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  • 「財布って何?」中国キャッシュレス社会の弊害、現金を知らない子どものヤバすぎる言動

    やまや・たけし/1976年東京都生まれ。システムエンジニアを経て2002年よりライターとして活動。中国をはじめとするアジア諸国のIT事情を専門とし、幅広いメディアで執筆活動を行っている。執筆の他、講演や調査なども行う。著書に『中国のインターネット史 ワールドワイドウェブからの独立』(星海社新書)など。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 中国ではキャッシュレス決済が急速に普及し、多くの国民がAlipayやWeChatPayなどのアプリを駆使している。オフィシャルな統計によれば、キャッシュレス決済は3人に2人が利用しているという。だがその弊害として、幼いころから現金を知らずに育った子どもたちに「お金のリテラシー」が身に付かないという課題が指摘されている。そうした子ども

    「財布って何?」中国キャッシュレス社会の弊害、現金を知らない子どものヤバすぎる言動
  • ドンキ創業者「引退準備」開始、泥棒市場から小売業界4位に躍進した混乱と成長の35年

    ドンキ創業者 安田隆夫の「遺言」 ドン・キホーテで知られるパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH)が慌ただしい。創業者である安田隆夫氏が引退の準備に動き出した。今年に入ってから息子が入社し、経営陣、大株主を含めた後継体制を整備中だ。東京・西荻窪で35年前に泥棒市場から始まったPPIHは今や時価総額にして2.5兆円を誇る、小売業界4位の巨大企業に成長した。緊急特集『ドンキ創業者 安田隆夫の「遺言」』では全3回にわたって、引退を前にした安田氏による独占告白をお届けする。 バックナンバー一覧 「ドン・キホーテ」で知られるパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH)が慌ただしい。創業者である安田隆夫氏が引退の準備に動き出した。今年に入ってから息子が入社し、経営陣、大株主を含めた後継体制を整備中だ。東京・西荻窪で35年前に「泥棒市場」から始まったPPI

    ドンキ創業者「引退準備」開始、泥棒市場から小売業界4位に躍進した混乱と成長の35年
  • 12歳で東大医学部に入った超エリート・森鷗外が「どうしても蹴落としたかった」天才医学者とは?

    執筆者。広島県出身。編集担当に『ねこねこ日史』シリーズ(実業之日社)、共著に『乙女の日史』シリーズ(KADOKAWA)など。 東大教授がおしえる さらに!やばい日東大教授が、日史の表と裏を教えます! バックナンバー一覧 学校の授業で教わる歴史には、偉人たちの「すごい」逸話が数多く出てきます。しかし、ただ単に「すごい」だけの人物は、この世に一人としていません。実は、歴史の中には、「すごい」人の「やばい」記録もたくさん残っているそうです。そんな「すごい」と「やばい」の両面から日史の人物の魅力に迫ったのが、東京大学史料編纂所教授の郷和人さんが監修をつとめた『東大教授がおしえる やばい日史』シリーズです。 今回は、シリーズ最新刊の『東大教授がおしえる さらに!やばい日史』より一部を抜粋・編集して、森鷗外が蹴落とそうとした「天才医学者」との論争をご紹介します。 鷗外のエリート人

    12歳で東大医学部に入った超エリート・森鷗外が「どうしても蹴落としたかった」天才医学者とは?
    mamma_mia_guangzhou
    mamma_mia_guangzhou 2024/07/21
    “森鷗外は北里柴三郎を敵視していました。当時、日本軍兵士に多かった脚気の原因を「菌」だと思っていた鷗外に対して、柴三郎が「脚気は菌じゃない。栄養不足が原因だ」と反論したのを根にもっていたのです。”
  • 【迷惑? 歓迎?】一人客に対して、レストランが思っている本音

    はまだ・たけふみ/1974年兵庫県宝塚市生まれ。米国・イェール大学卒業(政治学専攻)。大学在学中、学生寮のまずい事から逃れるため、ニューヨークを中心にべ歩きを開始。卒業後、格的に美を追求するためフランス・パリに留学。南極から北朝鮮まで、世界約127カ国・地域を踏破。一年の5カ月を海外、3カ月を東京、4カ月を地方でべ歩く。2017年度「世界のベストレストラン50」全50軒を踏破。「OAD世界のトップレストラン(OAD Top Restaurants)」のレビュアーランキングでは2018年度から6年連続第1位にランクイン。国内のみならず、世界のさまざまなジャンルのトップシェフと交流を持ち、インターネットや雑誌など国内外のメディアでや旅に関する情報を発信中。株式会社アクセス・オール・エリアの代表としては、エンターテインメントやの領域で数社のアドバイザーを務めつつ、関連スタートアッ

    【迷惑? 歓迎?】一人客に対して、レストランが思っている本音
  • 香港で「法の支配」の番人が辞任!英国人裁判官が吐露した「法治の重大危機」とは

    香港で14年、中国北京で13年半暮らした後、日帰国。現地で培った人脈と情報網を元に、日メディアが触れることができない現地情報を発信。特に最近は、主権返還前の香港での体験と知識をもとに変動が続く香港情勢を市民の視点からウォッチしている。 Twitter:@furumai_yoshiko 個人サイト:https://note.com/wanzee/ メールアドレス:wansfactory@hotmail.com ふるまいよしこ「マスコミでは読めない中国事情」 中国や香港の話題を取り上げる連載。SNSやメディア報道記事、さらに現地の優秀なメディア人や評論家たちの視線とともに、一体なにが問題なのか、そしてそこに暮らす人々にどんな思いを巻き起こしているのかを、「現地目線」で解説する。 バックナンバー一覧 香港の最高裁で、海外非常任裁判官の英国人2人が突如辞任。そのうちの1人が、フィナンシャル・

    香港で「法の支配」の番人が辞任!英国人裁判官が吐露した「法治の重大危機」とは
  • 中国・日本人学校のバス襲撃、事件後に削除された「反日動画」…中国人が「日本人学校バッシング」に走るおぞましい理由

    やまや・たけし/1976年東京都生まれ。システムエンジニアを経て2002年よりライターとして活動。中国をはじめとするアジア諸国のIT事情を専門とし、幅広いメディアで執筆活動を行っている。執筆の他、講演や調査なども行う。著書に『中国のインターネット史 ワールドワイドウェブからの独立』(星海社新書)など。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 中国・蘇州で、日人学校のスクールバスが刃物を持った男に襲われ、日人の親子が怪我を負った。親子を守ろうとした中国人女性は亡くなった。中国人男性がバスを襲った動機は明らかになっていないが、中国国内ではいくつかの説が出てきている。実は中国では昨今、SNSで「日人学校を叩く動画」が人気を得ており、その影響ではないかというものだ。もちろ

    中国・日本人学校のバス襲撃、事件後に削除された「反日動画」…中国人が「日本人学校バッシング」に走るおぞましい理由
  • 「日本車王国」崩壊のタイで中国EVが急拡大!「急速充電可で230万円」激安モデルに「超高性能」スポーツカーも

    自動車雑誌の編集者を経て、23歳でフリーランスのジャーナリストに。20代後半からは富士フレッシュマンレースなどに7年間参戦。現在は自動車雑誌やインターネット媒体を中心に執筆活動を行っている。フォトジャーナリストとしても活動中。国内自動車メーカーによる安全運転講習会・試乗会のインストラクターも務める。 それって当?クルマの「当たり前」 今の教習所では、クルマのハンドルの持ち方は「10時10分」が正解ではなくなっている。騒音問題に配慮し、救急車のサイレンの「音の出方」は昔から変わっている。道を譲ってくれた車に感謝の意を示す「サンキューハザード」は、道路交通法で規定されたハザードランプの用途とは異なる――。 こうした知識を、あなたは知っているだろうか。 経験豊富なモータージャーナリストが、自動車を巡る定説や、世の中の「当たり前」になっている交通マナーに疑問を投げかけ、正しい情報を提示していく。

    「日本車王国」崩壊のタイで中国EVが急拡大!「急速充電可で230万円」激安モデルに「超高性能」スポーツカーも
  • 【中国】外国人もスマホ決済可能、ビザ取得からモバイルの安心活用まで渡航準備はこれで完璧!

  • マクドナルドが中国事業加速、米企業の苦戦続く中

    中国では米国の消費者ブランドの一部が消費需要の低迷やナショナリズム的な購買傾向によって苦戦を強いられている。だが、米ファストフード大手マクドナルド中国事業に重心を傾けつつある。マクドナルド中国での店舗数を2028年末までに現在の2倍近い1万店余りに増やす計画だ。同社は最近、中国事業の株式の一部を18億ドル(約2844億円)で買い戻し、同事業への出資比率を高めると発表した。マクドナルドに立ちはだかるハードルの一つは、急成長している中国のライバル企業タスティン(塔斯汀)だ。同社は牛肉に加え、北京ダック、麻婆豆腐、魚風味の豚肉を使った低価格のハンバーガーで現地の欲に応えている。赤を基調とした店内には「中国産」や「中国人の胃袋は中国のハンバーガーが好き」といったスローガンが掲げられている。

    マクドナルドが中国事業加速、米企業の苦戦続く中
  • 香港市場の低迷、トンネルの先に光はあるか?

    香港株式市場はかつて、新規上場に伴う資金調達額が世界トップの市場だった。今は違う。ディールロジックによると、ほんの数年前の2019年には1位だったが、23年にはトップ5に入ることさえできなかった。だが、香港株式相場は今週6%高となり、今年最高のパフォーマンスを見せている。これは規制見直し案の発表を受けたもので、特に、中国証券当局がより多くの中国大手企業による香港上場を許可する可能性を示唆したことが好感された。これは歓迎すべきニュースだが、病人を救うには不十分だろう。低迷する香港の銀行セクターが回復を続けるには、中国株全般に対する投資家心理が大きく転換する必要がまだある。中国の証券当局は先週、香港金融市場の支援策として五つの措置を発表した。市場全体を押し上げるほどではないにせよ、中国土からの資金流入を後押しする措置もあった。例えば、土と香港の株式相互取引「ストックコネクト」を通じて土投

    香港市場の低迷、トンネルの先に光はあるか?
  • 「香港に5億ドル投じる…」謎だらけの「ドバイ王子」、AI顔認証で100%マッチした“驚きの人物”とは?

    香港で14年、中国北京で13年半暮らした後、日帰国。現地で培った人脈と情報網を元に、日メディアが触れることができない現地情報を発信。特に最近は、主権返還前の香港での体験と知識をもとに変動が続く香港情勢を市民の視点からウォッチしている。 Twitter:@furumai_yoshiko 個人サイト:https://note.com/wanzee/ メールアドレス:wansfactory@hotmail.com ふるまいよしこ「マスコミでは読めない中国事情」 中国や香港の話題を取り上げる連載。SNSやメディア報道記事、さらに現地の優秀なメディア人や評論家たちの視線とともに、一体なにが問題なのか、そしてそこに暮らす人々にどんな思いを巻き起こしているのかを、「現地目線」で解説する。 バックナンバー一覧 3月末、香港ではスパイ行為など国家の安全を脅かす行為を取り締まる「国家安全維持条例」が施行

    「香港に5億ドル投じる…」謎だらけの「ドバイ王子」、AI顔認証で100%マッチした“驚きの人物”とは?
  • 中国で広がる「低空経済」って何のこと?深セン・広州が中心地に

    News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース&解説コーナー。 バックナンバー一覧 「低空経済」という言葉が、今、中国の経済系メディアでよく見られる。3月5日に全人代が開幕し、李強・国務院総理(首相)が「政府活動報告」を行った際に、「新たな成長エンジンとしてバイオものづくり、民間宇宙産業、低空経済などを積極的に発展させる」と述べたからだ。「低空経済」が「政府活動報告」で取り上げられたのは初めてのことだ。中国の「低空経済」の今を解説しよう。(北京理工大学教師 吉田陽介) 2024年は中国の「低空経済商業化元年」 そもそも「低空経済」とは何か。 「低空」とは、高度1000メートル以下の低高度(地域の実情と実際のニーズによっては、4000メートル以下)の空域のことだ。その

    中国で広がる「低空経済」って何のこと?深セン・広州が中心地に
    mamma_mia_guangzhou
    mamma_mia_guangzhou 2024/04/25
    現在、「低空経済」のレベルが高い地方はどこか。中国メディアの報道によると、深セン、広州が最も発達した都市とされている。低空経済関連企業はいずれも4000社を超えている。
  • 「もうあなたの本は置いていない」監視が強まる香港、書店で見た驚きの光景とは?

    加藤嘉一(かとう よしかず) 国際コラムニスト。楽天証券経済研究所客員研究員。1984年静岡県生まれ。2003年高校卒業後、単身で北京大学留学。同大学国際関係学院大学院修士課程修了。英フィナンシャルタイムズ中国語版コラムニスト、復旦大学新聞学院講座学者、慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、ハーバード大学ケネディ・スクール(公共政策大学院)フェロー、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院客員研究員、香港大学アジアグローバル研究所兼任准教授などを歴任。著書に『われ日海の橋とならん』『中国民主化研究:紅い皇帝・習近平が2021年に描く夢』『リバランス:米中衝突に日はどう対するか』(いずれもダイヤモンド社)など。中国語の著書も多数。 加藤嘉一「中国民主化研究」揺れる巨人は何処へ 21世紀最大の“謎”ともいえる中国の台頭。そして、そこに内包される民主化とは――。連載では、私たちが

    「もうあなたの本は置いていない」監視が強まる香港、書店で見た驚きの光景とは?
  • 「香港は終わった」フィナンシャル・タイムズのコラムに香港政界が震撼した切ない事情

    香港で14年、中国北京で13年半暮らした後、日帰国。現地で培った人脈と情報網を元に、日メディアが触れることができない現地情報を発信。特に最近は、主権返還前の香港での体験と知識をもとに変動が続く香港情勢を市民の視点からウォッチしている。 Twitter:@furumai_yoshiko 個人サイト:https://note.com/wanzee/ メールアドレス:wansfactory@hotmail.com ふるまいよしこ「マスコミでは読めない中国事情」 中国や香港の話題を取り上げる連載。SNSやメディア報道記事、さらに現地の優秀なメディア人や評論家たちの視線とともに、一体なにが問題なのか、そしてそこに暮らす人々にどんな思いを巻き起こしているのかを、「現地目線」で解説する。 バックナンバー一覧 英「フィナンシャル・タイムズ」に香港をよく知るコラムニストが寄稿した「香港は終わった」とい

    「香港は終わった」フィナンシャル・タイムズのコラムに香港政界が震撼した切ない事情
  • 香港を包む沈黙、書店は閉まりショーもキャンセル

    ニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する日刊経済新聞。1889年以来、世界各地の意思決定者に対し経済情報を提供し続け、アメリカの最も信頼される新聞として知られている。 WSJ PickUp ウォール・ストリート・ジャーナルの記事の中から、ダイヤモンド編集部が注目する記事をピックアップ。平日毎日更新します。 バックナンバー一覧

    香港を包む沈黙、書店は閉まりショーもキャンセル
  • 香港を包む沈黙、書店は閉まりショーもキャンセル

    中国が権威主義的な支配を強めるにつれ、かつて喧騒(けんそう)に包まれていた大都市・香港から、その支配の及ばない場所が消えつつある。書店は閉鎖され、ショーはキャンセルされている。かつて人々を団結させていた政府への抗議の声は、人目を忍ぶささやき声に取って代わられた。2019年に民主化を求めて街頭を埋め尽くした群衆はとうの昔に姿を消したが、国家安全保障の名の下に反対派を封じ込めようとする政府の取り組みは今も続く。23日に施行される国家安全条例は、扇動などの犯罪を厳罰化し、国家機密の窃取や外国勢力による干渉を犯罪行為として禁じるものだ。香港立法会(議会)が極めて短期間で可決した同条例は、何が違法行為に当たるのかを巡って議論を巻き起こしている。古い日付の民主派の新聞が家に放置されているだけで違反に当たるのか心配する声もある。神聖で個人の空間と考えられていた教会の告解室のような場所さえ安全なのか懸念す

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  • 日本の「ラーメン・即席麺」が世界的ブーム!中国、アジア各国も参戦“全麺対決”がアツい

    ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士(MPA)。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』(テン・ブックス)、『インバウンドの罠』(時事出版)『バングラデシュ成長企業』(共著、カナリアコミュニケーションズ)、『ポストコロナと中国の世界観』(集広舎)ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹のの里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に

    日本の「ラーメン・即席麺」が世界的ブーム!中国、アジア各国も参戦“全麺対決”がアツい
  • テスラを猛追するBYDのSEAL、完成度は高いが道半ば「チグハグ走行」で我慢が必要な面も【試乗記】

    美しく、見やすい自動車誌の代名詞として、独自のジャンルを築いた総合自動車情報誌。国産・輸入車の新車解説、試乗記をはじめ、カーAV・ナビやアクセサリー紹介まで、クルマ生活を応援する幅広い情報を掲載。 CAR and DRIVER 注目カー・ファイル 総合自動車情報誌『CAR and DRIVER』の人気企画「今月の試乗記」「NEW CAR INFORMATION」などから、クルマ好きが知りたい新車・注目車の詳細情報を紹介。今のクルマのトレンドが一目でわかる。 バックナンバー一覧 BEVはテスラと世界トップの座を競う新進気鋭のメーカー。日ではATTO3/ドルフィンに続く第3のBEV、SEALの発売が近い。新型はクーペフォルムのスポーツセダン。いち早く走りを体感した。 2024年に投入 中国でSEALに試乗 BYDは2022年7月に日の乗用車参入を発表して以降、BEVのATTO3とドルフィン

    テスラを猛追するBYDのSEAL、完成度は高いが道半ば「チグハグ走行」で我慢が必要な面も【試乗記】
  • 「SF界のノーベル賞」に中国政府が介入?中国主催で起きた“史上最悪のスキャンダル”とは

    香港で14年、中国北京で13年半暮らした後、日帰国。現地で培った人脈と情報網を元に、日メディアが触れることができない現地情報を発信。特に最近は、主権返還前の香港での体験と知識をもとに変動が続く香港情勢を市民の視点からウォッチしている。 Twitter:@furumai_yoshiko 個人サイト:https://note.com/wanzee/ メールアドレス:wansfactory@hotmail.com ふるまいよしこ「マスコミでは読めない中国事情」 中国や香港の話題を取り上げる連載。SNSやメディア報道記事、さらに現地の優秀なメディア人や評論家たちの視線とともに、一体なにが問題なのか、そしてそこに暮らす人々にどんな思いを巻き起こしているのかを、「現地目線」で解説する。 バックナンバー一覧 中国発のSF『三体』は、アジア圏作品として初めてヒューゴー賞の長編部門を受賞。全30話でテ

    「SF界のノーベル賞」に中国政府が介入?中国主催で起きた“史上最悪のスキャンダル”とは
  • 中国で物価下落、香港住民が買い出し旅行で殺到

    中国土で物価の下落が続いている。これは香港で暮らす人々にとってはありがたいことだが、企業にとっては大きな問題だ。中国の1月の消費者物価指数は前年同月比0.8%下落し、ここ10年余りで最大の落ち込みとなった。これは世界第2位の経済大国である中国が活気を失っていることを示す証拠だ。中国では景気回復の失速で消費者マインドが減退、政府が一部の経済調査の検閲に乗り出している。

    中国で物価下落、香港住民が買い出し旅行で殺到