簡単に言うと、「アニメキャラクター」が全員本当にこの世界に生きていて、アニメーション作品とは彼らの演技をカメラで撮影しているだけなのだという世界のお話。「トゥーン」たちは一部の人々から差別されていて、果てには「トゥーン」たちを溶かして抹殺することができる液体とかも発明されていて……。 アクター＝アニメキャラクター、それを雇用し撮影している＝人間、という構図……。『ビビデバ』のＭＶがこの『ロジャー・ラビット』から大いに「借りて」いることは、さすがに疑いようがないだろう。 これまで「人間とVTuberの共演」といえば、 とにかく3Dモデルを使ってAR合成、そしてその合成の精度を演出やライティング等含めてどう確度を上げていくか……みたいなアプローチが、いつしか主流になっていた。だけれど、あえてモデルを2Dにしてデフォルメ化し、しかも「バーチャルと人間は同じ立場なんだ」というアプローチを取らずに「

株式市場は3月FOMCをこなし、いよいよリスクオンへの傾斜を強めている。 FOMCでは、足元で加速の兆しが見られるインフレをFRBがどう解釈するかに注目が集まった。パウエル議長はインフレ再加速懸念を一蹴し、年3回の利下げ見通しを維持したほか、QTの早期縮小を見越していることを明らかにした。 果たしてインフレが再加速する可能性はないのだろうか。例えば、パナマ運河は干ばつの影響で運行が滞っており、スエズ運河もイスラエル・ガザの紛争のせいで喜望峰経由の遠回りを余儀なくされている。コロナ禍にも似たような物流停滞が起こり世界中でモノ不足が深刻化した。 この点は、NY連銀が作成している世界供給制約指数によると、今のところ影響は僅かである（図表）。各種報道でも、かつてのようにスーパーから品物が消えるといった混乱はみられない。現状の延長線で物流停滞を見込むのは難しい。 それでは賃金が再加速する懸念はないだ

Layer:01　WEIRD 『Serial experiments lain』について語ることはぼくの詩的来歴について語ることと等しい。あるいはまったく無関係である。さて第一話。まずは電気を消すことからはじめよう。このアニメは暗い部屋のなかでしか楽しむことができない。暗い部屋をもたないものは、どんな鋭敏な感性をもっていても詩を書くことはできない。目を病むことなど些細な問題である。アニメとは、暗い中に浮かび上がってこそ価値があるというものだ。 オープニング曲である「DUVET」を聴きながら考える。ぼくが『lain』と出会ったのは灰色の地方都市にある小さなレンタルビデオショップにおいてであった。ぼくは十四歳。ぼくはそのころ人間だった。限りなく人間だった。なにをしていたか？　人間を。勉強をし竹刀を振り、顔に湧いたニキビに気を病んでいた。たしか、友達だっていたはずだ。時は二〇一二年。ぼくは取りあ

さて，本日のお題は我らが安達審議委員のマイナス金利解除への言及についてです． （日経）日銀・安達委員、賃上げの見極め「新年度明け以降」に （ロイター）来年度の賃上げの見極め、新年度になってから＝安達日銀委員 とマイナス金利解除近し！？をほのめかすメディアから， （NHK）日銀 安達審議委員 大規模金融緩和「出口議論の段階にはない」 （産経）金融緩和継続が必要、出口政策の段階ではない 日銀の安達審議委員 のように，金融緩和の継続発言と捉えるものまで……各媒体好きなように評論しています． 話の内容としては， ・大規模な金融緩和策について粘り強く継続する必要があり、まだ出口政策の議論を行う段階にはない ・マイナス金利政策について，賃金と物価の好循環が実現するまでは解除は難しい ・中小企業が今年度並みの賃上げをするのはかなり厳しいという声があり、まだマイナス金利の解除をできるような状況ではない と

朝日新聞の異次元緩和終了を追った記事で安倍派が解散したことがマイナス金利解除の追い風になったという物があった。 また、月例経済報告で恒例となっていたアベノミクス3本の矢の記述がなくなっていた。 政治経済学とは言うが、政治闘争が経済政策の動向に多大な影響を与えているように見える。因果関係があるのかよくわからないが。

最近は積極的にマクロ経済学のお勉強をすることもなくなってしまったので、たまにはこういう本も読まなくてはならないのである。 全体としてはタイトルのように、マクロの経済環境が変化していることを踏まえて政策も変わっていくよ、ということが述べられている。 昔からのリフレ派の中で、いまだにマネーを発行すればいいのだとSNS等で主張するひともいる。 原理原則を理解していないから環境の変化を認識できずに醜態をさらしている。これは似非MMTerも同様である。 つまり過少な需要によるデフレは終息し、供給サイドが制約になる時代に突入したのである。リフレ派が待ち望んでいた状況がやってきたのである。 供給に対する需要の超過が常態化することで、需要に引っ張られる形で供給サイドも強化されていく。これを高圧経済と著者らは呼んでいる。 そして著者も指摘するように、高圧経済は必ずしも心地の良いものではない。だから理解の浅い

１．はじめに今週は中銀ウイークとなった。私は、非常に重要な１週間であったと思っている。今週はスイス中銀が予想外にいち早く利下げに動いた。５月にはスウエーデン、６月にはFRB、ECB、カナダ中銀、８月までには英国、オーストラリアも利下げを開始すると目されている。いよいよ主要国の利下げサイクルが開始されるのだ。もちろん日本は別のベクトルで動いている。市場では、日銀が７月あるいは10月に追加の利上げを行うとの見方に傾いている。今週は、こうした中央銀行の動向と、それに伴う論点や金利の動向を考える。まずは、FRBの状況から始めよう。 ２．米国の状況（１）FRBの成績表FRBには「ダブルマンデート」と呼ばれる２つの責務がある。「物価の安定」と「雇用の最大化」である。下のチャートは、物価の状況としてCPIの前年比を、雇用の最大化として失業率を取り上げて、コロナ以降の推移を見たものである。コロナショックで

日銀のマイナス金利政策の解除を巡り、観測報道が相次ぎました。 SNSなどで「リーク」と、否定的なニュアンスで話題になることもあります。 きょうは日銀の情報管理について解説します。 普段の経済記事と異なるスタイルですが、以前、コアメンバー向けにコラムを書いたところ、反響も高かったので、今回はベーシックプランの方も含めて配信してみます。 あらかじめ断っておくと、今回の一連の報道の取材の実態はわかりません。そのうえで、日銀や政府の立場をなるべく客観的にお伝えすることで、状況を把握するヒントになればと思います。

学術論文が一本出ました。お世話になった同僚がこの春で一旦退職しますので、学内の紀要雑誌で退職記念号が出ました。これに一本論文を出すことを約束したので、ひさしぶりに数理モデルの学術論文を書きました。 これが公開されましたのでお知らせします。 兄弟子の新里泰孝さんが、置塩信雄師匠の作ったハロッド置塩型投資関数に利子率の効果を組み入れて、景気循環モデルを分析した1984年の論文がありました。それを(簡単化の工夫をしたうえで)非線形モデルにして、大域的運動を検討したものです。 利子率を組み入れたハロッド＝置塩投資関数による景気循環モデル——流動性のわなを伴う非線形的利子率決定の場合 http://ritsumeikeizai.koj.jp/koj_pdfs/72416.pdf 今日の本題——今世紀のイスラエルがここまでエグくなったのはなぜかファミリーマートさんがまた使えるようになってよかった京都で

日本銀行にお友達人事で入り込んだリフレ派が「🐷積みを増やせば万事OK」の見込みが外れたために苦肉の策として導入したマイナス金利がようやく解除されたが、そもそもこれは市中銀行に対するペナルティで、民間部門のアベイラビリティを改善する効果はないので、百害あって一利なしの愚策だった。

中央銀行の本分は通貨価値と金融システムの安定で、そのために供給する通貨は価値が安定した無リスクまたは低リスク資産を裏付けとするのが原則であり、株式や不動産から組成された金融商品は適当ではない。 例外的事例として、1997年のアジア通貨危機の最中に香港金融管理局が株式を大量に購入したことがあるが、これは国際投機筋が「株売り浴びせ→株価暴落→金融システム混乱→香港ドルの米ドルペッグ放棄→香港ドル安」を仕掛けてきたことへの対抗措置であり、日本銀行の量的・質的金融緩和のように漫然と買い続けるものとは根本的に異なる。 マイナス金利については昨日に短く書いたが、リフレ派の「🐷積みを増やせば万事OK」の見込みが外れたための苦し紛れの策で、本来は導入する意味がなかった。マイナス金利（negative interest rate）は日銀に先んじて2014年12月18日にスイス国立銀行が導入していたが、これ

22年10月に、パワーハラスメントでコンサルティング先の、その取引先に勤める女性幹部氏から某地裁で訴えられるという珍事がありました。 しかも、ついでにくっついていた求める賠償というのがそこそこビッグであり、福永活也200人分だったうえ、刑事告訴も辞さず的な内容だったので馬鹿じゃねえのと思っていたわけです。 そのコンサルティング先は私にとってはダイレクトにクライアントになりますが、幸か不幸か長年のお付き合いの中でずっと起用してくださっているのもあって、今回の件では法務部総出で頑張ってくださって助かりました。 結果的には先方にとってはゼロ回答で、私の完全なる勝利での和解であったものの、その道中は「え、女性がパワハラと感じたらパワハラだって認定を裁判所が心証で出しちゃうの」ってこともあり、こりゃ大変だぞと思ったわけですね。私もそういう会議では振り返りや議事録作成のために録音していることも多かった

さて，明日からの日本銀行政策決定会合について，日本経済新聞から早速のリーク記事（？）が出ております．ここまで決め打ちの報道ですと，かなり確度は高いと考えてよいでしょう．

（注）3/16朝までの情勢も踏まえ、3/8配信記事を上書き修正しました 来週3/19の日銀・金融政策決定会合でマイナス金利政策が解除される可能性が高まっています。 ここ数日で、多くの報道機関が「解除観測記事」を流しており、金融市場も事前にほぼ織り込みました。 日銀の「マイナス金利 解除観測」が話題になっていますね。 報道がでたり、日銀幹部発言がでたりで、3月19日の会合で解除されるとの見方もじわりと強まってきました。 きょうはマイナス金利解除のポイントと、市場、景気、そして我々の暮らし（住宅ローンなど）への影響をコンパクトにまとめます。 ◆ まずは一目でまず、30秒でこの記事の60%くらいのことがわかるスライドです。 ① 強い賃上げ→3月解除の可能性高まる労働組合の中央組織である連合が昨日まとめた春闘の回答集計は下記のとおりです。 2023年も記録的な賃上げでしたが、2024年はさらに勢い

円の実質実効為替レートが50年以上前の水準にまで減価しても輸出数量増にはつながっていないことを確認する。 財務省「貿易統計」第二次安倍政権のいわゆるリフレ政策でも、円安→輸出数量増・国内生産増・設備投資増が期待されたが、そうはならなかった。貿易財を生産する企業が為替レート変動に影響されにくいグローバル生産体制を構築したためである。 米欧向けは世界大不況後に大幅に減少したまま。 アジア向けは世界大不況で増加トレンドが止まった。 円安の景気刺激効果がなくなり、逆に食料やエネルギーの輸入価格が上昇する「悪いインフレ」となってしまった。

2023年の日本のGDPがドイツに抜かれて世界第4位になったというニュースが話題になったが、1990年代までは日本の約2倍だったアメリカのGDPは6.5倍になっていた。 内閣府, BEA, BISより作成バブル景気が山を迎えた1991年の1.69倍を基準にすると、1991年→2023年に米／日比は3.86倍になっていた。 内閣府, BEA, BISより作成これを分解すると、実質GDPが1.75倍（=人口1.32倍×1人当たり実質GDP1.33倍）、実効為替レートが2.20倍だった。 内閣府, 総務省統計局, BEA, BISより作成対ドルの実質円為替レートは1980年代前半よりもはるかに円安になっているが、日米貿易摩擦が激しくなった当時とは違って"Made in Japan"製品の輸出が世界市場を制覇する状況ではない。この企業と経済の構造変化が、企業利益と株価は好調な一方で日本経済の停滞感

定番の「お好み焼き」を崩さずにふわふわに焼き上げる方法をご紹介します。鍵を握るのは生地の粘り気のもとであるグルテンと空気。定番のメニューを家庭でおいしく作る方法を、料理の理論とともに解説する連載です（85回目）。 冬に美味しくなるキャベツを主役にしたお好み焼きです。お好み焼きの生地は「硬くなるので混ぜすぎてはいけない」とよく言いますが、あまり混ぜないで焼くとひっくり返す際にバラバラに崩れてしまいます。生地の粘り気であるグルテンが生成されず、具材をつなぎとめることができないからです。とはいえ「崩れないように」と生地と具材をよく練ってから焼くと、今度はやっぱり硬い仕上がりに……。解決策は生地作りと具材を混ぜる工程を分けることです。 お好み焼き材料（2枚分） 薄力粉…90g 出汁…100cc (出汁を準備するか、100ccの水に顆粒だし1gを溶く) キャベツ…200g〜240g (4〜5枚が目安

昨日（７日）、毎月勤労統計調査の2024年１月速報値が公表されました。日経電子版は、実質賃金の減少幅が縮小したことに注目しています。名目賃金の上昇率が2023年12月から拡大した一方で、物価上昇率が小さくなったためです。ただし、賃金上昇率の加速は、特別給与の前年同月比のブレとみた方が良さそうです。以下、確認してみましょう。 １月の特別給与が２ケタ増って実勢？　就業形態計の現金給与総額の前年同月比は、11月（0.7％）→12月（0.8％）→１月（2.0％）と、確かに急上昇しています。フルタイムの一般労働者に限っても、同様の傾向がうかがえます（1.1％→1.4％→2.3％）。 しかし、下の表に示したように、定期給与（所定内給与＋所定外給与）に限定すると、11月（1.0％）→12月（1.4％）→1.4％（１月）と安定した伸びが続いています。いわゆるボーナスにあたる特別給与の変動が大きく上昇してい

インフレは物価の上昇、デフレは下落でそれ以上でも以下でもないのだから、本来なら10年前にはデフレ脱却（持続的な物価下落が止まること）が宣言されているはずだった。 総務省統計局「消費者物価指数」 2021年4月の不連続は携帯電話通信料の値下げによる総務省統計局「消費者物価指数」総務省統計局「消費者物価指数」ところがそうはならなかったのは、「デフレ」に物価下落以上の意味を持たせてしまったからで、そのことが経済政策・経済運営を歪める結果を招いている。 政府は日本経済がデフレにあるとの見解を2001年に初めて示しており、脱却を表明すれば、23年にわたり安定成長を妨げてきた足かせが外れたと認めることになる。 物価が下がり続けると、企業収益の悪化で賃金が落ち込み、個人消費が振るわなくなる。こうした悪循環が日本経済を苦しめてきた。 デフレの期間は23年ではなく、長めにとっても1999年末~2012年末の