異例の猛暑で電力需要が拡大する中、大手電力会社の各エリアで夕方以降に需給バランスが不安定になる事態が起きている。普及が進んだ太陽光発電の出力が急減するためで、今夏は特に熱帯夜続きで夜間でも冷房需要が増えている。九州電力管内では7月、供給力に占める需要の割合(電力使用率)が午後7時台に「厳しい」とされる95%に達したケースもあった。国は将来的に太陽光など再生可能エネルギーを主力電源にする方針だが、いかに安定供給を維持するかが課題になりそうだ。 300万→0キロワット 関西電力管内では需給が逼迫(ひっぱく)した7月18日、太陽光の出力が午後2時台に大型原発3基分に相当する300万キロワット程度に達し、供給力全体の約1割を占めた。ところが、午後4時台には160万キロワット程度となり、ほぼ半減。関電は事前に火力発電所を稼働させていたが、一部が設備トラブルで停止し、中部電力など5社から計100万キロ
8月15日になって信者が騒ぎ出すかと思ってそれに対抗して書いたるわと思ったら今日16日だった 長文すまん、許して、書きたいんや えー、まぁタイトルの通り 自分クソオタク、腐女子、末期 カゲプロが黒歴史ジャンルになってる腐女子じゃ カゲプロが流行った時、小学生高学年だった その頃ちょうどボカロが小学校の一部で流行ってた、友人の影響で私もボカロにハマった そこから数ヶ月経ってボカロ布教してきた友人から「カゲプロって知ってる?」って言われた いや知らんけどって言ったら小説を渡され音楽を聴けと言われ、従ったワイ、†堕ちる† 推しはカノだった その頃のイキリクソオタク小学生ワイは『知識量こそ全て』っていう今でもよく見る害悪3DSニコ動イキリ小学生みたいな意識に縛られていた キャラの設定、キャラソンの歌詞、そういうの全部知ってて初めて語れる、みたいな 小学生時分の記憶ってあんまり消えなくて、今でもカノ
新入社員の3分の1が入社3年後までに辞めていく(厚生労働省の2017年度調査)近年、特に企業が頭を悩ませるのが、若手社員らが次々辞めていく「連鎖退職」だ。読者の中にも、数人の若手が短期間に次々と辞めていったのを目の当たりにした人もいるかもしれない。将来を担うはずの若手を一気に失うのは職場はもちろん、会社にとっても大きな損失だ。連鎖退職が起きる理由や、防止する手段について、人材活用に詳しい青山学院大教授の山本寛氏に解説してもらった。 6月の大阪北部地震の時のことだ。電車が軒並み止まり、出勤も困難な状況の中、ある会社の上司が「何がなんでも出てこい」と部下に指示。それに対し「非常時に社員を守ろうとしない会社は嫌だ」と新入社員7人が連名で退職届を出した――という話がソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)で話題になった。 話の真偽は定かではないが、社員が短期間に一斉に辞める「連鎖退職」は、
全日本剣道連盟(全剣連)の「居合道(いあいどう)」部門で、段位・称号取得の際に金銭授受が横行していた実態が表面化した。「剣による人間形成」を旗印とする組織で、肩書が売買されていた格好だ。内閣府に提出された告発状などからは、既得権益におぼれた審査側と、名誉欲に走る受審者とのいびつな共存関係が浮かぶ。 ■ 「私ももらった」 「誠意やないか。カネやないか」 平成24年3月。告発状によると、関西地方に住む連盟会員の男性は、居合道の称号で最高位の「範士」審査を目前にして、そう迫られた。相手は全剣連の専門委員会「居合道委員会」の委員で、要求額は合計650万円。委員長や自身にそれぞれ100万円、残りの委員にも50万円ずつ-という内訳だった。同委員会は競技人口の少ない居合道の普及や振興などを一手に担っており、当時は委員が範士の審査員も兼ねる状況が続いていた。男性はこうした慣習に反発し、支払う意思がないこと
特攻隊は「よくやった」(1944年10月)→特攻作戦続行・拡大 戦争終結は「もう一度戦果を挙げてから」(1945年2月)→東京大空襲、全国焦土化、沖縄戦 「海軍にはもう艦はないのか?」(1945年4月)→大和特攻、2時間で4千人戦死 沖縄をアメリカに売った「天皇メッセージ」(1947年9月) 戦争責任は「言葉のアヤ」、原爆投下は「やむを得ない」(1975年10月) こちらの記事へのコメントで要望を頂いた件、面白そうなのでやってみた。 昭和天皇裕仁のクソな「思し召し」と言えば、すぐ思い当たるのはつぎのようなものだろう。 特攻隊は「よくやった」(1944年10月)→特攻作戦続行・拡大 海軍特攻隊の生みの親と言われる大西瀧治郎は、必ずしも特攻作戦に積極的ではなく、これを「統率の外道」と呼び、こんなことまでしなければ戦えない状況になっていると知れば、天皇が戦争を止めてくれるだろうと期待していたと言
2020年東京五輪・パラリンピックのボランティア募集期間(9月中旬~12月上旬)を控え、主力と見込む学生を十分に確保できるのかとの懸念が関係者の間で広がっている。「10日以上の活動が基本」「宿泊は自己手配、自己負担」といった条件が厳し過ぎるとの指摘があるのに加え、学生にとって2年後の予定が見通しにくい事情があるからだ。東京大会で必要なボランティアは大会組織委員会、東京都の募集分を合わせ、11万
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