2024年のファッション界でよく聞かれるワードのひとつが、「クワイエットラグジュアリー」だ。高級ブランドにありがちなロゴや派手さを排し、あくまで控えめに、それでいて上質なアイテムを身に纏うことが、真の洗練さにつながるという。 中国紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」は、こうしたトレンドが食の分野にも及んでいると書く。なかでも日本人が家庭で食べている3つの食材が、香港の高級レストラン界隈で人気だとして、地元の高級食材とともに紹介している。 高級レストランといえば、キャビア、アワビ、ウニ、和牛にフォアグラなんかが思い浮かぶかもしれない。 だが、普通のアイスクリーム店でバニラ味やピーナッツ味が定番であるように、最近ではこうした代表的な希少食材もあまりに使われすぎて、苦笑を誘うレベルとなってしまったようだ。シュウマイから羊の骨つきすね肉まで、あらゆる料理がスライスしたトリュフや金箔で飾られ、

新型コロナウイルスによる規制が中国で撤廃されてから1年半以上が経過したが、中国から海外へ渡航する人の数は、以前の水準には戻っていない。英紙「フィナンシャル・タイムズ」によると、香港でも中国本土からの旅行者数がコロナ以前の水準を大幅に下回っているという。 しかし、香港では中国本土からの訪問者による保険商品の購入がコロナ前の2019年よりも増えている。同地の保険局によると、2024年第1四半期、中国本土の観光客による保険売上高は前年同期比で62.6％増と急増した。156億香港ドル（約3170億円）となり、2019年の同期間を上回った。 それを受け、香港の保険会社の業績は好調である。保険会社AIAでは、香港での新規契約高が43％増加した。プルデンシャル保険も、香港での新契約利益がこの1年で急成長しているという。 その背景にあるのは、中国市場の冷え込みだ。人民元安に加え、中国株は2021年のピーク

頼るのは本当の父母ではなく… 香港メディア「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」によると、中国に暮らす18歳未満の「26.6%が家庭で身体的虐待を受け、19.6%が精神的虐待を受け、26%が親の育児放棄を受けている」ことが、中国に関するユニセフの報告書（2018年）からわかっているという。 そんななか、家族での愛情が不足している中国の子供たちは、新たな場に救いを求めている。SNSのアカウントで「愛情深い両親の姿」をコンテンツとして配信するインフルエンサー、「デジタルペアレンツ（両親）」だ。 上海在住で13歳の中学生、ファン・シャオトンが、中国メディア「シックス・トーン」の取材に応じている。彼女は「数学のテストでストレスを感じたり、おいしいおやつを食べたりすると、スマホで『両親』にメッセージを送る」という。 ただし、彼女がメッセージを送っている「両親」は、本物の両親ではない。SNSで活動し

中国・電気自動車大手BYDの世界進出計画は、太陽電池モジュールから電動バス、電動トラック、電車、果ては複合的な輸送システムまで多岐にわたる。とはいえ、手を広げすぎではないだろうか、と英紙は指摘する。 大きな大きな野望 BYD（比亜迪）本社は、広東省深圳市郊外の坪山区にある。六角形をした建物の堂々とした入口に到着すると、まず訪問者を迎えるのが巨大スクリーンだ。そこには聖書を引用した質問が表示されている。「人類を救ったノアの箱舟はどこにあるのか？」 答えは「ここ」だと言いたいようだ。なにしろ、驚異的な急成長を遂げ、世界中の自動車メーカーの幹部を震え上がらせている企業の入口の目立つところに表示されているのだから。 BYDと、その創業者である王伝福（58）には、自信を見せるだけの理由がある。BYDはいまや、イーロン・マスク率いる世界最強の電動自動車（EV）メーカー、テスラと肩を並べるまでに成長した

「『ステーキは食べられるけど、牛の脳なんて、これまで聞いたなかでいちばん極端な食べ物だ』と人々が言ってもいまはおかしくありません。でも歴史を通じて、それは問うまでもないことでした。『どの文化で脳が食されたのか？』と問う必要などなかった。誰もがそれを丸ごと食べていたのですから」 そう語るのは、内蔵の料理本を書いたヘルスコーチのアシュリー・バンハウテンだ。 伝統的に、多くの文化で動物の脳はごちそうと考えられてきた。そしてそれは、無駄ゼロの精神からというだけではなかった。濃厚で、脂肪分に富み、繊細な脳の舌ざわりと風味はユニークで、しかも脳はほかの部位と比べて手に入れるのが難しかった。 動物ごとに脳はひとつしか取れないというだけではない。自身のブログ「オファリー・グッド・クッキング（内臓的にいい料理）」で内臓肉の摂取を啓蒙する料理記者のジャニン・ファルジンは言う。 「頭蓋骨を切り開くのがものすごく

人の脳を人が食べる風習 だが、人の脳を食すことが許容されただけでなく、風習だった時代と場所がある。 米ロングアイランド大学CWポスト校の生物学名誉教授で、『カニバリズム──まったく自然な歴史』（未邦訳）の著者であるビル・シャットは言う。 「理由はともかく、仮にあなたが誰か人を食べていたとしましょう。そのとき、あなたがその脳を食べない理由が私には見当たりません」 ヨーロッパで発掘された、10万年前にさかのぼる先史時代の人骨には、脳が取り出された、ひび割れた頭蓋骨含め、食人の形跡が見られる。 近代に入ってからも、風習としての食人には、脳を食すことが多く含まれていた。なかでも有名な一例が、パプアニューギニアのフォレ族だ。 脳を食すフォレ族の慣習は、特異的に悲惨な結果をもたらした。それは現代の米国人が脳を嫌悪するまた別の理由を説明するものでもある。すなわち、病の恐れだ。 1950年代に、200人ほ

2020年に国家安全維持法が施行された香港では政治を公に批判できなくなり、表現の自由は失われた。その状況に幻滅し、香港の未来を悲観する人々が続々と、英国をはじめとする民主主義国に移住していった。 2020年末の香港の人口は750万人弱だったが、非営利組織の「フリーダム香港財団」によると、2021年から2023年半ばまでに香港から約50万人が去ったという。 そんななか、米メディア「ブルームバーグ」によると、最近、香港から中国本土に大勢の人が押し寄せるようになっているという。大半の人々が向かうのは、国境を越えてすぐのところにある深圳市だ。かつて漁村だった同市は、いまではファーウェイやテンセントなど中国最大のハイテク企業の本社を擁し、人口1300万人の大都市になった。 ほとんどの人々は深圳の安い物価に魅了され、週末に買い物や娯楽を楽しむために香港から向かう。一方、家賃の安さなどを理由に、香港から

海外からの投資が過熱する日本有数のスキーリゾート地ニセコでは、いまコスト高騰などが原因で手を引く開発業者が増えている。 米誌「ブルームバーグ・ビジネスウィーク」が、開発計画を断念したニセコの事業者たちに話を聞いた。 開発コストは10年前の「3倍」 近年、ニセコから巨額の利益を得ようとしている開発業者らの思惑が外れつつある。海外の投資家たちからの投機により、日本の地価が史上最大レベルに高騰しているからだ。 ニセコで何年間も働いてきた開発業者たちによると、10年前と比べて開発費用が3倍にも跳ね上がったという。この2年間だけでも約30％もの値上がりだそうだ。銀行からの融資が難しくなったことや、行政が大規模な開発を制限したこともあり、新規投資のハードルは高くなっている。 「いまニセコに投資する人は、かなりのチャレンジャーです」と、ニセコの不動産会社ニセードの創業者ジョナサン・マーティンは語る。

京都の「オーバーツーリズム」に世界も注目 新型コロナウイルスのパンデミックから世界中が抜け出し、人の移動が再び活発になるなか、世界各地の観光地ではオーバーツーリズムが問題となっており、各国や各自治体は対策を講じている。それは日本も例外ではない。人気の観光地であるだけに、日本のオーバーツーリズム対策は海外メディアにも注目されている。 2024年2月4日におこなわれた京都市長選挙も、海外メディアには観光都市の今後を決める選挙として注目された。当選した松井孝治は、公約の柱の一つにオーバーツーリズム対策を掲げていた。 香港紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」はしかし、松井が公約に記した「公共交通に住民用と観光客用の2種類の運賃を設ける」ことや、「マイカーの市内乗り入れ規制」などは、国の法律改正などの煩雑なプロセスを経ねばならず、実現可能性が低い上に、さらに混乱を呼ぶだけではないかという有識者

2024年の春節（日本でいう旧正月）は2月10日。新年を迎えるにあたり、香港の英字紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」上でベテラン風水コンサルタントが、干支で甲辰（きのえたつ）となる2024年を俯瞰し、十二支それぞれの運勢を占う。 この20年でおそらく最も刺激的なときにわれわれは突入しようとしている。期待しつつ気を引き締め、大きな変化に備えよう。 風水的に新たな20年周期に入る2024年は波乱に満ちている。火の要素と数字の9に支配された今後20年は、180年周期の締めくくりとなる。 火とは、命、力、快さにまつわる万事だ。中国の文化で数字の9は縁起がよく、幸運の成就を意味するので、始めたことが成功裏に成し遂げられると確信できるのだ。9は火の要素とも関連している。火は光をもたらす、明るく輝かしいものすべてを表し、夏、熱と温かさ、陽光に象徴される。 この数字を活発にするには、たとえば9頭の

香港の李家超（ジョン・リー）行政長官が始動した「才能漁り」は、新型コロナパンデミックによる頭脳流出の巻き返しを図るものだったが、「ずいぶん均質」な結果に終わったと英誌「エコノミスト」が報じている。 「2023年1〜11月、香港が西洋人に発給したビザはたった8000件だった。その10倍にも上る数のビザが、中国本土出身の人たちに発給された」と同誌は指摘する。 「トップ・タレント・パス」ビザの受給者についてはなおさらその傾向が見られるという。このパスは、高額所得者や世界トップレベルの大学の卒業生だけに適用されるビザ制度だ。同誌はこう述べる。

過酷労働や賃金の低迷、円安の影響で、外国人労働者の「日本離れ」が懸念されるなか、インドネシア政府は今後5年間で10万人を日本へ送りだす計画だ。インドネシアの若者にとって日本はいまも夢と希望にあふれる魅力的な国だという。香港紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」が取材した。 「人口ボーナス」期のインドネシア 日本がインドネシアから受け入れる移民労働者の数は、今後数年間で4倍に増加するとみられている。 インドネシア労働省のアンワル・サヌシ事務総長は、2023年10月にジャカルタで開かれた就職説明会で、今後5年間で10万人の労働者を日本に送り込む見通しを示した。また、求職者が自分のスキルに合った仕事を日本で見つけられるよう「アプリでの申請システム」を整備する方針を明らかにした。 2019年4月、日本は国内で深刻化する人手不足に対処するため、「特定技能」労働者に分類される外国人を受け入れる制度

サッカー界の大スター、リオネル・メッシが2月4日に香港でおこなわれた親善試合に出場しなかったことで現地のファンの怒りが爆発した問題。その冷めやらぬ怒りの一部は日本にまで向けられているようだ。 メッシが所属する米メジャーリーグサッカーのインテル・マイアミは、香港選抜との試合に臨んだが、目玉選手のメッシはピッチに立つことなくベンチから見守るだけだった。観客からは激しいブーイングが巻き起こった。

曖昧な「スパイ容疑」で死刑判決 中国系オーストラリア人作家の楊恒均（ヤン・ヘンジュン）が、2月5日、北京の裁判所で死刑判決を受けた。これは執行猶予付きの判決で、2年後には無期懲役に減刑される可能性があるが、執行猶予期間中に再犯した場合は薬物注射による死刑に処されるという。 英紙「インディペンデント」によると、ヤンは2019年、家族と会うために中国へ帰ったところ、スパイ容疑により広州白雲国際空港で逮捕された。 本人は一貫して無罪を主張しており、2020年には「やっていないことは決して告白しない」と語っている。その後、2021年5月に北京で非公開の裁判にかけられたが、評決は公にされなかった。容疑の詳細も明らかにされていない。

ショウワ・シティクラブは香港・九龍の深水埗地区にある目立たない店で、店内には日本のポップカルチャーにまつわるヴィンテージ品がある。アニメのフィギュア、ラバランプ、カシオのデジタル時計、バブル時代のヒットメーカーのアルバムなどが展示されている。 しかし、この店はただのヴィンテージ・ショップではなく、フューチャー・ファンクの音楽ジャンルの中心地だ。このジャンルは、1980年代の日本のイメージやサウンドをリミックスしたもので、成長を続けている。 店のオーナーであるデイヴィ・ローは、フューチャー・ファンクをノスタルジアとして表現しており、彼が立ち上げたレーベル「ネオンシティ・レコード」は、このジャンルの著名なアーティストのアルバムをリリースしている。 このジャンルの音楽は、Jポップ、アニメ映画『AKIRA』のサウンド、フレンチ・ハウスのビートなどから成り立っており、レトロフューチャーな楽曲にリミッ

パンデミックや米ドルの金利上昇などにより、アフリカの多くの国が債務返済が困難な状況に直面している。そんななか、脱ドル化を推進するアフリカ諸国で、中国が人民元と現地通貨の利用を拡大し続けていると、香港紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」が報じている。 たとえば、中国の四大商業銀行のひとつである中国銀行（BOC）は、ザンビアに顧客が中国人民元で入出金できる子会社を設立した。首都ルサカと鉱山町のキトウェの両方に支店があり、増え続ける中国の鉱山会社や移民にサービスを提供しているようだ。 BOCはザンビアのほかに、南アフリカのヨハネスブルグに支店を持ち、ケニアの首都ナイロビにも駐在員事務所を置いてる。 BOCの林京振副総裁は2023年12月にザンビアを訪問し、ハカインデ・ヒチレマ大統領との会談で、ザンビアだけでなく他のアフリカ諸国との中国通貨を使用した経済・貿易関係を促進することを約束した。 同

竹内まりやの「プラスティック・ラブ」をきっかけに、80年代日本のシティポップがネット上でリバイバルしたことを知っている人は多いだろう。これが姿を変え、フューチャー・ファンクという新たなエレクトロミュージックのジャンルに成長し、香港で定着しているという。「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」が取材した。 なんとなく懐かしい ショウワ・シティクラブは目立たない。急速に姿を変える香港・九龍の深水埗地区の一角にある、家電量販店に隣接した地味な店だ。 店内には日本のポップカルチャーにまつわるヴィンテージ品が見られる。アニメのフィギュアの隣にラバランプやカシオのデジタル時計が置かれ、レコードの棚には、角松敏生をはじめとするバブル時代のヒットメーカーのアルバムがずらりと並ぶ。 だがこのヴィンテージ・ショップは、単なる「過ぎ去りし日の日本におけるポップカルチャーの祭壇」ではない。 ここはフューチャー・フ

世界的な語学教育機関の調査によれば、日本人の英語力はこの10年、低下の一途をたどっているという。グローバル市場での競争力を高めることの重要性が叫ばれて久しい昨今、なぜ日本人の英語はうまくならないのか。香港紙がその理由を専門家に取材している。 世界における、日本人の英語力の順位がまた下がった。 国際的な語学教育機関イー・エフ・エデュケーション・ファースト（EF）が、英語を母国語としない国・地域の英語能力指数ランキングを2023年11月に発表した。それによると日本の順位は、113ヵ国・地域中87位と過去最低だった。 世界3位の経済大国としては残念な結果であり、これにより日本の存在感が弱まる可能性があると考える専門家もいる。 劣化する日本人の英語力 EFが毎年実施するこの調査で、2023年の首位に立ったのはオランダだった。そのあとにシンガポール、オーストリア、デンマーク、ノルウェーが続く。 2位

12月3日、日本でもよく知られる香港の民主活動家の周庭が、約2年ぶりにインスタグラムを更新した。カナダのトロントに滞在している彼女は「香港の情勢や身の安全を考慮した結果、香港には戻らないと決めた」という。これを受け、香港政府トップの李家超行政長官は「国家の安全を危険にさらす逃亡者を徹底的に追跡する」と語った。