ネット上では（ネット上だけではないだろうが）「そもそもそんなに働きたいと思っている女性はいない。景気が良ければ働きたくない女性が大半だろう

先日、結婚したばかりの友人の男性がこんなことを言った。 「子どもができても奥さんにはずっと働いてほしい。だって、専業主婦の子どもってかわいそうじゃない？　社会を知らない世間知らずな母親に育てられるってことだよ」 ひどい偏見だと感じる人が多いだろう。私もそう思う。配慮がない、決めつけの強い意見だと思う。彼自身、友人である私との1対1の会話だから言ったのであって、きっと実名で行っているSNSでこんなことを発言しないはずだ。 ただ、逆のことを言う人は少なくない。それはずっと当たり前のように言われてきた。 「共働きの家の子って、かわいそうだよね」 「子どもが小さい時にお母さんがそばにいないのって、かわいそうだよね」 ■「かわいそう」かどうかを決めるのは子ども自身 先日発表された、マッチアラーム社が行った調査によれば、20～30代の独身男女のうち、約8割が結婚後に共働きを希望しているという。経済的な

「ＭＫノー」とは「見たこともない、聞いたこともない」私は企業の現場に入り、目標予算を絶対達成させるコンサルタントです。「絶対達成」というわけですから、かなり大胆な組織改革をする場合も出てきます。その際に、困るのは評論家ぶった経営幹部、管理職の存在。新しいアイデアに対する評論・コメントは出すのに、代替案を示さない。「どうすれば変えられるか」「どうすれば達成するか」という前向きな思考がなく、とにかく批判だけする人もいます。このような人が経営の中枢にいると、会社は内部から腐っていきます。 さて今回は、コメンテーター幹部、批判だけする上司たちの代表的な口癖「ＭＫノー（エム・ケー・ノー）」を紹介します。「ＭＫノー」とは、 「見たこともない、聞いたこともない」 の略です。 「そんなやり方でうまくいったなんて話、聞いたこともない」 「その方法を取り入れて成功した会社なんて、見たこともない」 という感じに

「キラキラネーム」はともかく「キラキラワード」とは読みづらい名前や、常識的に考えがたい言葉を用いた珍しい名前を「キラキラネーム」と呼ぶそうです。感覚的に「キラキラ」しているような名前が多いからでしょう。リクルーティングスタジオはこのほど「２０１３年のベスト・オブ・キラキラネーム」を発表しました。２０１３年の１位は【泡姫（ありえる）】、２位は【黄熊（ぷう）】、３位は【姫星（きてぃ）】とのことです。 キラキラネームはともかくとして、私は現場に入ってコンサルティングしている身です。目標を絶対達成させるために企業の支援に入っています。すると、どうしても気になることがあります。それは世の中にあふれる「綺麗ごと（きれいごと）」のキャッチコピー。小さな労力で大きな成果を手に入れたい、楽してお金儲けしたいという「射幸心」を煽るコピーが多すぎて、人を迷わせます。勘違いさせるのです。私はこれを「キラキラワード

米アマゾンのジェフ・ベゾスCEOが先日、同社が5年以内に無人飛行機を使った新しい宅配サービスを開始する計画があると明らかにしました。ベゾスCEOは「注文から30分以内に商品の配達が完了するシステムを完成させたい」と意気込んでおり、同社の新しい流通戦略に注目が集まっています。この計画が実現するかどうかも含めて、無人機ビジネスの課題と可能性も見えてきました。 [写真付き記事]米軍の無人機攻撃は国際法違反なの？ アマゾンの空飛ぶ配達プランとは？米アマゾンのこの計画対しては様々な声があがっていますが、アマゾンはすでにオクトコプター（8枚のローターを備えたヘリコプター）の自社開発に成功しています。GPS機能を搭載したオクトコプターで全米各地の物流センターから購入者の住む家に注文した商品が送り届けられます。無人機には5ポンド（約2．2キロ）までの商品を積むことでき、行動半径は10マイル（約16キロ）に

日本では、米国の景気回復が遅れているという報道をよく目にします。実際、米国の中央銀行にあたるFRB（連邦準備制度理事会）は失業率が改善しないことを理由に量的緩和策の縮小を延期しました。米国の景気は本当に良くないのでしょうか？また日本にはどのような影響があるのでしょうか？ GDP成長率や雇用者数は堅調だが　米商務省は11月7日、2013年7月～9月期の実質GDP成長率を発表しました。それによるとこの四半期の成長率は年率換算でプラス2.8％となり、事前予想を大きく上回りました。米国のGDPの7割を占める個人消費が順調に伸びたことと、住宅投資が活発だったことが大きく影響しました。 また翌日の8日には米労働省が最新の雇用統計を発表しましたが、代表的な数値である非農業部門の雇用者数は前月比で20万4000人の増加となり、こちらも事前予想を大幅に上回りました。20万人以上の雇用者増加は米国経済が堅調で

「いつかはゆかし」のキャッチフレーズで知られている投資助言会社アブラハム・プライベートバンクについて、金融庁は10月11日、金融商品取引法に違反しているとして業務停止命令を出しました。証券取引等監視委員会の勧告を受けたものです。金融商品の取り扱いをめぐって行政処分が行われることはめずらしくありません。しかしアブラハム社については、以前から著名ブロガーが問題を指摘しており、ブログでの言論がリードして行政処分に至ったという点で非常に興味深いケースとなっています。 ブログに公開質問状　同社の問題を指摘していたのは著名ブロガーの山本一郎氏。同氏はハンドルネーム「切込隊長」として知られたブロガーで、掲示板サイト「2ちゃんねる」にも大きく関わった人物です。山本氏は2013年3月7日、アブラハム社に対する質問状を自身のブログに公開しました。 山本氏は、アブラハム社は海外のヘッジファンドを直接購入できると

ヤフー・ニュース読者の皆さん、はじめまして。 建設ITジャーナリストの家入龍太と申します。 「建設」というと、土にまみれたヘルメット姿の作業員が働く昔ながらの現場、一方、「IT」というとハイテクでスマート、最先端でグローバルな世界と、全く正反対のイメージを持つ人も多いでしょう。 しかし、最近の建設業は、ITを本格的に導入し、大きくイメージが変わろうととしています。建設とITが融合した建設業は、橋やビルのような巨大でリアルな物体を、3Dなどバーチャルな技術を駆使して設計し、作り上げていく新しい産業といってもいいくらいです。 私の仕事はそこにある超面白い世界を取材し、情報発信していくことです。一般の方にもできるだけ分かりやすい表現で、今後、情報発信に務めていきたいと思いますので、よろしくお願いします。 さて、最初のトピックですが、あの土とコンクリートにまみれた工事現場で最近、iPadなどのタブ

SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）をベースに、ウェブブラウザなどから手軽に楽しめるソーシャルゲーム。一般的なゲームと比べて、コミュニケーション要素が強いのが特徴となっています。ブラウザだけで遊べるのでブラウザゲームとも呼ばれ、元々はPC上で楽しむSNSの一部コンテンツでしたが、現在の日本では携帯電話やスマートフォンでプレイするものが主流といえるでしょう。 日本におけるソーシャルゲームのツートップといえば、グリーが運営する「GREE」と、ディー・エヌ・エーが運営する「Mobage」が挙げられます。しかし、一時期は「ソーシャルゲーム・バブル」と呼ばれるほど急成長したこの業界にも、陰りが見え始めました。 ソーシャルゲームに陰りが見え始めてきた理由　一番大きなきっかけとなったのは、2012年5月に「コンプリートガチャ（コンプガチャ）」の違法性が指摘された点でしょう。コンプガチャとは、