トヨタ・ホンダの5車種が部門1位に 米誌「コスパ最高の車」
ランキングや各種消費者向けの情報などを発信する米USニューズ&ワールドレポート誌は、コストパフォーマンスに優れる11車種を発表した。米市場向けの2020年モデルを対象にしたこのリストには、日本車5種に加え韓国から5車種が選定されており、アジア勢がほぼ独占する結果となっている。 ︎高価格でなくとも信頼できる11車種 比較的低価格で販売されている車種は多いが、なかには品質が期待に及ばなかったり、ランニングコストがかさみ結果的にはむしろ高くついたりする場合もある。こうしたなか同誌は、11のカテゴリごとに選出されたベストな車種であれば、所有する喜びと高いコストパフォーマンスをもたらしてくれるはずだ、と太鼓判を押している。11部門の結果は以下のようになった。 2列SUV部門： ヒュンダイ サンタフェ 3列SUV部門： キア ソレント コンパクトカー部門： キア フォルテ コンパクトSUV部門： ホン
品質イメージ、「ドイツ製」1位に物申す 日本製はカナダ製より下の8位（コラム）
世界の消費者に最も信頼されている「メイド・イン・○○」の栄えある一位は……。ドイツを基盤とする統計サイト、スタティスタがダリア・リサーチの協力で行った品質イメージ調査「MADE-IN-COUNTRY-INDEX（MICI）2017」 の結果が先週発表された。世界52ヶ国、約4万3000人（各国とも2500人以上が回答）が、49ヶ国とEUを5段階評価。次に評価を数値化し順位決定。データは2016年12月～2017年1月に収集された。 インデックス100を獲得し堂々の1位に輝いたのはドイツ。調査実施国別では13ヶ国で首位となった。シュピーゲルなど、ドイツのメディアはこの結果をもちろん歓迎。しかし、わが日本はというとフランス、アメリカと同点で8位。カナダの6位やイタリアの7位より下という結果は不本意に思われる。イメージ調査といわれればそれまでだが、カナダとドイツの両方に暮らした筆者としては、どう
中国の高速鉄道、効率無視で負債86兆円 それでも建設は続く
2018年末で、時速250キロ以上で走る中国の高速鉄道網は、2万9000キロを超えた。10年前の世界金融危機以降、急速に進んだ高速鉄道建設だが、大都市エリアを除いては、採算が取れていない路線が数多くあるとされる。多額の建設費と非効率が問題視されているにもかかわらず、新路線が続々と開業している。 ◆10年で急成長 中国高速鉄道網は世界最長 中国の初の長距離高速鉄道は、2009年に広州と武漢の間で開業した。1100キロを3時間で結んだこの路線は、借金を原動力とした、世界金融危機への中国共産党の回答だったと、フィナンシャル・タイムズ紙（FT）は述べる。高速鉄道への投資はコンクリートや鉄、その他のコモディティの需要を押し上げた。サウス・チャイナ・モーニング・ポスト紙（SCMP）によれば、高速鉄道建設が始まった2008年には、中国の鉄道への固定資本投資は61.5％増となり、2009年にはさらに69.
日本での驚きの体験がツイッターで大きな話題に | NewSphere
著：Nevin Thompson ブログプラットフォームMediumで活躍するUXデザイナーのマルチン・ヴィハルィが数週間日本を滞在した際、まず目についたのが日本で日常的に使われているUI（ユーザーインターフェース）だった。掲示板やボタン、また日本人にとって当たり前である日常的な行動、例えば並んで電車を待つことや飲食店で食券を買うことなどが、外国から来た人間にとっては驚くべきことだった。 2週間の日本滞在中、掲示物からゴミ箱に至るまで、日本式の物事への取り組み方について気づいた様々なことをツイッターで配信していった。結果、ツイートのスレッドは300にまで膨れ上がり急速に世界に知られることとなった。 This epic thread of @mwichary's observations and surprising moments in Japan, with an emphasis
激減した韓国への修学旅行 高校生はなぜ韓国に行かなくなったのか
韓国大手メディアの聯合ニュースは先月28日、韓国を訪れる日本の修学旅行生が激減していると伝えた。記事内では修学旅行情報センター（全国就学旅行研究協会）のデータを引用し、2016年度に韓国を訪れた全国の高校生（国公私立含む）は3246人にとどまり、過去10年間で約2万人近く減少したと報道。各国別に参加生徒数を見ても韓国は全体のうちわずか1.4％（公立の場合）だった。中国（1.3％）と並んで圧倒的に低い数値だ。 一方、修学旅行先として人気急上昇しているのが台湾だ。台湾は東日本大震災時に200億円を超える義援金を送るなど親交が深い。2016年度には日本から4万人を超える高校生が台湾を訪れた。10年前と比較すると約12倍の増加である。国別の参加生徒数比では43.7％と半分に迫る勢いだ。日台は距離的にも文化的にも最も近い関係となったようだ。 ◆発端はセウォル号事件？ 韓国を選ばなくなった理由の1つに
「日本では傘はダサくないんだよ」海外には珍しく映る独特の傘文化
よく「海外の人は傘を持たない」と耳にするが、これには地域によって様々な事情がある。この話題で名前の挙がることの多いイギリスのロンドンの場合はアーケードのひさしで濡れない、タイやシンガポールの場合はすぐに雨がやむから、などなど。 翻って日本は、年間の傘消費本数が約1億2000～3000万本とも言われる“傘大国”。1人当たりの傘の本数は世界有数だといい、海外の人から見るとよく傘を持ち歩いている日本人は少し変わって見えるようだ。 ◆エレベーターの傘マークが海外で話題に 先日、米ソーシャルニュースサイトredditに投稿された画像が大きな話題になった。写真は、投稿したユーザーが働くビルのエレベーターを撮影したものだという。一見何の変哲もない、到着を示すライトだが、上と下の間に赤い傘マークが見てとれる。傘マークはビルの外が雨天の場合に明るくなるという。 この写真が公開されると瞬く間に大きな反響を呼び
交通渋滞がもたらす莫大な損失 米国では69億時間、日本では50億時間が無駄に
交通渋滞は通勤や旅行に不便や苛立ちをもたらすなど我々の生活に度々支障をきたしているが、同時に経済にも打撃を与えている。アメリカと日本の両経済大国にとってもこれは深刻な問題だ。 ◆アメリカの経済成長の陰に潜む、交通渋滞による経済的損失 米国では交通渋滞がもたらす経済的損失は、経済成長と連動して年々増している。米国の都市交通に関するレポート「2015 Urban Mobility Scorecard」によると、2014年に都会に住むアメリカ人は交通渋滞により69億時間も余計に運転し、それに費やされた石油量31億ガロン、余計に消費された時間と石油による経済的損失は1600億米ドルにも上った。 渋滞を解消させる試みとしては、多様なアプローチが模索されている。例えば、よく使われる高速や線路の許容人数を増やすという対策がある。高速道路などに車線を新たに設けたり、バスや電車の本数や規模を大きくするという
スタートから混乱のインドネシア高速鉄道計画、中国にとって試練…“まだ前兆に過ぎない”
「中国主導の高速鉄道計画は欠陥だらけ」（ウォール・ストリート・ジャーナル紙＝WSJ）、「中国製の高速鉄道、前途多難なスタート」（ブルームバーグ）、「中国の55億ドルの高速鉄道計画が停滞」（フィナンシャル・タイムズ紙＝FT）――。日本との受注競争を制した中国主導のインドネシア高速鉄道計画が、スタートからつまずいている。先月21日にジョコ大統領も出席した華やかな起工式が行われたが、工事は未だ手付かず。世論の批判や問題点を、主要欧米各紙も大々的に報じる事態となっている。 ◆安全・環境基準、用地買収など問題山積 完成すれば東南アジア初となるインドネシアの高速鉄道計画は、首都ジャカルタと第3の都市バンドン間の140kmを4駅で結ぶ。総工費は約55億ドル（約6400億円）で、2019年の開業を目指す。海外投資の積極誘致を主要政策に掲げるジョコ大統領肝いりの一大プロジェクトだ。日本との激しい受注競争の末
「女性専用車両はひどいアイデア」 英国で批判の嵐 その理由とは？ | NewSphere -2ページ
労働党の国会議員が電車などの交通機関での性犯罪対策として女性専用車両を復活させることを検討すべきと発言し、批判を浴びた。イギリスでは1977年まで女性専用車両が使われていた歴史があるが、現在大多数がその導入を否定的に捉えているようだ。 ◆女性専用車両という発想は馬鹿げているという批判 イギリスでは、2016年から2017年にかけて、電車内の性犯罪が1,448件に上り、これは2012年から2013年の650件に比べて大幅に増えているとイギリス鉄道警察が報告している（インデペンデント紙）。 その報告を受け、労働党の国会議員クリス・ウィリアムソン氏は、女性専用車両が増加する性犯罪対策になるだろうと発言した。「車両内の警護を増やすことに加え、女性の通勤者に安全な場所を提供することは検討する余地がある、利用するかどうかは個人の自由だ」としている。元々は、2015年にも労働党のリーダーシップキャンペー
インドネシアで日本の中古鉄道車両が大活躍 新幹線も導入なるか？ 安全意識の高まりも後押し
インドネシアに輸出される日本の工業製品と言えば、まず自動車と二輪車が思い付くだろう。 確かに日本のモーター製品は現地では圧倒的なシェア占有率を誇り、首都ジャカルタの目抜き通りを走る車はその殆どがトヨタ、ホンダ、スズキ、ダイハツ、マツダのいずれかである。だが実は、そうした日本車ラッシュがASEAN諸国で最も深刻な交通渋滞を生み出しているという側面もある。 その解決策として、インドネシア政府は公共交通機関の整備に乗り出した。代表的なものはやはり電車だ。大勢の人を迅速に、首都圏の各地に移動させることができる。ジャカルタの都市電鉄の発達は、近年目覚しいものがある。 そしてそのための車両は、何と日本から輸出されたものなのだ。 ◆中古車両、第二の活躍 案外知られていないことだが、日本とインドネシアの鉄道線路の規格は同じである。だから日本で役目を終えた車両をそのままインドネシアに持ってきても、すぐに稼働
マレーシア高速鉄道、日本が受注の可能性高まる 有力の中国が断念か
2026年開業を目指すマレーシアのクアラルンプールとシンガポールを結ぶ高速鉄道の建設をめぐり、各国の受注競争が激しくなっている。高速鉄道受注は、近年マレーシアに多額の投資をしている中国企業が有利と見られてきたが、ここに来て日本が受注する可能性も高まってきた。 ◆疑惑の1MDB。負債の穴埋めを中国に頼る クアラルンプールの高速鉄道駅は、再開発プロジェクト「バンダー・マレーシア」で整備される地区に作られる予定だ。「バンダー・マレーシア」は、軍の空港跡地を高級住宅街とオフィス街として開発する計画で、もともと国営投資会社「1MDB」が手掛けていた。「1MDB」は、ナジブ首相がマレーシア経済の発展を目的に創設したが、大規模な腐敗の温床だったと見られており、汚職疑惑は首相自身にも及んでいる。ウォール・ストリート・ジャーナル紙（WSJ）によると、国内での調査は打ち切られて不正はなかったと結論づけられたが
“日本案のほうがよかった”との声も…インドネシア高速鉄道計画、問題噴出で大混乱
インドネシア高速鉄道計画のニュースは、日本でも大変な注目を浴びた。日本の新幹線は、最終的に中国との受注合戦に敗れたわけだが、問題はその後である。中国の手による施工で、果たして本当に良いものができるのだろうか。こうしたことは、以前から言われていた。そして蓋を開けてみれば、残念ながら様々な問題が噴出する形となった。 ◆消極的な運輸省 高速鉄道建設の起工式が開催されたのは、1月21日のことである。これにはジョコ・ウィドド大統領が出席し、スピーチも行った。だが問題は、そこにイグナシウス・ジョナン運輸大臣がいなかったということだ。現地邦字紙じゃかるた新聞（2016年1月28日付）は、「起工式にはジョコ・ウィドド（通称ジョコウィ）大統領含め関係閣僚が出席したがジョナン運輸相は欠席、事業を主導するリニ・スマルノ国営企業相との確執が取り沙汰された。ジョナン運輸相は27日、高速鉄道について「私は事業の手続き
「燃料電池車はガラケーの二の舞か」 FCV普及に懐疑的な海外、その理由は？
日本が国を挙げて推す次世代エコカー、燃料電池車（FCV）の燃料を供給する水素ステーションの整備会社が年内に設立される見通しとなった。トヨタ、ホンダ、日産の自動車メーカーと石油元売り最大手のJXTGエネルギーなど11社が共同で新会社を設立することで、19日に合意した。次世代エコカーを巡っては、FCVと電気自動車（EV）が覇権を争っているが、FCVは世界的にEVに遅れを取っているのが現状だ。水素ステーションの不足もその大きな要因に挙げられており、新会社設立が起爆剤になるか注目される。 EVが圧倒的に主流である欧米の海外メディアもこのニュースに注目しているが、FCVが抱えるさまざまな課題を取り上げる中で、水素ステーションの普及そのものにも懐疑的な見方が目立つ。「ガラパゴス」と揶揄され、スマートフォンに駆逐されつつある日本独自の携帯電話（フィーチャーフォン）と同じ運命を辿るという予想もある。海外メ
ベトナム鉄道工事、中国より日本の技術力が高いことを証明？ 香港紙報道
ベトナムの2大都市で現在、鉄道工事が進められている。1つは中国企業のコンソーシアムによるプロジェクトで、もう1つは日本のJICAが主導するプロジェクトだ。2つの工事は、日本の技術力を賞賛する声とベトナム人が抱く反中感情を浮き彫りにしており、対照的な様相を描き出している。 ◆日中、それぞれが率いるプロジェクト サウス・チャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）は、ベトナムの2つの都市で行われている都市鉄道（メトロ）工事を、日本と中国それぞれが手がける「2つのベトナム・メトロ物語」として伝えた。どちらも予定より大幅に遅延しているが、中国主導のプロジェクトは事故続きで、一方日本主導のものは事故ゼロと指摘し、日本の職人気質な技術力とエンジニアリングの優位性がベトナムで改めて認められている、と報じている。 SCMPによると、工事が行われているのは首都ハノイとベトナム最大の経済都市ホーチミン市だ。まずハ
「タバコ天国」日本、受動喫煙法案見送り 海外メディアが政府の矛盾を指摘
3年後に開催が迫る東京オリンピック。日本にとって悩みのタネの一つがタバコ規制問題だ。国際オリンピック委員会（IOC）は通常、会場でのほぼ全面禁煙を求める。世界保健機関（WHO）の非伝染病予防の責任者も、日本は「タバコ天国」だという報道を認識しており、日本としてもそのような汚名は望んでいないはずだとコメントする（ワシントン・ポスト紙）。五輪会場以外にも全国的なルールづくりが急務だが、国内での議論は進んでいないのが現状だ。 ◆禁煙に踏み切れない日本。海外の見方は？ エコノミスト誌は22日付の記事で、今国会での『受動喫煙防止法案』の成立が断念されたことを伝えている。30平米以上のバーや飲食店などを全面禁煙にする法案だったが、選挙戦に大きな影響を持つタバコ農家組合や飲食業界からの反発が激しかったとの分析だ。 同誌はタバコ業界への政府の不自然な態度を指摘する。政府は禁煙環境を推進しつつも世界第4位の
中国の誤算？ 対日強硬策で日本が“ノーマル”な国に 豪研究機関指摘
近年、中国は東シナ海や南シナ海において影響力拡大を図り、複数の関係国と係争を抱えている。自国の利益追求を強引に進める中国と日本の関係について、海外メディアが注目している。 ◆防衛白書に反発 CNNは、先日日本が発表した26年版防衛白書に対して、中国が強く反発したことを取り上げている。同白書は、中国の艦船や飛行機が南シナ海や東シナ海の係争地域で「危険な行動」をとっており、「不測の事態を招きかねない」と述べている。 これに対して中国国防相は、日本の主張は軍備拡大の言い訳であり、「事実を無視するもの」で、中国による軍備開発に対する「いわれのない非難である」として、日本の主張をすぐさま退けたという。 ◆中国主導がアジアの常態となるか ウォール・ストリート・ジャーナル紙の12日付の記事は、米政策研究所のマイケル・オースリン氏が、中国の影響力拡大は止めることはできず、日米の影響力は低下するという視点で
肥満大国アメリカで広がりをみせるソーダ税 その効果は如何に？
日本ではお目にかかれないような斬新な税制度がアメリカで導入され始めている。それは、砂糖がたっぷりと溶けている炭酸飲料に課税する「ソーダ税」だ。市民の肥満解消を名目としたこの政策は、現地でも議論を呼んでいる。 ◆バークレー市の成功 ガーディアン紙によると、アメリカで初めてソーダ税が導入されたのはカリフォルニア州のバークレー市だ。2015年3月からソーダ税が施行され、1オンスあたり1セントが課税される。1ドルのソーダ缶（12オンス）であれば12セント、2ドルの2リットルボトル（約68オンス）であれば68セントが課税されることになる。 アメリカの非営利メディア『Plos Medicine』の研究によると、導入開始時の2015年3月からの1年間で、同市のソーダの消費量は9.6%減少し、その一方でソーダ税が導入されていない地域では6.9%もの上昇が見られた。またその代替として購入されたか否かは学術的
セックスの目的とは？健康な心身と健全な人間関係に良い効果あり | NewSphere
著： Fiona Kate Barlow （ クイーンズランド大学 Senior Research Fellow）、 Brendan Zietsch （ クイーンズランド大学 Research Fellow） 異なる二つの性が体を交えるセックスという行為は、卵子に精子を供給することで妊娠するメカニズムの1種として何百万年も前から進化してきた。セックスはただ2組の遺伝子が出会うためのものではない。「セックスの役割とは？」というテーマでお届けするこの企画では、生物学的、身体的、社会的側面からセックスについて研究、考察をすすめていく。 今回の記事は、性的関係を結ぶことに合意し、それを実行することで得られる健康な心身と健全な人間関係について解説する。 上流社会に身を置いている人でも、人である以上、その中核を成すのはセックスだ。事実、我々は皆、男女が意味ありげな視線を交わし、惹かれあい、そして手に汗
日本がボジョレーを救った？ 現地メディアと生産者の反応とは
今年もボジョレー・ヌーボーが解禁された。ボジョレー・ワイン委員会によれば、日本は昨年880万本のボジョレー・ヌーボーを輸入し、2位アメリカ（220万本）、3位ドイツ（72万本）、4位ベルギー（49万本）を圧倒的に引き離してトップだった。一方、本国フランスでは、ボジョレー地区のワインは日常酒としてのイメージが強く、いくらかの付加価値を払ってまで飲む種類のワインとは思われていない。過熱気味な日本でのボジョレー・ヌーボーの取り上げ方を、フランスはどう捉えているのか。 【日本は生産者冥利に尽きる国】 ボジョレー地区の生産者にとって、日本はうれしい存在だ。ラブレ・ロワ社のティボー・ガラン副社長は、仏フィガロ紙で「日本人はボジョレー・ヌーボーを好んで開けてくれる。しかめ面などせず価値を認めてくれて、満足してくれる」と喜ぶ。生産者にとって自分たちが造ったお酒をおいしく飲んでくれる日本は、作り手冥利に尽き
“味覚鋭い日本人、なぜボジョレー好き？” 解禁報道に、海外読者がツッコミ
ボジョレー・ヌーボーの解禁日は11月の第3木曜日。今年も世界各地で発売を祝うイベントが開かれている。いまどきのボジョレー・ヌーボー事情を、海外メディアが報じている。 ◆もはや伝説？ イギリスBBCは、かつてはイギリスの国家的イベントであったボジョレー・ヌーボー解禁も、今や「巨大な携帯電話、肩パッド、システム手帳に並ぶ、1980年代の伝説の一部」と化したと述べる。全盛期には、パリからロンドンまで、最初のボジョレー・ヌーボーを誰が一番に運んでくるかを競う「ボジョレー・ラン」なる競争も登場。飲食店や酒屋では試飲会が開かれ、1日中続くこともあるほど、盛況だったという。 しかし、ワインの専門家、アン・マクヘール氏は、売り上げのピークは1980年代の後半で、「マーケティングとしては大成功だったが、90年代になって多くの生産者が参入したために、質が低下して人気が下降した」と述べる（BBC）。 そんなイギ
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