雨の日の帰宅途中に大きなヒキガエルを見つけたカエル好きのmilanoです。 東京都内でもこんな大きなカエルがいるんだなぁ、と嬉しくなりました。 こんにちは。 さて、mixiというWebサービスの開発を行っているグループを「アプリケーション開発グループ」というのですが、そのアプリケーション開発グループは、担当している案件によっていくつかのチームに分かれています。 そのうちのひとつ「プラットフォーム開発チーム」について紹介したいと思います。 プラットフォーム開発チームの担当は、mixiのプラットフォーム展開に関するさまざまな開発です。 プラットフォーム展開と言ってもよくわからないかもしれないので簡単に説明すると、要するに日記やマイミクの一覧などの情報を外部のサービスから取得できるようにAPIを用意したり、デベロッパーが作成したアプリケーションをmixiの中で実行できるような環境を整えたり、とい
ネットをやっていると、とある間隔を置いて盛り上がる話題というのが存在します。それはリンク禁止宣言における問題だったり、オンラインブクマ禁止宣言における議論だったり。そしてそのうちのひとつに「バトン問題」というのがあると思います。バトンというのは、ブログが普及する前からあったもので、とある質問事項に対して回答し、それを誰かに回してゆくというもの。私の記憶では、Leaf・Key系のファンページが盛り上がっている時代からありましたね。 ■参考:Leaf・Keyのゲームがインターネット上で盛り上がりを見せた奇跡的な時代 - 空気を読まない中杜カズサ しかしこれ、批判もあります。というのはこれが形を変えたチェーンメールのようなものであるということ。つまり、バトンを渡された人はそこで止めるのは忍びないので、次に回し、結果半永久的に拡散してしまうということ。そして、これに参加したくないからといって止めた
ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基本的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権(閲覧可能性)を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし
10月31日の日経新聞、繊研新聞に、記事の切り口は違いますが、ユニクロがこの秋冬に仕掛けている消費者参加型のグローバルマーケティングに関する記事が掲載されていました。 ひとつ目は、去年の秋に、今のユニクロの好業績の口火を切った「ヒートテック」素材アイテムを、世界の生活者に実際に試してもらい、そのビフォア・アフターをモニターして動画投稿してもらうというもの。 UNIQLO TRY(ユニクロトライ) ユニクロが、日本の代表企業として、日本が世界に誇る、東レの機能素材を担ぐ。それを、今や、いち生活者が世界に対して情報発信できるツールのひとつである、インターネット動画投稿技術を使って、体感、モニターしてもたっら様を世界中の人が閲覧できるという企画。 昨年から続く、UTグランプリ(プリントTデザインの公募)は、ユニクロのグローバル性をアピールするのに一役買いましたが、その後続企画にあたるようで、この
米控訴裁判所が抽象的なプロセスであるビジネスモデル(ビジネス方法)の特許は取得できないという判決を下した今、このことがテクノロジ業界にどのように影響を及ぼすのかを考察することが重要だ。 問題の特許は特許要件の基準の1つである「マシン」とかかわりのないプロセスだったため、訴えは棄却された。 概して、これはハードウェアやソフトウェアを製造する企業に有利な判決だと思われる。というのも、判決により、出願できる特許の種類は狭まるが、その代わり、ここ数年、業界にあふれかえっている根拠のない特許訴訟から身を守ることができるからだ。 カリフォルニア大学バークレー校のThe Samuelson Law, Technology & Public Policy Clinicのディレクター代行であるJason Schultz氏は、「特にIT分野では技術企業に対する訴訟の件数の増加が見られる。多くは非常に問題のある
文:Adam O'Donnell(Special to ZDNet.com) 翻訳校正:石橋啓一郎 2008-11-01 01:42 11月最初の週末には、初めて本格的にワームがインターネット上を伝搬した日から数えて20周年の記念日を迎える。長い月日が経ち、基礎となるメディアは変わったが、今でもワームは大惨事を引き起こし、システム管理者を夜更かしさせる力を持っている。今日のワームが引き起こすダメージは、はるかに見えにくくなっており、ずっとニュースにはなりにくくなっているが、過去のものよりもはるかに修復しにくくなっている。 1988年11月2日、Robert Tappan Morris氏はインターネット上のシステムの数を数えるために設計されたと言われるアプリケーションを実行した。このアプリケーションは、いくつかの脆弱性を悪用してUNIXシステムの間を伝搬して回るように設計されていた。その脆弱
セキュリティ事件の調査・分析を手掛けるだけでなく、さまざまな企業や団体でセキュリティ対策に取り組んできた情報セキュリティの専門家・萩原栄幸氏が、日常生活に潜む情報セキュリティの危険や対策を毎週土曜日に解説していきます。 過去の連載記事はこちらで読めます! 初めまして、萩原栄幸です。初回はサイバー犯罪の最新動向です。「スタートから眠くなるような話題だなぁ」と言われそうですが、情報セキュリティの基本を知るということでは極めて重要ですので……。 サイバー犯罪について紹介している一番新しい数字は、警察庁が8月21日に公開した「平成20年上半期のサイバー犯罪の検挙状況について」です。これは半年ごとに公開されており、前回は2月29日に公開されました。今回はこの資料について極力公的な視点で見つつ、多少の私見を交えて解説します(3月の情報化推進国民会議で警察庁生活安全局情報技術犯罪対策課長の桝田好一氏が発
同じソフトを利用している人に出会うと、妙に会話が盛り上がるという経験をしたことはないだろうか。また、友人のPCを借りたときに便利だったのがきっかけで、新しいソフトを使い出したということもあるかもしれない。そんな、同じソフトを使っていることをきっかけに友人になったり、友人が使っているのをきっかけに新しいソフトを知ったりといった“つながり”を支援するWebサービスが“Wakoopa”だ。 “Wakoopa”を利用するには、まずアカウントを作成し、クライアントソフトである「Wakoopa Tracker」をダウンロード・インストールしよう。「Wakoopa Tracker」は、タスクトレイに常駐してソフトの利用時間や起動頻度を記録し、これらの情報を“Wakoopa”へ自動でアップロードする。さらに、ソフト利用状況の記録を停止・再開したり、“Wakoopa”からのお知らせを通知する機能も備えている
コムスコア・ジャパンは30日、2008年8月度の日本の音楽関連サイトに関する利用動向調査の結果を発表した。それによると、コンテンツ管理ソフト「iTunes」の普及率は、主要5カ国の中で日本がトップであることがわかった。 調査は、米comScoreのインターネット利用動向調査サービス「World Metrix」により集計したデータを基にしている。それによれば、2008年8月には日本のネット利用者の4割にあたる2191万人が音楽関連サイトを訪問した。ビジター1人あたりの平均滞在時間は16分、平均訪問回数は5回だった。 音楽関連サイトの中では、「Yahoo! Music」の訪問者が最も多く、734万ユニークビジター(UV)だった。次に、「Sony Connect」の292万UV、「Sony BMG Music Entertainment」の267万UV、「うたまっぷ」234万UVなどが多かった。
Twitterでフォローしたはいいけど、その人の発言でタイムラインが・・・ということはよくある。 ただ、そうなってからフォローするのをやめるのもなんだか気持ちの良いものではない。 そこで登場したのがFollow Costだ。 このツールを使えば、フォローする前に「あの人はどれぐらい発言するのか」を過去のデータから算出してくれる。 「うわ、こんなに発言されてはたまらん」ということが事前にわかればいろいろと便利ではなかろうか。 こうした「転ばぬ先の杖」的なツールは良いですな。
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迷惑メールは、インターネットにとって非常に大きな問題となっている。その対策の1つとして、「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律(特定電子メール法)」と「特定商取引に関する法律(特定商取引法)」が改正され、12月より施行される。目玉は、ユーザーの事前同意なく広告・宣伝メール(特定電子メール)を送信することを禁ずる“オプトイン規制”を導入したことだ。 今回の法改正の背景やオプトイン規制の概要について、インターネット協会(IAjapan)で迷惑メール対策委員長を務める木村孝氏(ニフティ経営補佐室担当部長)に聞いた。 ――特定電子メールのオプトイン規制が始まります。今回の法改正は従来のオプトアウトから180度の転換となりますが、なぜそうなったのでしょうか。 木村氏:オプトアウトからオプトインに変更した理由ですが、おそらく、オプトアウトを6年間やってきて十分な効果が上がらなかったことや、「オプ
グーグル・ストリートビューの画像。産経新聞大阪本社を検索すると、建物の前に男性らの姿も=31日午後(飯田英男撮影) インターネット上の地図から現地の写真を見ることができる米グーグル社の無料サービス「ストリートビュー(SV)」で通行人などが無断で公開され、プライバシー侵害の懸念が広がっている問題。関西でも住民らから苦情が相次ぎ、大阪府などは悪用の恐れがあるとして実態把握に乗り出した。一方、SVの登場を新たなビジネスチャンスとみる企業もあり、サービスの妥当性をめぐる議論が続いている。家が丸見え 「一人暮らしの祖母の家が丸見えだ。犯罪に悪用されないか」。SVのサービス開始後、大阪市消費者センターには市民からの問い合わせが数件寄せられた。神戸市広聴課には「自宅の表札が読み取れる」との声があったほか、京都市市民生活センターでも似た意見が寄せられている。 SVを使ってサービス対象地域の地図を見れば、車
動画共有サイトYouTubeで名前が利用されているというメッセージでユーザーをだまし、マルウェアサイトに誘導するスパムメールが出回っているという。セキュリティ企業の米Trend Microが10月29日にブログで伝えた。 スパムメールは、YouTubeから送信したように装い、ポルトガル語で「何者かがアップロードしたビデオにあなたの名前が何度も登場している。至急確認してほしい」というメッセージが記載されている。 リンクにはビデオ確認用のURLが指定されているが、ユーザーがクリックしてしまうと実際には日本にホスティングされたマルウェアサイトに誘導し、トロイの木馬がダウンロードされる。このトロイの木馬は、銀行の口座情報やユーザーのコンピュータ情報を盗み出すほか、ほかのマルウェアをダウンロードするという。 Trend Microは、今回のようなソーシャルエンジニアリング手法でスパムやマルウェアを拡
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