1960年、東京生まれ。編集家・フリーライター。多摩美術大学非常勤講師。高校時代に作ったミニコミ（同人誌）がきっかけで、1980年からフリーランスに。1989年に小学館ビッグコミックスピリッツで相原コージと連載した『サルまん　サルでも描けるまんが教室』が代表作になる。以後、マンガ原作・ライター業を経て、2008年に京都精華大学マンガ学部の専任教授となり、これが生涯唯一の「就職」になるが、2015年に退職。同年、電脳マヴォ合同会社を立ち上げ、代表社員になる。著書に『サルまん』（小学館）、『ファミ通のアレ（仮題）』（アスキー）、『私とハルマゲドン』（ちくま文庫）、『篦棒な人々』（河出文庫）、『竹熊の野望』（立東舎）、『サルまん2.0』（小学館クリエイティブ）等。 フリーランス、40歳の壁 「仕事相手が全員年下」「自己模倣のマンネリ地獄」「フリーの結婚＆子育て問題」……本物しか生き残れない「40

1943年（昭和18年）中国・北京生まれ、67年中央大学理工学部二部土木学科卒業。卒業後は妻の家業の養殖業のほか、出版社の営業、ちり紙交換屋、など9回の転職を経験し、移動販売業に落ち着く。72年「矢野商店」設立、77年「株式会社大創産業」設立。以降、46年にわたり社長を務め、100円均一ショップ「ダイソー」を売上高4,200億円超の規模までけん引した。2018年3月1日より会長に就任。 今月の主筆　大創産業会長　矢野博丈 大創産業が経営する100円均一ショップ「ダイソー」は、もともと移動販売業から始まった。今では国内に約3150店舗を抱え、海外でも26の国と地域で約1900店舗を展開し、主婦層を筆頭に親しまれている。創業者の矢野会長が、ダイソーをここまで成長させた経営と人生の哲学を語る。 バックナンバー一覧 東広島市西条に本社を構える大創産業を創業した矢野博丈会長は、バラエティグッズの短剣

ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 現行のセンター試験は2020年に廃止され、後継の「大学入試共通テスト」が導入されることが決まっている。この制度変更は何が目的で、どのように変わるのか。また、入試改革の影響を受ける学生にはどのような影響があるのか。ベネッセコーポレーションの藤井雅徳氏に聞いた。（取材・執筆／末吉陽子、編集／清談社） センター試験廃止後は 国語と数学に記述問題が入る！ 2020年から新たに導入される「大学入試共通テスト」。大学受験情報や学校改革、米国のトップ大学などの動向に精通する藤井氏は、その目的について次のように語る。 「文部科学省（以下、文科省）で

1940年生まれ。朝日新聞社でワシントン特派員・論説委員などを務めて定年退社。『週刊金曜日』編集長の後、フリーに。2016年6月、『週刊金曜日』に書いた「ひろがる『香害』」でこの問題を掘り起こした。その後『香害　そのニオイから身を守るには』を17年年4月出版し、消費者団体が「香害110番」を開くなど、社会的な取り組みが始まっている。他に『ミツバチ大量死は警告する』（集英社新書）など。 香害ウォッチ 「香害」という新たな公害の存在が注目されています。柔軟剤などに含まれた微量の化学物資に反応して、頭痛がしたり息が苦しくなったりして、仕事ができず、退職せざるを得ない人たちもいます。香りなどを売りにしたさまざまな商品が開発される現代社会の生み出した“病”です。職場や家庭で広がる香害の実態をお伝えします。 バックナンバー一覧 「香害」とは、香りつき商品の成分で「化学物質過敏症（ＭＣＳ）(注1)」や「

1963年、福岡市長浜生まれ。1990年、東京理科大学大学院修士課程（物理学専攻）修了後、電機メーカで半導体デバイスの研究・開発に10年間従事。在職中より執筆活動を開始、2000年より著述業に専念。主な守備範囲はコンピュータ全般。2004年、運動障害が発生（2007年に障害認定）したことから、社会保障・社会福祉に問題意識を向けはじめた。現在は電動車椅子を使用。東京23区西端近く、農園や竹やぶに囲まれた地域で、1匹の高齢猫と暮らす。日常雑記ブログはこちら。 生活保護のリアル～私たちの明日は？ みわよしこ 生活保護当事者の増加、不正受給の社会問題化などをきっかけに生活保護制度自体の見直しが本格化している。本連載では、生活保護という制度・その周辺の人々の素顔を紹介しながら、制度そのものの解説。生活保護と貧困と常に隣り合わせにある人々の「ありのまま」の姿を紹介してゆく。 バックナンバー一覧 働きた

せいだんしゃ／紙媒体、WEBメディアの企画、編集、原稿執筆などを手がける編集プロダクション。特徴はオフィスに猫が4匹いること。http://seidansha.com News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 『文化資本』とは金銭以外の個人的資本を指す言葉で、経済資本とは異なる意味を持つ。そして貧困の連鎖や子どもの貧困といった問題とも無関係ではない。そんな文化資本の側面から見た、日本の格差の構造とは？（清談社　松原麻依） 裕福になれるかどうかを決める 「文化資本」とは何か 文化資本とは、金銭以外の個人的資本を指す言葉だ。フランスの社会学者、ピエール・ブルデューは「身体化された文化資本」「客体化された文化資本」「制度化された文

株式会社ホルグ代表取締役社長。2007年、株式会社ネクスト(現・株式会社LIFULL)入社。2012年、同社インドネシア子会社「PT.LIFULL MEDIA INDONESIA」の最高執行責任者(COO)/取締役として日本から一人で出向。子会社の立ち上げを行い、以降4年半の間ジャカルタに駐在。同社在籍中の2016年7月に、地方自治体を応援するウェブメディア「Heroes of Local Government(HOLG.jp)」を個人としてリリース。2016年9月に同社退社後、同年11月に株式会社ホルグを設立。各地で奮闘する公務員に取材、インタビュー記事を掲載するほか、2017年から「地方公務員が本当にすごい! と思う地方公務員アワード」を主催。2019年からは「地方公務員オンラインサロン」を運営。forbesjapan.comオフィシャル・コラムニストとして「地方公務員イノベーター列伝

地下経済の深淵 コインに裏表があるように、経済にも「公式な経済」と、金額さえ容易には把握できない「地下経済」がある。その実態は知られていないが、世界的な金融緩和の影響もあって膨らむ一方だ。ＤＯＬ編集部では現場を取材、その深淵をのぞいてみた。 バックナンバー一覧 警察や金融機関がどれだけ警戒を呼び掛けても、一向に被害がなくならない「振り込め詐欺」。検挙されても末端ばかりで、容疑者グループの全貌はなかなかつかめない。そこで、ＤＯＬ特集「地下経済の深淵」第7回では、数億円の振り込め詐欺事件の首謀者として、刑務所に服役中の男に取材、その全貌を独白してもらった。（ライター　根本直樹） 広告代理店に務めていたサラリーマンが 闇の世界に転落していくまで 約2年半前、数億円の振り込め詐欺事件の首謀者の一人として逮捕・起訴され、その後有罪が確定、現在、刑務所に服役中の男が、収監前の保釈期間中に取材に応じた。

NPO法人サルタック理事、ミシガン州立大学博士課程在籍。専門分野は教育政策・教育経済学。修士課程在籍中に世界銀行ワシントンDC本部で勤務を開始。後に国連児童基金へ転職、ジンバブエ事務所・NY本部・マラウイ事務所で勤務した。東京大学教育学部・神戸大学国際協力研究科(経済学修士)卒。1985年岐阜県生まれ。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 安倍首相が掲げた「教育無償化」は、「改憲」や「選挙目当て」が意識された中で、地に足のついた議論はまったくなかった。今年夏に先送りされた制度設計に向けて、議論をどう深める必要があるのかー。世界銀行や国連児童基金に勤務し、いまはＮＰＯ法人サルタック理事をしながら米国の大学で教育政策などを研究する畠山勝太氏は、1） 経済成長のためにどの

慶応義塾大学経済学部卒。ペンシルバニア大学ウォートン校でMBAを取得。2000年、マッキンゼー・アンド・カンパニー入社、09年に独立、フィールドマネージメントを設立。エレクトロニクス、航空、インターネット、自動車、エンターテインメントなどの日本を代表する企業の戦略コンサルタントを務める。2015年に、MBA母校のウォートン校より、40歳以下の卒業生で最も注目すべき40人として日本人で唯一ウォートン40アンダー40に選出される。「コンサル一〇〇年史」（ディスカヴァー・トゥエンティワン）、「ミッションからはじめよう！」（ディスカヴァー・トゥエンティワン）など著書多数。 企業を再成長させる「顧客ずらし戦略」 「顧客をずらす」とは、簡単に言えば、それは「スキル等を含めた自社の本質的なアセット（資産）を見つめ直し、新たなビジネスを展開して、これまでとは異なる顧客をつかまえること」です。つまり、「自分

1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 森友学園問題をめぐっては、会計検査院の報告書が公表された。それを受けて、特別国会の予算委員会でも野党の追及が改めて始まっている。 報告書から改めて浮き彫りになったこの問題の本質は何か。 問題の本質は 官僚が裁量を

『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 週刊ダイヤモンド11月18日号の特集は「右派×左派　ねじれで読み解く企業・経済・政治・大学」。保守とリベラルの対決が鮮明となった衆院選が終わってもなお、「右派・左派」「保守・リベラル」などイデオロギーにかかわる議論が続いている。この状態を過激派はどう見ているのか。極左暴力集団の一つ、「中核派」の斎藤郁真・全学連委員長へのインタビューを全5回でお届けする。（「週刊ダイヤモンド」編集部　土本匡孝） ――まずは先月の衆院選東京8区（杉並区）で出馬した感想を教えてください。斎藤さんは初めての選挙だったんですよね？ 斎藤郁真（さいとう・いくま） 中核派全学連委員長。1988年生まれ、29歳。2

埼玉県生まれ。青山学院大学卒業。週刊誌、月刊誌などを中心に、主に政治、官僚、ビジネス、女性をテーマに記事を執筆している。著書に『私が愛した官僚たち』（講談社）『ヒラリーをさがせ！』（文春新書）などがある。YouTube「横田由美子チャンネル」で日々情報を発信している。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 10月22日、日本列島には季節外れの超大型台風21号が接近、深夜から翌23日の明け方にかけて直撃するとみられていた。まさにその頃、別の“超大型台風”が永田町を直撃していた。 この日は、首相の安倍晋三が仕掛けた “電撃解散”に伴う、衆議院総選挙の投開票日。当初、東京都知事の小池百合子が立ち上げた「希望の党」が、 “台風の目”となって野党再編を起こし、自民党に迫る議席を

inside 産業界・企業を取り巻くニュースの深層を掘り下げて独自取材。『週刊ダイヤモンド』の機動力を活かした的確でホットな情報が満載。 バックナンバー一覧 消費増税凍結の代替財源に 希望の党がぶち上げた内部留保課税 「消費税増税凍結の代替財源として、約300兆円もの大企業の内部留保の課税を検討する」──。 小池百合子東京都知事率いる「希望の党」が掲げたこの公約が今、有識者などから集中砲火を浴びている。 批判される理由はただ一つ。代替財源にはなり得ないからだ。 企業の内部留保とは、事業で得た利益から法人税などの税金や株主への配当などを支払った後に残ったお金のこと。企業の財務諸表には「利益剰余金」などとして計上されており、財務省の統計によると2016年度時点で406兆円（金融・保険業を除く）にのぼっている。 名前からして、企業の中に巨額の現金が眠っているようにも見えるが、そうではない。現金で

1964年大阪生まれ、福井育ち。小1のとき読書と読みかじりを人に教える快感に目覚め、駿台予備校では教えることの技術に衝撃を受ける。東京大学 理学部物理学科卒業後19年半、BCG、アクセンチュアで戦略コンサルタントとして働く。2003年から06年までアクセンチュア 戦略グループ統括。途中、INSEADでMBA修了。 2006年から教育の世界に転じ、社会人教育と同時に、子どもたち･親たち･教員向けの授業や講演に全国を飛び回る。｢決める力｣｢発想力｣と｢生きる力｣をテーマに毎年8000人以上と接している。現在K.I.T.（金沢工業大学）虎ノ門大学院 教授（専攻副主任　MBA担当）の他に、早稲田大学ビジネススクール、女子栄養大学で客員教授、放課後NPO アフタースクール及びNPO法人 3keys 理事を務める。 著書多数。『一瞬で大切なことを伝える技術』（かんき出版）は啓文堂書店2012ビジネス書

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 専修大学から大学編入で大阪大学へ、大東文化大学から上智大学へ――。そんなウルトラＣが「大学編入試験」では、しばしば起きている。予備校もその可能性に目をつけ、近年編入試験の対策コースを設置し始めた。現役での一般入試では叶わなかった大逆転合格に今、注目が集まっている。（「週刊ダイヤモンド」委嘱記者　西田浩史）

リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 組織の病気～成長を止める真犯人～　秋山進 日本には数多の組織があり、多くの人がその中に属しています。組織は、ある目的のために集まった人た

1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D（政治学・国際学、ウォーリック大学）。主な業績は、『逆説の地政学』（晃洋書房）。 上久保誠人のクリティカル・アナリティクス 国際関係、国内政治で起きているさまざまな出来事を、通説に捉われず批判的思考を持ち、人間の合理的行動や、その背景の歴史、文化、構造、慣習などさまざまな枠組を使い分析する。 バックナンバー一覧 学校法人「森友学園」（大阪市）が大阪府豊中市の国有地を評価額より大幅に安く取得した問題で、森友学園が小学校の設置認可を求めた申請を取り下げた。学園理事長の籠池泰典氏は、理事長を退任する意向を示したが、国有地売却を巡る「政治家の関与」は否定した。 14億円相当の国有地が実質200万円で売却された不可解な経緯に、政治家の関与があるのではないかと、野

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 積極的な宗教心がないなら 宗教なしの弔いは可能な選択肢 私事で恐縮だが、先週の金曜日（11月25日）札幌にいた筆者の父が、90歳の誕生日を目前に亡くなった。

A.T. カーニーマネージャー 東京農工大学工学部特任教授 東京工業大学工学部卒。INSEAD MBA修了。 早稲田大学商学研究科博士後期課程修了。博士（商学）。 大学卒業後、NTTドコモに就職。シリコンバレーで仕事を共にした500人以上の起業家のプレゼンや提案資料から箇条書き（Bullet points）で短く魅力的に伝えることのパワーとその技術を学ぶ。 世界最高峰のビジネススクール、INSEADでMBAを修了後に、グローバル経営コンサルティングファームのA.T.カーニーに参画。 経営戦略、マーケティング戦略、新規事業、経営会議運営支援等の幅広い経営コンサルティングプロジェクトを手掛けている。 箇条書きを用いた経営者向けのプレゼン・資料作成の経験は300回を超える。 現在は、箇条書きを基礎としたストーリーライティングの技術を東京農工大学でも教えている。 著書には単著として『使える経営学』