仏トゥールーズの大学で、肺のレントゲン写真を見つめる医師（2015年6月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/REMY GABALDA 【8月19日 AFP】代替医療を選択したがん患者の死亡率は、標準治療を選択した患者より最大で5倍程度高くなるとする研究結果を、米エール大学医学大学院（Yale University School of Medicine）のスカイラー・ジョンソン（Skyler Johnson）氏らの研究チームが発表した。 18日にAFPの取材に応じたジョンソン氏によると、研究チームは米国で最も一般的な4種類のがん──乳がん、前立腺がん、肺がん、結腸がん──と診断され、効果が証明されていない代替医療を1種類以上受けることを選択した患者281人を抽出した。 研究チームは上記患者らの治療後の健康状態を別のがん患者560人と比較した。その際には年齢や人種、その他の健康要因も考慮した。

バチカン市国のサンピエトロ広場で執り行われたヨハネ・パウロ2世とヨハネ23世の列聖式で、聖体拝領のパンを信徒に与える神父（2014年4月27日撮影、資料写真）。(c)AFP/GIUSEPPE CACACE 【7月8日 AFP】ローマ法王庁（バチカン）は8日、カトリック教会のミサの「聖体拝領」で使用する無発酵のパンについて、原料に遺伝子組み換え（GM）作物を使用することを認める判断を示した。 その一方、小麦のたんぱく質から生成されるグルテンを含まない「グルテンフリー」とすることは認めない方針を示した。低グルテンパンについては、添加物などの「異物」を使用しなくても、小麦のグルテン含有量がパンに加工できる水準なら認めるとしている。 法王庁典礼秘跡省のロベール・サラ（Robert Sarah）枢機卿は、聖体拝領のパンやワインがスーパーマーケットで販売され、インターネットでも入手可能になっている現状

米イリノイ州シカゴ・オヘア国際空港にあるユナイテッド航空のチェックインカウンター（2013年8月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/Mira OBERMAN 【3月27日 AFP】米ユナイテッド航空（United Airlines）が、レギンスをはいていることを理由に少女2人の搭乗を拒否する出来事があり、ソーシャルメディア上で同社に対する批判が相次いでいる。 目撃者によると、少女2人はコロラド（Colorado）州のデンバー国際空港（Denver International Airport）でミネソタ（Minnesota）州ミネアポリス（Minneapolis）行きの飛行機に乗ろうとしていた。レギンスをはいていた別の少女1人は着替えたため搭乗を許可されたという。 目撃者がツイッター（Twitter）に投稿した情報によると、搭乗口の女性職員が少女らに対し、レギンスを着替えるかレギンスを覆う

【2月26日 AFP】仏教寺院と縁遠くなる人々が増えた現代の日本で、僧侶のレンタルサービスが盛況を博している。しかし、伝統を重んじる人々はこのサービスに憤慨。僧侶のレンタルは宗教の商品化だと警告している。(c)AFP

ハッキング被害によりヌード写真がインターネット上に流出した米女優ジェニファー・ローレンスさん。英マドリッドで行われた映画試写会で（2016年11月30日撮影、資料写真）。(c)AFP/PIERRE-PHILIPPE MARCOU 【12月14日 AFP】それは、恋人に捨てられて仕返しをたくらむ元恋人、あるいは有名人のプライベートな画像を公開するハッカーかもしれない──。 本人の同意なしで裸や露骨な画像を投稿する行為についての調査結果がこのたび発表され、米国では25人に1人が被害に遭っていることが明らかになった。調査は、米調査機関「データ＆ソサエティー（Data & Society）」のアマンダ・レンハート（Amanda Lenhart）氏が率いた。この中には、いわゆる「リベンジポルノ（復讐のポルノ）」も含まれる。 研究で使用されたデータは、15歳以上の米国人インターネットユーザー3002人

リオデジャネイロ五輪の閉会式を翌日に控え、記者会見に臨む国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長（2016年8月20日撮影）。(c)AFP/Laurent KALFALA 【8月21日 AFP】国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ（Thomas Bach）会長は20日、南米初開催となったリオデジャネイロ五輪について、世界の先進国でなくとも五輪を開催できる成功例の「象徴」と評価した。政治不安と経済危機を抱えているブラジルでは、五輪開催に向けて国民の無関心が懸念されていたものの、バッハ会長は大会開幕後に国中が結束したという認識を示している。 バッハ会長は閉会式を翌日に控え、「多くの面で象徴的な五輪となった」とすると、「いろいろな競技で大会を象徴する選手が誕生している」と語った。 リオ五輪については予算不足をはじめ、インフラや交通網のトラブル、さらにスタジアムの空席を

仏北部リールの軍施設に立てられた、スマートフォン向けゲーム「ポケモンGO」禁止の看板（2016年8月16日撮影、資料写真）。(c)AFP/PHILIPPE HUGUEN 【8月19日 AFP】イタリア・シチリア（Sicily）島のキリスト教司教が、世界的に大ヒットしているスマートフォン向けゲーム「ポケモンGO（Pokemon Go）」を「悪魔的」なゲームと呼び、スマホを手にこのゲームをプレーする大勢の人々を「ウオーキング・デッド（歩くしかばね）」にしていると批判した。複数の新聞が18日、伝えた。 報道によると、シチリア島南部ノート（Noto）のアントニオ・スタグリアーノ（Antonio Stagliano）司教は、ポケモンGOの禁止を求めて訴訟を起こす用意があると語ったという。 スタグリアーノ司教は数日前にもポケモンGOを批判しており、その際は「ナチズム（Nazism）に近い全体主義システ

スマートフォン向けゲーム「ポケモンGO」のプレー中の画面。米カリフォルニア州サンガブリエルで（2016年7月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/Frederic J. BROWN 【8月2日 AFP】世界各地でブームとなっているスマートフォン向けゲーム「ポケモンGO（Pokemon Go）」をめぐり、米ニューヨーク（New York）州のアンドルー・クオモ（Andrew Cuomo）知事は1日、性犯罪者の利用を禁止する命令を出した。ゲームを通じて子どもに近づき、被害を与えるのを防ぐ狙い。 ニューヨーク州には現在、仮釈放中の性犯罪者が3000人近くいる。クオモ知事はこれらの人がポケモンGOや、インターネットに接続して遊ぶ同様のゲームのダウンロード・アクセス・利用を禁じるよう州の矯正当局に命じた。 声明でクオモ知事は「ニューヨークの子どもたちを守ることは最優先事項であり、テクノロジーの進化を

カナダの首都オタワにある最高裁（2008年6月20日撮影、資料写真）。(c)AFP/GEOFF ROBINS 【7月22日 AFP】カナダ最高裁は21日、被害者が未成年の性犯罪事件で有罪判決を受けた者に、判事がインターネットの使用を禁じることを可能にする判断を下した。 裁判は近親相姦と児童ポルノに関するもので、被告は2008～2011年に実の娘を虐待し、2013年にブリティッシュコロンビア（British Columbia）州の裁判所から禁錮9年の判決を受けていた。 この判決を最高裁判事9人のうち7人が支持した。さらに最高裁は被告がインターネットにアクセスすることも禁じた。 性犯罪者のインターネット使用を禁じる条項は、保守党政権下の2012年に制定された安全なコミュニティー法（Safe Streets and Communities Act）に盛り込まれていた。 憲法の原則により裁判所は犯

ドイツ・ベルリンで、学校に11歳の娘を迎えに行き、一緒に帰宅する母親（2016年6月23日撮影）。(c)AFP/John MACDOUGALL 【7月7日 AFP】母親になったことを後悔する──そんなことがあり得るだろうか？ イスラエルの研究者が提起したこの問いが、ドイツで長年のタブーに切り込んだ格好となり、一大論争を巻き起こしている。 社会学者で、昨年「Regretting Motherhood（母親になって後悔する）」という研究を発表したオルナ・ドーナト（Orna Donath）氏は、「この話題はイスラエルでは1週間程度で落ち着いたのに、ドイツでは何か月も続いている」とその状況を比較する。 子どもを持たなければ「将来後悔する」という周囲の声にうんざりしていたドーナト氏は、子どものことは愛しているけれども、本音を言えば子どもを持たなければよかったと考える女性23人からの言葉を集めた。 ド

スペインの菓子パン「エンサイマダ」に使われるラード。マヨルカ島パルマ・デ・マヨルカで（2014年11月17日撮影、資料写真）。(c)AFP/JAIME REINA 【7月6日 AFP】バター、ラード、赤身肉などに含まれる飽和脂肪酸が、早死リスクを上昇させることを確認したとする、30年間に及ぶ研究結果が5日、発表された。その一方で、飽和脂肪酸をオリーブオイルなどの不飽和脂肪酸に切り替えることで、健康上の大きな恩恵が得られる可能性があるという。 12万人以上を対象とした今回の調査結果をまとめた研究論文は、米医学誌「JAMAインターナル・メディシン（JAMA Internal Medicine）」に発表された。 論文の主執筆者で、米ハーバード大学公衆衛生大学院（Harvard University T.H. Chan School of Public Health）の博士号取得候補者のワン・ドン

仏南部レザングルの自然動物園で撮影されたヒグマ（2015年6月18日撮影、資料写真）。(c)AFP/RAYMOND ROIG 【7月6日 AFP】フランス南西部、ピレネー山脈（Pyrenees）の麓のリュスサンソバール（Luz-Saint-Sauveur）で、ヒグマの出没で放牧していたヒツジ125匹がおびえて谷に落ちて死んだとして、5日、地元の牧羊業者らがヒグマの駆除を求めて抗議行動を展開した。 AFPの取材に応じた牧羊業者の一人、ティエリー・ラサール・カレール（Thierry Lassalle-Carrere）さんは、週末に自身が飼育していたヒツジがクマに追いかけられて崖から落ちたと思うと話し、さらに「山には309匹のヒツジがいたが125匹が死んだ。この6～7年、クマ対策に取り組んできた。被害は毎年のことだが、今年ここまで（の被害）ほどではなかった。損失の回復には数年はかかる」と語った。

インドネシア・ジャカルタの国家警察本部で公開された偽造ワクチン（2016年6月22日撮影、29日公開）。(c)AFP/BARESKRIM 【6月29日 AFP】インドネシアで、大規模な偽造ワクチン販売組織が摘発され、子どもたちへのワクチン再接種が必要な場合が出ている。 警察当局は先週、インドネシア全土に10年以上にわたって偽のワクチンを販売していたとする犯罪組織を摘発し、16人を逮捕した。結核、B型肝炎、破傷風などの偽ワクチンを流通させていた疑いが持たれている。 インドネシアの保健省は現在、警察当局と協力して事件の規模の把握を進めており、インドネシア食品医薬品局はすでに医療施設30か所からワクチンを押収しているが、犯罪組織の影響が及んでいた範囲はまだ分かっていない。 インドネシア保健省のオスカー・プリマディ（Oscar Primadi）報道官はAFPに「ワクチンの再接種が必要なら、それを実

パレスチナ自治区ガザ市でたこを揚げる少年（2016年5月25日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/MOHAMMED ABED 【6月3日 AFP】パレスチナ自治区ガザ地区（Gaza Strip）に住むファトマさん（30）一家の生活は、11歳の長男が性的暴行を受けて以来、悪夢と化した。事件により家族全員が深い傷を負い、転居も余儀なくされたという。 7児の母であるファトマさんは、長男の身元が特定されないよう仮名でAFPの取材に応じ、「ある晩、息子が遅く帰ってきた。明らかに様子がおかしかった」と当時について語った。 帰宅した長男は、遠戚の男と近くに住む男の2人組に人里離れた家に連れて行かれ、服を脱がされた上に、パソコンでポルノ動画を見せられたと話し、そして逃げようとしたが捕まったと打ち明けた。これを聞いたファトマさんは、直ちに警察に通報し、20代の男2人が逮捕された。 保守的なガザ地区

シリア東部デリゾールで、武器を手に塹壕（ざんごう）を進む反体制派の戦闘員ら（2014年3月24日撮影、資料写真）。(c)AFP/AHMAD ABOUD 【5月15日 AFP】イスラム過激派組織「イスラム国（IS）」は14日、シリア東部デリゾール（Deir Ezzor）の政府系病院を襲撃、政府軍兵士20人を殺害し、病院の職員を人質に取った。在英の非政府組織（NGO）「シリア人権監視団（Syrian Observatory for Human Rights）」が明らかにした。 同監視団によると、ISは石油資源が豊富で、同国政府の空軍基地があるデリゾール制圧を目指して進撃中に同市内にあるアサド病院を襲撃した。病院を警護していた政府軍兵士とISの戦闘になり、IS戦闘員6人も死亡したという。 シリア人権監視団のラミ・アブドル・ラフマン（Rami Abdel Rahman）代表は、「ISはデリゾール西

仏パリで暮らすアフガニスタンの女優マリナ・ゴルバハーリさんと、夫で俳優のヌールラー・アジジさん（2016年4月14日撮影）。(c)AFP/PHILIPPE LOPEZ 【5月11日 AFP】世界的に高い評価を受けた映画に出演して名をはせたアフガニスタンの女優、マリナ・ゴルバハーリ（Marina Golbahari）さん（24）とその夫は現在、家を追われ、フランスにある亡命希望者向けの薄汚れた施設で暮らしている。自殺まで考えたという事の発端は、ゴルバハーリさんがベールをかぶらずに写真に写ったことだった。 夫婦がフランスを訪れたのは5か月前、映画祭に参加するためだった。しかし以来、命の危険を感じ、人目に付かないように生活している。夫のヌールラー・アジジ（Noorullah Azizi）さん（28）は、「（フランスに）とどまるとは考えてもいなかった」ため「ほとんど何も持ってこなかった」と明かした

米ニューヨークでスターバックスのキャラメルフラペチーノを飲む女性（2013年3月11日撮影、資料写真）。(c)AFP /TIMOTHY A. CLARY 【5月3日 AFP】米シカゴ（Chicago）在住の女性が、米コーヒーチェーン大手のスターバックス（Starbucks）を相手取り、アイスコーヒーやアイスティーなどの飲み物の量が広告の記載より少なく、過剰な料金を客に支払わせているとして500万ドル（約5億3000万円）以上の損害賠償を求める訴えを起こした。 虚偽広告と消費者に対する詐欺だとして陪審による集団代表訴訟の形での裁判を要求しているステーシー・ピンカス（Stacy Pincus）さんは、客に提供している「飲み物の量が広告の記載よりはるかに少なく、半分ほどしか入っていないことも多い」と主張している。 スターバックスでは通常、バリスタがアイスドリンクを提供する際は、プラスチック製のカ