なぜ電車で「中ほど」まで進まないのか ～気の利かない人が増えた理由～：日経ビジネスオンライン
組織のスリム化や成果主義の導入による労働強化などに伴い、高まり続ける会社員のストレス。職場環境の悪化と共に、改善の兆しが見えない世界最悪レベルの通勤ラッシュも、働く人の大きな心理的負担となっている。ピーク時には300％を超えるとも言われる日本の通勤環境。携帯電話の利用やヘッドホンの音漏れもさることながら、「乗車時に、電車の『中ほど』まで進まない人々」にストレスを感じている人も少なくないのではないだろうか。 すぐ降りるわけでもないのにドア付近に立ち止まれば、混雑に拍車をかける上、後から乗車する人の邪魔になる。中ほどまで進めば自分自身も楽なのに、奥へ行く素振りすら見せない人も多い。ただ単に気が利かないだけなのか、あるいは周りが見えていないのか。それとも、何らかの意図やトラウマがあっての行動なのか。心理学のスペシャリストと共に、「電車で中ほどまで進まない人」の心理を分析する。 （聞き手は鈴木 信
大震災で明確になった～ ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」：日経ビジネスオンライン
この記事を書いている時点で、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震からちょうど1週間が経ちます。 たった1日でこれほど色んなものが変わるのかと思うほど、今回の地震やそれに伴う様々な被害は私たちの価値観を大きく変えてしまいました。そんな中、個人的にかえって明確になったと考えているのが、ツイッターやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、ブログなどのソーシャルメディアの限界と可能性です。 まだ、今回の震災を総括するには早すぎるタイミングかもしれませんが、現在進行形で見えてきているソーシャルメディアの限界や可能性についてまとめてみたいと思います。 ソーシャルメディアの限界その1：回線がつながらなければ無意味 まず、あまりにも当たり前の話ですが、今回改めて明確になったのが「いくらソーシャルメディアがインフラになった」と言っても、その下で動く通信網が落ちてしまえば無意味ということです。
アップルとグーグルを財務諸表で比較する (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
規模的にいえばこのような感じです。 これら4社を比較してすぐに気がつくことはソフトバンクだけが巨額の有利子負債を抱えていることです。これはボーダフォン買収のために調達した長期借入金です。アップル・グーグル・任天堂は有利子負債（BSの右側の点線部分）の記載がありませんが、これは記載を忘れたわけではありません。この3社は完全な無借金経営の会社なのです。 任天堂のBSも日頃お目にかからないような形をしていますね。BSの左側はほとんどが流動資産です。これも、アップルやグーグルと同じです。BSの流動資産の「現金及び預金」と「有価証券」を合わせると約1兆2000億円です。 BSの右側はほとんどが純資産です。BSの右側は下に突き抜けていますが、これは利益剰余金がマイナスになっているということではありません。純資産合計（12,539億円）より利益剰余金（14,330億円）の方が多いのです。第4回のコラムの
需要予測に頼るな。裏切られる：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回、紹介したように『ザ・ゴール』（ダイヤモンド社）の著者、エリヤフ・ゴールドラット博士が小売業向けにロジスティクスを解説した新刊『ザ・クリスタルボール』（ダイヤモンド社）を発表した。 クリスタルボールとは文字通り、未来を映す魔法の水晶玉のことで、そんなものはこの世に存在しないということが、物語の出発点になっている。 ゴールドラット博士によると、米国のスーパーマーケットの欠品率は20年前まで9％だったという。その後、米国では需要予測システムの開発が進み、流通業各社は多額の投資を断行した。 ところが肝心の欠品率は、現在も9％のまま全く改善されていない。投資は全くムダだったということになる。 売れた分だけ調達しろ 日本でも2000年代以降、「SC
“花王への怨念”が日用雑貨品卸を強くした：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本では中間流通の効率化が日用雑貨品業界で特異的に進化した。卸がそれを主導したとして、前回のコラムでパルタックとあらたという2大卸の存在に触れた。 実際、両社に統合された地方卸の経営者たちは捨て身の覚悟で経営判断を下し、サプライチェーンの革新に果敢に挑んだ。 しかし、それは単に経営者たちに先見の明があり、決断力に優れていたというだけでなく、そうしなければ生き残れないほど追いつめられていたからでもある。 有り体に言えば、花王への脅威と敵愾心が、地方卸の経営者たちの背中を押し、経営統合、業界再編へと駆り立てたと筆者は理解している。 垂直統合を進めた花王 花王は1966年に「販社制度」を導入して、事実上のメーカー直販に踏み切っている。卸の存在価値を
グーグル、日本の携帯ネット戦争で大勝利：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Kenji Hall （BusinessWeek.com誌、東京支局テクノロジー担当記者） 米国時間2008年2月15日更新 「Google Wins Japan's Mobile Net Battle」 米ネット検索大手グーグル（GOOG）の東京オフィスには、“ジョンの魔法”という言葉がある。ジョン・ラーゲリン氏が1年余り前にストラテジック・パートナー・ディベロップメント・マネジャーとして入社してから、同社が日本で積極的に業務提携を進めてきたことを指している。 スウェーデン出身の31歳、細身で金髪の同氏が日本の大手通信事業者2社との提携にこぎ着けたことは、多くの社員を驚かせた。この提携により、8200万もの加入者が使う携帯電話の小さな画面の
サブプライム問題に見る米国の病魔：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「貧乏人は高い金利で金を借り、一方運用は低金利の定期預金。金持ちは低い金利で金を借り、一方運用は高利回りのヘッジファンド。だから貧富の差は開く一方だ。世の中アンフェアにできている」というのは、ある1人の韓国人移民の男が、かつて私に言ったことだ。 彼はなけなしの貯金で株を買い、また目いっぱいの借金をして家を買い、少しでも値上がりすると買い替え、住宅投機に張る賭け金を大きくしていった。実に5年の間に3回家を買い換えた。 「貧乏人は高い金利で金を借り」というのは、日本の消費者金融含めて、恐らく世界中で真実だろう。収入が低ければ、預金額が小口のために銀行預金はほとんど金利が付かないし、大口預金者には免除される口座維持手数料などが課される。 こうした処
「タミフル、販売やめない」：日経ビジネスオンライン
今年2月、愛知県と仙台市でインフルエンザ治療薬「タミフル」を服用した中学生がマンションから転落死した。事件の後、厚生労働省と販売元である中外製薬が厳しい批判にさらされている。タミフルの服用について警告を出したものの、転落死を招いた異常行動とタミフルの因果関係は認めていないからだ。 因果関係について調べている厚労省の調査班のメンバーが中外から寄付金を受け取っていたことが問題視されるなど、両者に対する非難は強まるばかりだ。 中外の永山治社長は本誌の取材に対し、一連の問題について重い口を開いた。 これだけ記事になるとは正直驚いています。3月18日付の日本経済新聞にも、「医師の先生方に患者さんが不安を訴える声が相次いでいる」という記事が載っていましたが、心配されるのも無理はないでしょう。 先生によっては「じゃあ、やめておきますか」ということもあるかもしれませんが、実際にタミフルを使われてきた医師で
業績アップの秘策：日経ビジネスオンライン
メキメキ業績アップの企業がある番組で紹介された。それは社長から社員まで皆、女性ばかりという企業だった。その番組に出演していた私はその社長に、女性ばかりであることの利点を聞いた。 社長は「女だけだと話が早い。動きも早い。結果仕事も早い」とこともなげに答えた。男性が混ざると「ああでもない」「いやそれは」とやたら会議が長引く、とも続けた。 これは私も経験したことがある。男性上司が「俺は聞いていない」と機嫌を損ねた途端、多くの議論はこう着した。会議には“気高い俺”がいつも邪魔だった記憶がある。 私にはその女社長の発言はヒザを打つほど合点がいった。 しかし、このエピソードは男性たちには実感を伴いにくい光景に映るのではないだろうか。 バリバリ働いていると自負するタイプの男性にとっては、決断力、実行力こそが彼らにとっての自己認識だろう。そこを基盤にして“気高い俺”が再生産されていくとも言える。 彼らにと
「日本発」、またもインテルへ：日経ビジネスオンライン
性能、価格の両面で激しい競争が繰り広げられている薄型テレビなどのデジタル家電市場。そのあおりを受け、中核部品であるシステムLSI（大規模集積回路）を手がける半導体メーカーにかかる負荷も日増しに高まる。より高い性能の製品を多品種少量で生産することが求められているからだ。実際、LSIを主力とするNECエレクトロニクスやルネサステクノロジなどは、業績の低迷が続いている。 こうした負荷を低減する技術が、東北大学の未来科学技術共同研究センターによって開発された。大見忠弘教授の研究室と、東京エレクトロンやアドバンテストなどで構成する産学連携プロジェクト「顧客ニーズの瞬時製品化技術（DIIN）」が開発した「マイクロ波励起高密度プラズマラジカル反応」と呼ばれるLSIの製造技術である。 家電の発熱を抑える 「従来の（LSIの）製造技術は限界が見え始めている」と語る大見教授が指摘する課題は、大きく2点。1つ目
日の丸半導体、天下分け目の正念場：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン あの時に似ている──。 1月30日、米マイクロソフトの新OS（基本ソフト）「ウィンドウズVISTA」が発売された。テレビが流す秋葉原に集った人々の姿に、いま一つ盛り上がりに欠ける空気を感じながら、私は11年前のことを思い出していた。1995年11月にウィンドウズ95が発売された時の熱狂は凄まじいものだったが、脳裏に浮かんだのはそのことではなく、その後にやってきた半導体市況の崩落と日本メーカーの凋落である。 日本の半導体メーカー、転落の始まりは「ウィンドウズ95」 ウィンドウズ95は当時としては画期的なOSであり、パソコンを一気に普及させた。ハイテク業界と株式市場は熱狂した。特にパソコンへの供給が大幅に増えたDRAM（記憶保持動作が必要な随時書
虚妄の“自律的”労働時間制 (ニュースを斬る)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
日本版ホワイトカラー・エグゼンプション（自律的労働時間制）は、労働側の猛反発を浴びて、今国会での法案提出は見送られる公算が大きい。政策研究大学院大学の濱口桂一郎教授は、この議論が大混乱に陥ったのは規制改革・民間開放推進会議が最初に打ち出したアジェンダに問題があったからだと主張する。その真意を聞いた。（聞き手は、日経ビジネスオンライン副編集長＝水野 博泰） NBO ホワイトカラー・エグゼンプションに関する議論が紛糾したのは、「政策決定プロセス」に問題の根源があったというご意見ですね。 濱口 最初に言っておきたいのは、私はホワイトカラー・エグゼンプションの導入に賛成です。ただし、「労働時間規制の適用除外」ではなく、あくまで「残業代支払い義務の適用除外」としてです。そもそも改革のスタート時点から時間外賃金の問題を長時間労働の話とごちゃまぜにしたことが、この議論を迷走させ、本質を覆い隠してしまった
サーバーの消費電力が大きな問題に：日経ビジネスオンライン
今月、米ブッシュ大統領が一般教書演説で省エネルギー問題や温室効果ガスの削減に言及したことが注目を浴びている。実は、米ネット業界でも、このエネルギー問題は極めて重要なテーマになっているのだ。 普段、私たちがインターネット検索をする場合、おおよそ一度に7000台以上のコンピューターサーバーを稼働させていると言われている。全世界のサーバー台数は、2000年に比べて倍増し、今や2800万台に上っている。 日常生活に欠かせなくなったインターネットの裏には、膨大な数のコンピューターサーバーを抱えるデータセンターが存在している。グーグル、ヤフー、マイクロソフトなど米大手のネット企業は、米国内で巨大なデータセンターを建設することに追われている。そして、最重要視されるその立地条件は、低廉な電力料金だ。 米調査会社IDCの報告では、全米での新規のサーバーの購入費用は、既設のデータセンターのサーバーに要するエネ
グーグルの連中はダボス会議でもオタクだった (FINANCIAL TIMES)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
ご指定のファイルが存在しません お手数ですが、URLをご確認のうえ、再度お試しください。
【第10回】「あるある大事典」捏造で浮き上がるテレビと政府の“特別な関係” (ネット狂騒時代、テレビ局の憂鬱)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン フジテレビジョン系の情報番組「発掘!あるある大事典2」で、「納豆がダイエットに効く」と紹介されたことにより、納豆が売れに売れ、多くのスーパーやデパートで品薄に陥った。ところがその後、番組で使用された実験データなどが捏造（ねつぞう）されていたことが発覚し、大騒動に発展している。 番組を作ったフジテレビ系列の関西テレビ放送はスポンサーに逃げられ、視聴者から苦情が殺到し、社員の処分を余儀なくされるなど、対応に大わらわだ。加えて関西テレビの関係者がテレビ業界を監督する総務省に呼び付けられるなどして、調査を受けている。いずれ総務省からお叱りを受けることになりそうである。 新聞や雑誌でも捏造記事が発覚すれば、広告主に逃げられ、読者の信用を失い、部数を減ら
NBonline（日経ビジネス オンライン）：エラー・メッセージ
ご指定のファイルが存在しません お手数ですが、URLをご確認のうえ、再度お試しください。
2007年を斬る： それでもシステムは止まる！：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 昨年、本コラムで、「ソフトバンク、“パンク”の深層」という記事を書いた。テーマは番号ポータビリティー開始早々にソフトバンクモバイルが情報システム障害を起こした一件である。 「同様の問題はソフトバンク（9984）だけでなく、ほかの多くの企業にも内在している。情報システムの構築・運用の現場は限界的な状況にあり、それを理解してほしい」というのが趣旨だったが、「問題を起こしたソフトバンクを擁護するとは何事か！」というお叱りのコメントを多くの読者から頂戴した。 筆者の書き方に問題があったのかもしれない。しかし、情報システムは今や、企業内だけでなく、広く金融、流通、交通をはじめとする社会の基盤的インフラになっているのに、その現場は危機的な状況にあることは
米国発デジタルショックに備えよ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 年末からこの年始にかけて、企業経営者や業界関係者との議論を重ね、デジタル産業にとって2007年はどのような年になるのかということを考えてみた。素直に考えれば、2007年から2008年にかけては「デジタル景気の総仕上げ」の時期ということになるのだが、どうも新しい風が吹き始めたという“感触”が“確信”に変わろうとしている。 日本のデジタル産業はもう一段の再編・淘汰が必至 まずは素直な現状分析から。2002年頃から始まったと言われる「デジタル景気」はデジタルカメラ、DVDレコーダー、薄型テレビという“新三種の神器”が順繰りに新市場として登場してきたことによって、5年にも及ぶ息の長いものになった。2001年当時はエレクトロニクス産業の成長率はもはや1
もっとリアルに活用できる「ウェブ2.0」：日経ビジネスオンライン
2006年に大きく取り上げられた話題の1つが、ウェブ2.0だったことは間違いない。グーグルやYouTubeについての記事、書籍が数多く登場し、ロングテールやCGM(Consumer Generated Media)というコンセプトが語られてきた。 ただ、一部の先進的な人々を除けば、大多数のビジネスパーソンは、いまだウェブ2.0を「トレンドについてのお勉強対象」としてしか捉えていないようだ。「何か新しいことが起こりつつあるようだが、当面自分のビジネスに直接は関係しない」というのが大方の意見だろうし、「（ネットでの口こみマーケティングや広告展開を除いては）自分のビジネスにウェブ2.0をどう活用できるか、さっぱり分からない」というのが本音かも知れない。 中長期的に大きな変化をもたらしそうな事象であるウェブ2.0と、現在の自分のビジネス戦略とを結びつけて考える。そのために有効な手法の1つは、古典的
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
[1]消費者が選んだブランド 「安くて新しい」で好感度アップ：日経ビジネスオンライン