3万冊の古本が大集合 津松菱に三重県内外の19店が出店：中日新聞Web文化的な地域貢献を、と開催。津、松阪、伊勢、伊賀市など県内はじめ、名古屋、大阪、京都市など計19の古書店が出店。人文・文学、海外文学、郷土史、建築・アート・デザイン、サブカルチャー、料理・手芸、写真集、絵本・雑誌など多彩なジャンルの古本が並ぶ。明治や大正期に出版され、今は絶版となっている書物も。レコードや掛け軸なども出品されている...
球体撤去廃棄へ 重さ３００キロ、刻印なし：中日新聞しずおかWeb
県浜松土木事務所は二十三日、浜松市西区の遠州灘海岸に漂着した鉄球状の不審物を撤去した。不審物は約三百キロで、表面には刻印や型番などの文字は確認できなかった。中身を確認するために解体後、廃棄処分する予定。 午前九時からの撤去作業には、県職員と建設会社社員計六人が対応。不審物の突起部分にワイヤを取り付けた後、ショベルカーでつり上げながら、十トントラックの荷台に運んだ。廃棄まで浜松市内の建設会社に仮置きされる。 不審物は、漁や調査などに使われる鉄製のブイ（灯浮標）の可能性が高いとみられる。浜松土木事務所の福田達樹さんは「何らかのブイと推測している。撤去を終えてホッとしている」と安堵（あんど）の表情...
森永卓郎さん、朝のNHK番組で「賃金が上がらないのは消費税のせい」と明言 「公共放送で堂々と流れたことは非常に喜ばしい」の声も：中日スポーツ・東京中日スポーツ
NHK総合テレビのニュース番組「おはよう日本」は19日、「年収」をテーマにした特集を放送。経済アナリストの森永卓郎さん（64）が視聴者の疑問に答え、低賃金の理由を消費税率引き上げにあると指摘した。 番組ではまず、森永さんが2003年に発売した著書「年収300万円時代を生き抜く経済学」を紹介。森永さんは「（当時）『年収300万円というあり得ない話をして、人々の恐怖感をあおって本を売ってもうけてるんだ』っていう批判をされたんですけれども、その通りの世の中になっちゃった」と振り返り、「それを通り越して、非正社員の場合だと年収170万が平均というぐらい、一気に収入が落ち込んでいくことが日本で起こった」と解説した。
カポエイラ少女 世界一 松任中１年・舘あかりさん：北陸中日新聞Web
「無限にかっこよくなりたい」 南米・ブラジル発祥の音楽を組み合わせた格闘技「カポエイラ」の競技者で、白山市松任中学校一年の舘あかりさん（１３）＝同市平松町＝が今月九日、世界大会のＵ−１８オンラインカポエイラソロ大会Ｕ１４女子（対象十二、十三歳）の部で初優勝した。「競技を続け、無限にかっこよくなりたい」と意気込む。（吉田拓海） カポエイラは踊りと武術を組み合わせた動きをすることから「美しい格闘技」とも呼ばれる。十六世紀、ブラジルの黒人奴隷たちがダンスに見せかけて護身術を学んだのが発祥とされる。歌や太鼓などの演奏に合わせ、全身をしなやかにつかった円運動を繰り返しながら、蹴りを矢継ぎ早に繰り出す。殴る動作は禁止されている。 舘さんは金沢市の「ゲトカポエイラ」に所属。カポエイラをしている父の利彦さん（４１）の影響で、小学一年生の頃から始めた。見学に訪れた際、競技の素早い動きを「かっこいい」と感じた
中日新聞:違法ダウンロードに罰則 :社会(CHUNICHI Web)
トップ > 社会 > 速報ニュース一覧 > 記事 【社会】 違法ダウンロードに罰則 2012年4月13日 18時42分 政府と民主党は１３日、著作権者の許諾なしにインターネットのサイトから音楽や動画を違法ダウンロードする行為に罰則を科す方針を固めた。政府が今国会に提出した著作権法改正案には盛り込まれなかったが、自民、公明両党が修正を議員提案することに民主党が同意。同改正法案は修正の上、今国会で可決、成立する可能性が高まった。 違反者に対する罰則は、自民党案の「２年以下の懲役または２００万円以下の罰金」とし、１０月１日施行となる見込み。 ただネット利用者の間では規制強化反対の声が強く、民主、自民両党にも慎重論があることから、被害者の告訴がないと起訴できない親告罪とする。 （共同） この記事を印刷する PR情報 Ads by Yahoo!リスティング広告 最新記事 女性教諭が男子生徒にセクハ
中日新聞:「もやい」ピンチ 後援社破産、ホームレス支援困難:社会(CHUNICHI Web)
トップ > 社会 > 紙面から一覧 > 記事 【社会】 「もやい」ピンチ 後援社破産、ホームレス支援困難 2008年10月5日 朝刊 後援企業の破産で窮地に立たされているもやい＝東京都新宿区で ホームレスやネットカフェ難民などの生活困窮者を支援する特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「自立生活サポートセンター・もやい」（東京都新宿区）の活動が、主力だった後援企業の破産で窮地に立たされている。活動の危機を乗り切るため、もやいはカンパなどを募っている。 破産したのは不動産会社「リプラス」（東京）。もやいのアパート入居支援活動に賛同し、２００６年４月から、１人６カ月分の家賃保証と、もやいに毎年約１３００万円を寄付してきた。もやいは、生活困窮者の自立のため、賛同する会員が連帯保証人となって、アパートに入居できる支援を続けてきた。湯浅誠事務局長（３９）は「住居の確保は人間らしく生きるための最
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