なぜイチローは筋トレを「否定」したのか……運動科学の第一人者が解き明かす「トレーニング不要論」の真意（高岡 英夫）
日本で、あるいは海外で球史に残る活躍を見せ、現役を退いたいまでも高い人気を誇るのがイチローだ。彼にはなぜ、際立ったプレーが可能だったのか。そして、どうして今でも人々の注目を集めるのか。運動科学の第一人者である著者による独自の分析を『レフ筋トレ 最高に動ける体をつくる』よりお届けしよう。 前編記事＜もしや、あなたもハマってる！？ 運動科学者が指摘する「やればやるほど損をするダメな筋トレ」の特徴＞ イチローも大谷翔平も身体がゆるみきっている イチローの身体を考察するのにあたり、なによりも最初に指摘しておきたいことがあります。それは、彼が「徹底的にやわらかく、ゆるんだ存在である」ということです。驚くほどの柔軟性を見せるアスリートは数多（あまた）いますが、そのなかでもイチローの緩解度の深い柔軟性はひときわ抜きんでています。 現役時代のイチローは、打席に立つたびに、ネクストバッターズサークルで股関
「札幌ドーム叩き」のほとんどが「的外れ」といえるワケ…「薄い人工芝」「傾斜が急すぎる観客席」が批判されてきたが「そもそも野球のために作られた施設ではない」（週刊現代） @gendai_biz
『日ハムの「値下げ要求」を突っぱねて「値上げ」した…？加熱する“札幌ドーム叩き”の「勘違い」と「嘘」を暴く！』より続く… 無視されがちな「施設改修」 ネットを中心に加熱し続けている「札幌ドーム叩き」だが、そのなかには、根拠なき批判や嘘が散見される。札幌市議・成田ゆうき氏の解説とともに、誤解を解いていこう。 「球団側の要望に、札幌ドームは応えてこなかった。だから日ハムに逃げられた」という批判も多い。だが、札幌ドームは日ハムの要望を無視していたわけではない。 例えば2016年、球団側から芝生の質改善の要望が出された。これを受けて、費用をすべて札幌ドーム側が担う形で2018年に芝生は更新されている。 その他にもトレーニングルームの整備、メインスタンドの改良など、要望に合わせて施設改修が行われていた。札幌ドームの2023年3月期決算報告書概要によれば、日ハムをはじめとした主催者たちからの要望に応え
「江戸時代の日本人の識字率は世界イチ」という説は「嘘」だった…！882人調査から読み解く、日本の「知性格差」（佐藤 喬） @gendai_biz
「江戸時代の日本人の識字率は世界イチ」という説は「嘘」だった…！882人調査から読み解く、日本の「知性格差」 江戸の庶民は文字が読めた？ まるで人間のような自然な作文をするAIが話題になった2023年、いくつかの新聞が、「読み書き」を巡る目立たないニュースを報じた。それは、国立国語研究所（東京）が、1948年以来実に75年ぶりに、全国的な識字率の調査を試みているというものだ。 誰もが読み書きできるはずのこの日本で、どうしてわざわざ識字率などを調べるのか。そう感じる日本人は多いと思われる。記事のひとつで国立国語研究所准教授の野山広が言うように、日本では「読み書きができない人はほぼいないと長く信じられてきた」からだ。 だが、野山も言うように、それは「共同幻想」である。 「日本人なら誰でも読み書きができるはず」という幻想は、極めて根強い。どのくらい根強いかというと、時間を遡り、歴史上の事実をも塗
若者はなぜ「自動車整備士」を目指さなくなったのか…事故を起こしても車が直らなくなる「深刻な未来」（河合 雅司）
国立社会保障・人口問題研究所が最新の将来推計人口を発表し、大きな話題になった。50年後の2070年には総人口が約8700万人、100年後の2120年には5000万人を割るという。 ただ、多くの人が「人口減少日本で何が起こるのか」を本当の意味では理解していない。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていない。 ベストセラー『未来の年表 業界大変化』は、製造・金融・自動車・物流・医療などの各業界で起きることを可視化し、人口減少を克服するための方策を明確に示した１冊だ。 ※本記事は河合雅司『未来の年表 業界大変化』から抜粋・編集したものです。 戦後の日本経済を力強く牽引してきた自動車産業をめぐっては思わぬところにも落とし穴がある。整備士が不足し始めているのだ。 自動車は販売すればおしまいという商品ではない。安定的に利用するにはこまめなメンテナンスが必要である。それは、クルマを走らせる燃料
サステナブルな未来はヴェオセル™から始まる――不織布用繊維のグローバルリーダー（Lenzing VEOCEL™） @gendai_biz
提供：Lenzing VEOCEL™️ 天然由来の素材を用いた不織布 地球温暖化が進み、SDGs（国連総会で採択された、持続可能な開発のための17の国際目標）に対する注目が集まる今、Z世代を中心にサステナビリティに配慮した製品への関心が高まっている。 世界では、日用品で使われる「繊維」にフォーカスした新素材の開発が進む。環境負荷に加え、天然成分が使われているかどうか、肌への刺激や危険な物質が含まれていないかなどにも消費者の目が向く時代だ。 そんな中、フェイシャル・マスクやウエットティシュ、生理用ナプキン、お尻ふきなどの不織布製品のパッケージに“VEOCEL™（ヴェオセル）”というマークが付いているのを目にするようになった。 “ヴェオセル™”とは、不織布業界で“カーボン・ニュートラル（温室効果ガスの排出を全体としてゼロにするというもの）”を牽引しているオーストリアのメーカー・Lenzing（
閉店止まらぬ「いきなりステーキ」、“逆効果”だった前社長の直筆メッセージ（A4studio） @gendai_biz
今年12月で開店10周年を迎えたステーキ店「いきなりステーキ」の失速が止まらない。 ペッパーフードサービスが運営するいきなりステーキは、前菜を挟まずにそのままステーキを提供し立ち食いする、というコンセプトが売りのステーキチェーン。食べたい肉の種類やグラム数、焼き加減を選択できる「オーダーカット」も特徴で、目の前でシェフが焼き上げてくれるスタイルだ。グラム数あたりの金額がリーズナブルなことから、コストパフォーマンスに優れたステーキ店として一躍脚光を浴びた。 最盛期には47都道府県すべてに出店を果たし、店舗数も約500店舗ほどに。しかし、ここ2、3年では店舗数も半分以下に減少し、一転して苦しい業績が続いている。一度は世間を席巻したいきなりステーキはどこで道を間違えたのか。フードアナリストの重盛高雄氏にいきなりステーキ凋落の原因について解説してもらった（以下、「」内は重盛氏のコメント）。 記事前
日本でも深刻…できない上司のミスを「尻ぬぐい」するだけの無意味な仕事に苦しむ部下たち（酒井 隆史）
日本でも多くの人が悩み苦しんでいる「クソどうでもいい仕事（ブルシット・ジョブ）」——。 そのひとつの種類に「尻ぬぐい」があります。それはどんな仕事で、誰が担っているのでしょうか。『ブルシット・ジョブの謎 クソどうでもいい仕事はなぜ増えるか』著者の酒井隆史さんが解説します。 「取り巻き」と「脅し屋」のつぎは、「尻ぬぐい」です。原文では、duct tapers。ガムテープのような補修テープを意味するのですが、ソフトウェア産業で、補修作業についてこの言葉が用いられていたようです。 グレーバーはそれを使いながら、さらに一般化できるといっています。要するに、ダクト・テーパーとは「尻ぬぐい」であって、「組織のなかに欠陥が存在しているためにその仕事が存在しているにすぎない被雇用者」のことです。 「組織のなかの欠陥」には、たとえばわかりやすい例としては、目上の人間の不注意や無能もあてはまります。部下はその
フェアトレードなのに「認証を受けない」メーカーの想い | FRaU the Earth
「アフリカにも、フェアな取引により商品を生産し販売するメーカーが数多く存在します。ですが、私たちが取り扱う多くの商品は認証を取得していません」 そう伝えるのは原ゆかりさん。外務省に勤務中にアフリカに駐在、その際に立ち上げたNGO「MY DREAM. org」での活動を継続するために転職し、10年アフリカの人々に寄り添ってきました。そんな原さんが今回伝えてくれるのは「フェアトレード」について。フェアトレードとはその名の通り、生産者が人間らしくより良い暮らしが出来るよう、つくられたものを適正な価格で取引きする「仕組み」のこと。誰かの搾取をして売買を行うのではなく、公正な仕事の上で市場に出ている商品ということです。そういう「フェアな商品」は「フェアトレード認証」を取っている場合がありますが、では認証を取っていないとフェアトレードではないのでしょうか。 前編ではフェアトレードの認証をあえて取ってい
イーロン・マスクのTwitter大ナタで思わず表に出たキラキラIT系外資の「裏側」とは（山本 一郎） @gendai_biz
イーロン・マスク、いきなりの豪腕 電気自動車（EV）メーカー大手のテスラ社や、宇宙開発で世界をリードするSpaceX社など、各方面で快進撃を続けていた連続起業家のイーロン・マスクさんが、自らの「ツイ廃」ぶりを拗らせ、すったもんだの末、10月27日にTwitter社の買収を成功させて早2週間。 マスクさんの「英断」のもと、経営不振に陥っていたTwitter社の全世界の社員のおよそ半数が解雇されるという強烈な事態に陥ったことは、ネット中の話題となりました。 とりわけ、現在この大ナタを振るっているマスクさんとまともにコミュニケーションが取れるTwitter幹部や社員が極めて少数で、解雇を免れたTwitter本社の技術者に取材すると「マスクさんが正直何を考えているのかまったく分からないし、社内のコミュニケーションツールで流れてくる一斉連絡が何であれ、その中身の詳細や真意をマスクさんに確認することが
「ラーメン1杯2800円」、米国バブルは日本バブルのデジャヴだ（大原 浩） @gendai_biz
いつか見た光景 TBS NEWS DIGで「アメリカではラーメン1杯2800円！？記録的な円安・物価高でアメリカ在住の日本人が苦境に…現地の価格を徹底調査」と報道されるなど、日本と比較した米国での物価高が話題になっている。 元々、9月の米消費者物価指数が前年同月比+8.2％と高水準にある上に、年初には110円台であったドル円相場が、日本銀行の介入があったにもかかわらず現在150円近辺である。 日米の価格差はある意味当然ともいえる。 だが、実は日本のバブル期には、この状況が真逆であったのである。 当時海外からやってきた金融関係者たちは、それなりの高給取りであったはずだが、日本の「バブル価格」に恐れをなしていた。例えば、宿泊しているホテルのレストランの料金が（彼らにとって）「目の玉が飛び出るほど高い」ため、「近くに手ごろなレストランは無いか」とよく聞かれたものだ。 だが、バブル期の日本人はその
「ユニクロ超え」謎の中国アパレル・シーイン、その「世界制覇戦略」と「真の目的」（週刊現代） @moneygendai
ついに生まれた「中国発の本命」 そしてもう一つの強みは、こうした「爆速」で捉えたトレンドを実際の商品に落とし込んでゆく圧倒的な製造力である。 SHEINが製造拠点を置いているとみられる広州市は、中国でも最大の繊維工業の集積都市で、同地の業者や工場には世界中のアパレルブランドが製造を委託している。 「中国には製造委託先の工場を探すためのネットワークがあり、どんな商品の注文が増えているかすぐに分かる。例えば『いま緑のスカートが来ている』といった注文傾向を察知したら、すぐに空いている工場に連絡して、緑のスカートを徹夜の人海戦術で大増産するといった『力業』が可能なのです」（前出・高口氏） SHEINは1日に6000点以上の新商品を発売しているともいわれる。他社にはマネできないスピードで企画・製造のサイクルを回すその手法は、ファストファッションを超える「ウルトラファストファッション」とも呼ばれている
「ユニクロ超え」謎の中国アパレル・シーイン、その「世界制覇戦略」と「真の目的」（週刊現代） @moneygendai
時価総額は規格外の「14兆円」 オーバーサイズのトップスに、シースルーのスカート。ゆるいキャラクターがプリントされたスウェット、ちょっと露出度の高いタイトなワンピース、さらにはウエディングドレスまでーー。 10代〜20代前半のZ世代女性の心をとらえるアイテムが、500円から高くても5000円程度の安値でずらりと並ぶ。「SHEIN（シーイン）」の通販サイトを訪れると、その無限とも思える品揃えに圧倒される。日本でもすでに「ユニクロよりも可愛いし安いから、全身SHEINで揃えている」という中高生が増えてきている。 いま、大人には耳慣れないこのファストファッション・ブランドが世界のアパレル業界に激震をもたらしている。年間の世界売上高は200億ドル（約2兆8000億円）に達し、ユニクロを運営するファーストリテイリングの2兆2500億円（2022年通期業績予想）をすでに超えているとも言われる。 さらに
激痛を我慢…不妊治療の保険適用で「採卵に麻酔が使えない」事態が生じた理由（河合 蘭）
2022年4月1日より保険適用となった不妊治療。不妊治療が重要な医療行為だということを知らしめ、高額ゆえに諦めていた人たちにも治療の門戸が開かれたといえる。しかし、保険適用によってそれまでできていた治療を諦めざるをえないなどの問題点も指摘されるようになった。 その一つが、採卵時の麻酔である。 強い痛みを伴うことの多いこの処置で多くで行われていた全身麻酔が難しくなっている現状があるというのだ。NPO法人「UMI」代表で、東尾理子さんとのオンラインサロン「妊活研究会」を運営する森瞳さんと、日本の産科麻酔の第一人者である照井克生医師(埼玉医科大学医学部教授)に、出産ジャーナリストの河合蘭さんがインタビュー。不妊治療で使われるの麻酔の実態を伝え、不妊治療が保険適用になっても置き去りにしてはならないものは何かを改めて考える。 NPO法人「UMI」代表の森瞳さん（写真左）。不妊治療の末に第一子を授かっ
日本の新幹線、人員削減しても「車掌」だけは廃止されない「たった一つのワケ」（川辺 謙一） @moneygendai
日本の新幹線、人員削減しても「車掌」だけは廃止されない「たった一つのワケ」 「運転士」は廃止されても… 大都市圏の鉄道でも進む乗務員の削減 いま、日本の鉄道は危機に瀕している。自動車などの他交通の発達や、少子高齢化、人口減少によって利用者が減り続けただけでなく、コロナ禍や、それに伴うライフスタイルの変化の影響で利用者が減少し、大きなダメージを受けたからだ。 このままでは、日本の鉄道網を現状のまま維持することが難しくなるので、鉄道事業者（鉄道会社）は大胆な経営合理化をせざるを得なくなる。そのためには、採算性が低いローカル線の整理や、バスへの転換だけでなく、採算性が高い大都市圏の鉄道や新幹線でのコストダウンも必要になる。 そこで鉄道事業者は、経営状態を改善するために、さまざまな対策を検討するようになった。その一例が、運転士や車掌といった乗務員を減らすことによる人件費の削減だ。 もし完全自動運転
ハワイは「ラーメン屋で1万円」「丸亀製麺50－60ドルがお得」って…！“日本人激減”ハワイでいま起きている「すごい現実」（岡村 聡） @moneygendai
今年、7月にハワイと訪れたら日本人が激減していたことに驚いた――。前編記事『ハワイから「日本人」が消えた…！ “コロナ前と大違い”ハワイに行ったら驚いた「意外すぎる現実」』では、コロナ前とは打って変わって、7月にハワイを訪ねたところ、米国人や中国人、韓国人は目立つものの、日本人の姿がすっかり存在感を失っていたという現実を紹介しました。 いったい、なぜ日本人はハワイから「消えた」のか。そんなウラで、コロナ禍のワーケーションブームで、ハワイの億越えのコンドミニアムがめちゃ人気になっているなどの新しい潮流も生まれています。そんなハワイの最新事情をレポートします。 航空運賃の「高騰」だけじゃない…！ 入国時にPCR検査を課しているのは、もはや主要国で日本と中国くらいです。 厳しい渡航規制があることが、ひとつには日本人観光客の減少の要因となっているでしょう。 しかし、渡航規制が完全に撤廃されたとして
「室温28度」のワナ…「7万円の光熱費」の節約で「4000万円の損」が出た意外なワケ（川口 友万） @moneygendai
政府が節電要請の一環として、資源エネルギー庁は室温を28℃にするように呼び掛けている。しかしクールビズの導入時に環境省担当課長だった盛山正仁法務副大臣は、会議の席で「何となく28度という目安」（同氏）で始めたと発言している。何となく？ 何となくで国民に暑い夏を我慢しろというのも、無茶な話である。正しい室温とは何度なのか。この夏、節電と快適さのバランスをとるにはどうすればいいのか。建築と健康の関係について研究している慶應義塾大学 理工学部の伊香賀俊治教授に話を聞いた。 伊香賀 俊治 慶應義塾大学 理工学部 教授／ 前日本建築学会副会長（SDGs、脱炭素推進担当） CASBEE研究開発委員会 委員長 SDGs-スマートウェルネスオフィス研究委員会 エビデンス収集部会長 SDGs-スマートウェルネス住宅研究企画委員会 委員長 室温28℃は許容限界 室温28℃でエアコンを動かすと、いつまで経っても
39歳夫が絶句…9000万円で買ったタワマンを売りたがる年上妻の「ヤバい言い分」（小島 拓） @moneygendai
「超高級タワマンでまさかの欠陥発覚」――昨年、ある週刊誌にこんな見出しがおどった。東京都内の駅直結型タワマンで、防音設備や耐火設備、耐水設備などに欠陥が見つかり、住民が激怒したという。 高い技術をもって施工されたタワマンであっても、このような欠陥のリスクは存在する。そしてこのニュースが思わぬバタフライエフェクトを生み出し、ある平和な夫婦の日常を壊すことになるとは、誰も予期しなかったであろう。今回の記事では、タワマン欠陥ニュースが招いた夫婦の亀裂についてご紹介しよう。 タワマンを購入し、順調な人生を歩んでいた 「ぼくたちが9000万円でタワマンを買ったのは、2019年5月のことです。当時ぼくは36歳で、妻が37歳。合コンがきっかけで付き合いはじめて、結婚したのが2018年のことでした。知り合った時点ですでに30歳をオーバーしていましたから、お互いに結婚を見据えていて、当たり前のように結婚しま
ランドセルは本当に軽いほうがいい？安易な「かわいそう」が奪うもの（露木 由美） @gendai_biz
先週の月曜、文部科学省が「置き勉」を認める通知を出したことが報じられた（重いランドセル 文科省が“置き勉”認めるよう全国に通知へ）。 昨年、大正大学の白土健教授が東京都内の小学1～3年生20人のランドセルの重さを調べた結果、平均の重さは約7．7キロだった（重～いランドセル、中身増え平均７キロ 小１「肩凝る」）。ゆとり世代の反動で教科書自体の総ページ数が増え、ランドセルが重たくなっており、腰痛や肩こりに悩む小学生も増えているのだという。そんな「ランドセルを軽くすべき」という意見も踏まえ、今回の通知につながったのだろう。 しかし、姿勢改善トレーナーとして、長年、子どもから大人までその「姿勢」を見続けてきた私としては、少々疑問が浮かぶ。「重たいランドセルを軽くしてあげること」が子ども達にとって本当にいいことなのか？ 異論を唱えたい。 「ランドセルを軽くする」のはいいことか？ ランドセルを軽くする
「8560万円」で注文住宅を計画も、年収1400万夫婦が頭を抱えた「想定外の費用」（秋山 芳生） @gendai_biz
住宅購入を一生のうちに何度も行う人は稀です。また、住宅費用には何千万円という普段は目にしないような金額が動くので、数万から数百万の手数料も小さく感じてしまいがちです。 例えば、7000万円の住宅を買う時に追加で100万円の費用がかかって総額が7100万円になっても、それほど金額が変わった感じがしないものです。しかし100万円は100万円。大きな塵が積もればすぐに巨大な山となり、大変な負担となっていきます。 中には“隠れたコスト”が積み重なり、人生を左右するほどの影響が出ることもあります。今回は、住宅売却や住宅購入の際にかかってくる手数料や諸費用、また想定外の費用などが発生したケースを考えていきます。 前編でご紹介した通り、マンションを売却し、手元に資金を残すことができた広告代理店勤務のAさん（38才）と出版社勤務の妻のBさん（34才）。この作業と同時に土地探しも行っていたのですが… 856
独占手記 私が見た「維新」と「橋下徹」 結党後の理念とカネへの執着について（米山 隆一） @gendai_biz
「100万円徴収」で感じた懸念 その後、候補内定者は直ちに大阪中之島の日本維新の会本部のビルに呼ばれ、記者会見と、選挙手続きの説明、橋下氏との写真撮影などが行われました。 ここで驚いたのは、小選挙区と比例区の供託金600万円と合わせて、ポスター作製などの発注業者が指定され、製作費として100万円を振り込むこととされていたことでした。 私は自民党で政治活動をしていた時からなじみの深い業者さんがおり、ポスター作りのコンセプトやコンテンツを共有していました。選挙まで1か月しかない中で、勝手を知らない業者さんと一から話をする時間が惜しいと感じた私は、軽い気持ちで事務局に 「ポスター等は自分で発注して自分で作るので100万円はいいですよね？」 と聞いたところ、その答えは 「いえ、自分で作るのは自由ですが、100万円は振り込んでください」 というものでした。私はその回答に非常に驚きましたが、党本部と喧
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