何が幸福もたらすか、心理学講義が米イエール大学で大人気
アイテム 1 の 2 ３月２８日、米コネチカット州にある名門イエール大学で、ローリー・サントス心理学教授の講義「心理学と幸せな人生」が人気を集めている。週２回の講義が行われる広いホールには、１２００人余りの学生が詰めかける。写真はロイタービデオの映像から（２０１８年 ロイター） [1/2] ３月２８日、米コネチカット州にある名門イエール大学で、ローリー・サントス心理学教授の講義「心理学と幸せな人生」が人気を集めている。週２回の講義が行われる広いホールには、１２００人余りの学生が詰めかける。写真はロイタービデオの映像から（２０１８年 ロイター） ［ニューヘーブン（米コネティカット州） ２８日 ロイター］ - 米コネチカット州にある名門イエール大学で、ローリー・サントス心理学教授の講義「心理学と幸せな人生」が人気を集めている。週２回の講義が行われる広いホールには、１２００人余りの学生が詰めか
インタビュー：人民元がアジアで支配的になるには20年かかる＝榊原英資氏
４月３０日、青山学院大学教授の榊原英資元財務官は、中国の人民元の国際化が今後進むとしながらも、アジアで支配的な通貨になるには２０年はかかるとの見方を示した。写真は、人民元紙幣、２０１１年１月撮影（２０１５年 ロイター／Carlos Barria） ［東京 ３０日 ロイター］ - 青山学院大学教授の榊原英資元財務官は、中国の人民元の国際化が今後進むとしながらも、アジアで支配的な通貨になるには２０年はかかるとの見方を示した。 金融規制や中央銀行の独立性確保が必要だと述べた。一方、日本の円の相対的な地位が低下したとしても、人民元が国際通貨になれば売買は自由になるので、日本企業にとって実務上のデメリットは小さいとも話した。ロイターのインタビューで語った。 主な内容は以下の通り。 ──国際通貨基金（ＩＭＦ）の特別引き出し権（ＳＤＲ）の構成通貨に人民元を採用することをめぐる議論が活発化している。採用さ
ロイター | 経済、株価、ビジネス、国際、政治ニュース
フランスのマクロン大統領は、欧州連合（ＥＵ）欧州委員会のフォンデアライエン委員長に譲歩し、次期委員候補でもあったブルトン委員（域内市場担当）を犠牲にしたことで、欧州における影響力の低下が明るみに出た――専門家らはこう指摘する。 ワールドcategoryレバノンのイスラム教シーア派組織ヒズボラは、１７日に数千台のポケットベルが一斉爆発する数時間前までメンバーに「ゴールド・アポロ」ブランドの新しいポケベルを配布していたと、２人の治安情報筋が明らかにした。これはポケベルに関してヒズボラが安全だと確信していたことを示している。 2024年9月20日
中国勢が台湾の不動産購入加速、現地で反発も
８月１２日、中国勢が台湾での不動産購入規制をかいくぐって積極投資を進めていることに対して、台湾の住宅購入者の一部から不満の声が挙がっている。台北郊外で８日撮影（２０１４年 ロイター/Pichi Chuang） ［台北 １３日 ロイター］ - 中国勢が台湾での不動産購入規制をかいくぐって積極投資を進めていることに対して、台湾の住宅購入者の一部から不満の声が挙がっている。 シドニーからロンドン、バンクーバーまで、世界中の様々な都市で中国資本が不動産市場を押し上げた。だが、特に台湾の場合は、感情的な問題として受け止められることも多く、中国勢の不動産所有に厳格な対応を取っていないとして、一部では政権批判も噴出した。
ＮＴＴ東西が光回線のサービス卸開始へ、ドコモはセット割可能に
５月１３日、ＮＴＴは、東西地域会社で光回線のサービス卸事業を開始すると発表した。写真はＮＴＴグループとＮＴＴドコモのロゴ。２０１１年１０月撮影（２０１４年 ロイター/Denis Balibouse） ［東京 １３日 ロイター］ - ＮＴＴ<9432.T>は１３日、東西地域会社で光回線のサービス卸事業を開始すると発表した。これまで東西会社は「フレッツ光」として直接ユーザーに提供してきたが、サービス卸により、通信キャリアや設備を持たない事業会社が自社ブランドで光サービスを提供できるようになる。夏をめどに条件を提示し、１０─１２月期の半ばに提供を始める。 一部設備を貸し出すのではなく、コアネットワークを含めた光回線をサービスとして卸で提供する。幅広い分野の事業者に公平に提供、ＮＴＴドコモ<9437.T>が卸を受ければ、現行法の制度下でもＫＤＤＩ <9433.T>と同様に光回線と携帯電話の「セット
焦点：米アマゾンがネット広告に本格参入、大量のデータが強味
４月２４日、米アマゾン・ドット・コムが、ネット広告事業に本格参入し始めた。米コロラド州で２００８年７月撮影（２０１３年 ロイター/Rick Wilking） ［サンフランシスコ／ニューヨーク ２４日 ロイター］ 米アマゾン・ドット・コムは広告業界で「眠れる巨人」として知られる。インターネット小売り世界最大手として消費者の買い物行動に関するデータという宝の山を抱えながら、それを生かしてこなかったからだ。 しかしアマゾンは今、この有望な分野に目を向けつつある。この数年は自社のウェブサイトで広告を掲示してきたが、一部の大口広告主向けに、蓄積したデーターを利用したターゲット広告サービスを提供し、真のネット広告会社になるべく一歩を踏み出した。
中国に「オックスフォード大学」、富裕層拡大で国際学校が急増
１月１４日、富裕層が拡大する中国の地方都市、常州市の私立学校「オックスフォード・インターナショナル・カレッジ」のウェブサイトには、英国の学校を象徴するような特徴が散りばめられている。写真は同校の授業風景で１０日撮影（２０１３年 ロイター／Aly Song） ［北京 １４日 ロイター］ ブルーのブレザー、格子柄のスカート、音楽クラス、ツタに覆われたレンガの入り口──。富裕層が拡大する中国の地方都市、常州市の私立学校のウェブサイトには、英国の学校を象徴するような特徴が散りばめられている。 その名も「オックスフォード・インターナショナル・カレッジ」。英国の本家オックスフォード大学とは無関係のこの学校の学費は年間２６万人民元（約３７０万円）。子どもに欧米風の教育を受けさせ、将来留学させたいと考えている富裕層家庭をターゲットにしている。
石油掘削業界で給料高騰、マネジャーで年収3900万円も | 世界のこぼれ話 | Reuters
１０月１５日、最も給与の高い職種といえば、投資銀行や専門医などの仕事が浮かぶが、過去数年間で給与が大幅に上昇している業界といえば、石油掘削業界だ。写真は年収５０万ドルを稼ぐスタンダード・ドリリング社のオペレーションマネジャー（２０１２年 ロイター/Tim Chong） ［シンガポール １５日 ロイター］ 最も給与の高い職種といえば、投資銀行や専門医などの仕事が浮かぶが、過去数年間で給与が大幅に上昇している業界といえば、石油掘削業界だ。 米国出身のジョナサン・ロバーツ氏（４５）は、２０年以上前に就いた石油掘削の仕事では、時給はわずか５ドルだった。しかし、現在ではノルウェー企業スタンダード・ドリリングでオペレーションマネジャーに就任し、年間約５０万ドル（約３９００万円）を稼いでいる。
ドルはポンドの轍踏むか、19世紀の危機が示唆する危機後の秩序| Reuters
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エルピーダ株続伸、ゴールドマンとクレディが同社株を大量保有
２月２３日、 東京株式市場でエルピーダメモリ株が続伸。ゴールドマン・サックのグループ５社とクレディ・スイスのグループ６社が、エルピーダメモリ株を大量に保有したことが分かり、材料視されている。写真は２０１０年撮影（２０１２年 ロイター／Nicky Loh） ［東京 ２３日 ロイター］ 東京株式市場でエルピーダメモリ<6665.T>株が続伸。ゴールドマン・サックスのグループ５社とクレディ・スイスのグループ６社が、エルピーダメモリ<6665.T>株を大量に保有したことが分かり、材料視されている。
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資金供給量が過去最高水準に急増、日銀は波及効果に懐疑的
１２月５日、東日本大震災以降、日銀が１０月３１日に大規模な為替介入に踏み切った結果、日銀の当座預金残高が膨らみ、資金供給量が急増している。写真は１０月撮影（２０１１年 ロイター／Yuriko Nakao） ［東京 ５日 ロイター］ 資金供給量（マネタリーベース）が急増している。東日本大震災以降、日銀が潤沢な資金供給を続けてきたことに加え、１０月３１日の大規模な為替介入の結果、金融機関の手元資金を示す日銀の当座預金残高が膨らんだためだ。いわゆるリフレ派の専門家は、マネタリーベースの増加が景気や物価への刺激効果を持つと主張するが、日銀は懐疑的だ。 日銀が２日発表した１１月のマネタリーベース（日銀券、貨幣流通高、日銀当座預金の合計値、平均残高）は前年同月比１９．５％増の１１８兆４９７８億円と３年３カ月連続で増加、１２カ月連続で１００兆円の大台を上回り、過去最高となった４月以来の水準となった。政府
特集リスクオフ市場：独ショック日本国債に波及、調整一巡後は資金回帰か | Reuters -
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焦点：アイルランド支援で市場の関心はポルトガルやスペインに
［ブリュッセル ２８日 ロイター］ 欧州連合（ＥＵ）がアイルランド支援を決めたが、これでユーロ圏債務危機がポルトガルに伝播するとの観測が払しょくされたり、スペインに防護壁が築かれる可能性は低い。 ギリシャから始まった欧州ソブリン債務危機。アイルランドは、ギリシャとは違う、財政赤字や銀行セクターの問題への取り組みで外部の支援は必要としない、と繰り返し主張したが、数カ月で危機の渦中に陥った。 ８５０億ユーロのアイルランド支援が決定したことで、金融市場でのユーロ圏債に対する圧力は一時的に和らぐかもしれないが、ポルトガルとスペインに新たな圧力がかかる可能性が大きい。前週、アイルランドの次に支援が必要となるのはポルトガルとスペインとの見方から、両国国債利回りは急上昇した。 「伝染を止めるのはほぼ不可能」と言うサウスウェスト証券のシンジケート・仕組み社債部門責任者、マーク・グラント氏は「アイルランドに
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