エヌ・ティ・ティ・アド（NTTアド）1月14日、TwitterやAmebaなうなどのミニブログサービスの利用実態に関する調査結果を発表した。調査では以下のようなことが明らかになった。 ミニブログの利用頻度は1日4回以下がユーザーの6割以上 ミニブログの利用時間は個人により差が大きいが、2年前に比べて利用時間が伸びる傾向にある Twitter利用者の大半が、フォローしている人数／フォローされている人数とも10人以下に留まる 現在、ミニブログは、自分で書き込むよりも、ほかのユーザーの書き込みから情報を得る利用のほうが多い メリットは「共通の話題・趣味を持つ人の書き込みを見たり、書き込みができる」こと 女性のほうがミニブログの「自由」「気楽」な雰囲気を楽しむ反面、他のユーザーの視線を気にする傾向にある デメリットは「いろいろな書き込みが混在する」こと。だが、デメリットを感じていないユーザーも3割

Yahoo!リサーチを運営するヤフーバリューインサイトは1月12日、「情報メディア」に関する調査の結果を発表した。4大メディアの利用意向が顕著に落ち込んだ一方、Twitterなどの利用意向が高かったという。 テレビ、新聞、雑誌、ラジオの4大メディアは、2008年12月の前回調査と比べて信用度はさほど変わらないものの、利用度と今後の利用意向が低下しており、特に利用意向の落ち込みが大きい。 ウェブ系メディアでは、「動画共有サービス」「ライブストリーミングサービス」の利用度が伸びている。また、今回新たにカテゴリを追加したTwitterなどの「つぶやき系ミニブログ」は認知度が約6割に達した。利用経験率は1割強とは低めながらも今後の利用意向が「個人のブログ」「SNS」と同レベルになっており、今後伸びることが予想されるという。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、ソーシャルメディアに関する調査を行った。 ここ1、2年足らずの間に“ソーシャルメディア”という言葉を聞く機会が多くなり、広告出稿メディア、自社媒体（サイト）に次ぐもう1つのメディアの総称として、ようやく多方面から注目が集まるに至った。 ソーシャルメディアに関する定義はあいまいで、人によりけりとなっているが、ざっくりとユーザーが情報を発信、交換し合う中で成立していくメディアということができるだろう。 この調査ではそういった各種ソーシャルメディアを利用している人は、どのような人でどの程度いるのか、また全体の意識はどのようになっているかを分析していきたいと考えている。 また、前述の通りソーシャルメディアに関する定義はあいまいなため、利用者が発信しているメディアサービスで有力なもの15サイトをピックアップして

年の瀬が迫り、今年も残りわずかとなりました。ちまたではクリスマスや年の瀬の準備など、イベント事で賑わっています。そこで今回はイベント行事で幹事を務めることが多い人に、ぐるなびとFooMoo by HotPepperという主要グルメポータルサイトの忘年会特集を見て忘年会で利用するお店の候補探しをしてもらい、サイトのどんな点が見られているのかをチェックしました。 被験者は、幹事を務めることが多い20代後半から30代前半の男女4名（男性2名、女性2名）。候補のお店を2〜3件ピックアップしてもらった時点でタスク終了としました。なお、 お店選びの主な条件として、時期は12月中旬から下旬、エリアは神田周辺、忘年会の参加人数は会社の同僚10〜15名ほど、予算は会社からお金が出ない想定で自由としました。 まずはお店がどのくらいあるのか確かめたい ぐるなび、FooMooともに、トップページでさまざまな検索軸

ソフトバンクモバイルは12月4日、端末に同梱する取扱説明書を16ページの小冊子に変更すると発表した。詳しい使用方法は同社サイトから見るか、有料の冊子を申し込む必要がある。 12月11日に発売する「COLOR LIFE SoftBank 840P」「SoftBank X02T」、12月中旬以降に発売する「SoftBank 940P」で実施した後、対象機種を拡大する予定だ。 従来の商品に同梱していた約140ページ「使い方ガイド」に代えて、ユーザーが利用する機会が多い機能や新機能を中心に掲載した約16ページの「クイックスタート」を同梱する。詳しい操作方法を掲載した取扱説明書は、ソフトバンクモバイル サービスサイト上で無料でダウンロードするか、お客さまセンターやオンラインショップで冊子版で申し込む。ただし、冊子版は有料となる。 今回の取り組みについて、ソフトバンクモバイルでは紙資源使用量を削減する

IMJモバイルは12月3日、企業のモバイルサイトへの取り組みに関する実態調査の結果を発表した。モバイルサイトの制作や運用に1億円以上投資している企業の割合は2割を超えているいう。ただ、予算の確保は大きな課題にもなっている。 この調査は11月11日から11月12日、売上高50億円以上の企業に勤務し、企画立案や投資の意志決定に関与している正社員を対象に実施したもの。有効回答数は500サンプル。 最も予算配分の多いメディアは「テレビ」との回答が最多だったが、今後予算が増えていくメディアでは、約半数の企業が「PC」「モバイル」と回答した。 モバイルサイト制作、運用関連予算は「1億円以上」（22.8％）がボリュームゾーンであり、1000万円以上と回答した企業は53.5％となった。また、売上高が大きくなるにつれ予算も大きくなる傾向があり、売上高5000億円以上の企業では「1億円以上」が半数を占めた。

博報堂DYメディアパートナーズ、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科デジタルライフプロジェクト（稲見昌彦教授）、アイ・エム・ジェイ（IMJ）の3者は11月24日、共同で拡張現実感（AR）技術を利用した広告商品「テノヒラアド」を開発したと発表した。 テノヒラアドは、新聞、雑誌、折り込みチラシなどの広告に記載された特定のマーク（マーカー）をPCにつながれたウェブカメラで撮影すると、ウェブカメラの映像上に、商品などの映像を重ねて表示できるというもの。例えば、メーカーの新商品を表示して実物大の大きさを視聴者に体感させたり、商品のブランド観と連動したエンターテインメントコンテンツを提供したりできるという。 第一弾として、住友商事がこのシステムを採用。11月16日付けの新聞紙面にマーカーを掲載し、地球の立体画面が現れるようにした。マウスで地球を動かすと、各地の事業所の情報などが表示される仕組みだ。

家族のライフスタイルを研究する「家ナカ研究会」は、家庭のリビングに大画面テレビとゲーム機「Wii」を導入することで、家族生活に与える影響を実験し、その結果を発表した。 この実験は、5つのサンプル家族に42型の大画面テレビとWiiを提供し、導入前、導入中、導入後の3週間にわたって家族生活を観察したもの。家族のリビング滞在時間、会話量、テレビの視聴時間などの変化を追った。 実験結果によると、「誰かがリビングにいる割合」が導入前の59％から導入中は67％へと上がり、導入の効果が明らかに表れたという。テレビの視聴割合についても、同様に導入前54％から導入後61％へとアップしている。 Wiiでのゲームプレイに関しては、圧倒的に子供が利用している率が高かった。さらに「ゲーム中にリビングで過ごした比率」を調査すると、子供だけでなく父母がリビングで過ごす時間が多くなっており、実験後のアンケートでは5家族中

ニコニコ動画が始まって、12月で丸3年が経過しようとしている。 会員数は10月末時点で1461万人、うち有料会員数は55万人となり、1日の平均ページビューは6070万PV、1日平均訪問回数は229万人、1訪問あたりの平均滞在時間は37.2分と、依然として順調な成長を続けている。 ただし、回線費用やサーバコスト、ニコニコ生放送の番組制作費用などが重荷となり、赤字の状態が続いている。また、初音ミクなどのブームが生まれた一方で、動画のジャンルが偏ってしまい、結果としてユーザーの広がりが限られるという課題も抱える。 そこで10月29日にサイトをリニューアルし、名称を「ニコニコ動画（9）」にするとともにいくつかの機能を追加し、改善を図ろうと試みている。 しかし運営元のニワンゴ取締役で、元2ちゃんねる管理人「ひろゆき」として知られる西村博之氏は、いまのニコニコ動画に対して「いろいろ不満がある」と話す。

合同会社 西友はデジタルハイビジョン対応の32型液晶テレビを11月19日より、3万9800円で販売すると発表した。ダイナコネクティブが製造を担当する。 今回発売する32型デジタルハイビジョン液晶テレビ「DY-32SDK200」は、地上デジタルチューナーを搭載した液晶テレビ。統一省エネラベル4つ星基準を満たしており、購入時にエコポイントが1万2000 ポイントが付与されるという。西友では冬のボーナス商戦の目玉商品にしたい考えだ。 西友は7月にバイデザイン製のフルスペックハイビジョン液晶パネルを採用した42型液晶テレビを9万9000円で、ダイナコネクティブの地上デジタルチューナーを9月に4750円で発売するなど、低価格のデジタル家電に力を入れている。今回のDY-32SDK200についても、メーカーとの直接取引や大量一括購入により実現したとしている。 大きさは幅796mm×高さ575mm×奥行き

カシオ計算機と凸版印刷は11月6日、有機ELディスプレイを含む中小型ディスプレイ事業に関して協業すると発表した。カシオが2010年2月末までに100％出資の新会社を設立し、その株式の一部を凸版印刷に譲渡するという。 新会社では、現在カシオ計算機が製造・販売している中小型TFT液晶ディスプレイに有機ELのラインアップを追加。有機ELとTFT液晶ディスプレイの研究、開発、製造、販売を手がけるとのこと。 カシオ計算機では、中小型TFT液晶ディスプレイ事業に関連する技術・製造設備を所有するほか、有機EL駆動技術を有している。一方、凸版印刷では、印刷技術をいかした微細加工技術を持ち、新会社では両社の技術を用いることで、有機ELディスプレイの早期量産化の実現を狙う。 新会社の名称、所在地は未定だが、代表取締役社長にはカシオ計算機の執行役員デバイス事業部長の大野一郎氏が就任するという。

Googleは米国時間11月5日、「Closure Tools」と呼ばれるプロジェクトをリリースし、同社のウェブサイトおよびウェブアプリケーション作成レベルに達することを望む開発者をサポートしていく方針を明らかにした。 Googleは、ウェブ中心のビジョンの一環で、JavaScriptを用いたウェブベースのプログラム記述を強く推進している。確かにGoogleは、「Gmail」や「Google Docs」などのサービスを通じて、JavaScriptを最大限に活用しており、より高速にJavaScriptプログラムを実行できるようにする目的もあって、「Chrome」ブラウザの開発に努めてきた。 しかしながら、JavaScriptプログラムは時に異なるブラウザ上では異なった動作をするなどの理由から、高機能なJavaScriptの記述、デバッグ、最適化は困難なものともなってきた。Googleがオープ

日本雑誌協会は、2010年1月下旬をめどに、雑誌のデジタル配信に向けた実証実験を開始する。 この実証実験では、日本雑誌協会に加盟する出版社の雑誌を電子化し、モニター向けの専用サイトにて公開する。雑誌の詳細などは未定だが、10ジャンル30誌以上が閲覧できるようになる予定。ただし、「1冊まるまる公開することになるのか、一部の記事だけになるのかは雑誌を提供する各出版社の判断による」（日本雑誌協会）という。 モニターは1500名を予定。12月中旬まで日本雑誌協会のサイトから応募できる。なお、応募者多数の場合は抽選となる。

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、広告に対する意識調査を行った。 「広告離れ」という言葉をよく耳にするようになったが、消費者は広告に対してどのような意識を持っているのだろうか。 インターネット広告は、市場の拡大とアドテクノロジの進化により、その形態が少しずつ変化してきている。ユーザーの行動履歴をもとに広告配信を行うターゲティング広告などはその最たる例である。ターゲティング広告は、効果的にターゲットをセグメント出来る一方で、どこまで個人の情報を記録・特定して良いのかというモラル上の問題も存在する。 今回の調査では、広告に対する意識をユーザーの経験と意識という2つの側面から分析していきたいと思う。まず、前編となる広告に関する意識調査では、ユーザーの広告との経験について調査した。 【調査結果サマリー】 60％以上のユーザーが「広告から得をし

ソニーは10月2日、電源コードを接続せずに離れた場所にある機器へ電力を供給できる「ワイヤレス給電システム」を開発したと発表した。60Wの電力を50cm離れた機器へワイヤレスで給電できるという。 ワイヤレス給電システムは、送電デバイスから供給された電力エネルギーが空間を介し、同じ周波数で共鳴している受電デバイスのみに伝播する磁界共鳴型の非接触給電技術を採用して実現したもの。 デバイス相互の位置関係がずれていても高効率の給電が可能になるほか、送電・受電デバイス間に金属があっても、その金属が熱くならないという特長を持つ。 ソニーでは、送電・受電デバイスと同じ周波数で共鳴するレピータデバイスを開発。これを送電・受電デバイス間に配置することで、給電効率を維持したまま、給電距離を50cmから80cmにまで伸ばすことにも成功している。 今後は、数cm以下から数10cm以上までの広い範囲、かつ小電力から大

日本IBMやNews2U.netではTwitterを利用したプレスリリース配信を開始するなど、 Twitterは、企業が消費者に対してアプローチする新たなマーケティングチャネルとしても認知され始めてきた。 ここでは、Twitterの企業での利用の実態とマーケティング利用に関する記事をまとめた。 「mixi エコー？　快くは思ってないよ」--Twitter創業者 Twitterの共同創業者、Evan Williams氏が来日した。日本向けサービスを開始して半年。国内最大のSNS「mixi」が同種のサービス「エコー」を開始するなど、ライバルの動きも活発だ。Evan氏とデジタルガレージ取締役の伊藤穰一氏はどう考えているのか。 2008/08/27 13:40 セールスフォース・ドットコム、「Service Cloud」にTwitterを追加 セールスフォース・ドットコムは「AppExchange

前回は企業がTwitterマーケティングを実施するにあたっての方法や効果測定の分類について簡単にまとめた。今回は、実際の効果測定の分類で挙げた「流入分析」「ブランディング」「公式アカウントの魅力」のうち、流入分析にフォーカスしたい。 ※基本的に計測したサイトに何らかのウェブ解析ツールが導入されている前提でのお話になることをあらかじめご了承いただきたい。 リファラだけでは特定できない流入 Twitter上でやりとりされるコメントの中にはURLも含まれていることが多い。ここからの流入を計ることは、サイト運営者がTwitterマーケティングの効果測定を実現する上で非常に重要なファクターの１つになるであろう。 自社で公式アカウントを運用している場合は、その投稿（Tweet）の中に自社サイトへのURLを自由に含めることができる。一方でTwitterユーザーも自身が面白いと思った記事のURLを投稿する