フィリップ・ソレルス「幸福なディドロ」｜思想の言葉｜SHISO No.1076
『図書』は大勢の知的好奇心あふれる読者に1938年の創刊以来愛読されてきた「読書家の雑誌」です。 古今東西の名著をめぐるとっておきの話やエピソード、心を打つヒューマン・ストーリー、旅のときめき体験、人生への思索などを綴る、滋味あふれるエッセイの数々。 文学・芸術・学問の面白さを語る対談・座談・インタビュー。若手からベテランまで『図書』ならではの一流の執筆陣が書き下ろす文章の力と味わいは、日常生活にピリッと刺激を与えるスパイスの働きをするはずです。 魅力的な本との出会いの場、読書の新しい愉しみ発見の場として月刊『図書』の定期購読をおすすめいたします。 巻末の新刊案内は岩波書店の出版活動の最新情報をいの一番にお届けする「読者と岩波書店を結ぶホットライン」です。 綴じ込みの〈書籍注文ハガキ〉もご利用ください。
08憲章＝中華連邦共和国憲法要綱 - 思いつくまま
みどりごを殺す「正義」はありや？ パレスチナ占領に反対します--住民を犠牲にして強盗の安全を守る道理がどこにあろう 08憲章 一、まえがき 今年は中国立憲百年、「世界人権宣言」公布60周年、「民主の壁」誕生30周年であり、また中国政府が「市民的及び政治的権利に関する国際規約」に署名して10周年である。長い間の人権災害と困難かつ曲折に満ちた闘いの歴史の後に、目覚めた中国国民は、自由・平等・人権が人類共同の普遍的価値であり、民主・共和・憲政が現代政治の基本的制度枠組みであることを日増しにはっきりと認識しつつある。こうした普遍的価値と基本的政治制度枠組みを取り除いた「現代化」は、人の権利をはく奪し、人間性を腐らせ、人の尊厳を踏みにじる災難である。21世紀の中国がどこに向かうのか。この種の権威主義的統治下の「現代化」か？ それとも普遍的価値を認め、主流文明に溶け込み、民主政体を樹立するのか？ それ
高木浩光＠自宅の日記 - 法制審議会の議事録をHTML化した
■ ウイルス罪新設の刑法改正に進展の兆しか 8日のエントリの続きを書くために国会会議録を検索していたところ、5月下旬にウイルス罪に関する発言がなされていたのを見つけた。 第169回国会衆議院法務委員会第13号, 2008年5月27日 （ビデオ 9分17秒あたりから） ○早川委員 自由民主党の早川忠孝でございます。いよいよ少年法の審議に入るわけでありますけれども、この大事な法務委員会で、実質上、私は、法務委員会の理事としての最後の質問になるのではないかなという思いできょうの質疑に当たってまいりたいと思っております。 （中略） ○早川委員 次に、法務大臣にお伺いをしたいのでありますけれども、いわゆる条約刑法、国際的な組織犯罪防止条約の締結に伴う国内法の整備ということで、条約刑法がずっと審議の対象になっていて、この国会では、残された会期の中でその審議に入るのはなかなか難しいという状況になっている
未発表の学術論文を共有する「My Open Archive」beta版が公開（日本）
オープン・アーカイブ・コンソーシアムが、未発表の学術論文を投稿・共有する「My Open Archive」beta版を公開しています。Flash形式での表示、タグ付け、タグによる検索、クリエイティブコモンズ・ライセンスによる権利管理などの機能を備えています。 研究者や学生は利用登録をすると、論文や研究データのファイルをアップロード、セルフアーカイブして公開することができます。 My Open Archive beta http://www.myopenarchive.org/ 未発表の学術論文を投稿・共有する「My Open Archive」、正式サービス開始 – japan.internet.com LinuxToday http://japan.internet.com/linuxtoday/20080516/5.html
国際学術情報流通基盤整備事業 │ イベント情報 │ H20 │ 2008第１回「研究成果発表の手段としての学術誌の将来」
学術情報流通における情報伝達の方法、コスト、理念等々について、研究者、図書館、学会等で、それぞれの立場から様々な論議が提出され、また同時に国レベルでの政治的決断も行われている昨今です。オ－プンアクセスという、ひとつのアクセス手段が最良な方法であるかどうかは、歴史が決着を付けるものなのかもしれません。 さて、SPARC Japanセミナ－2008第１回は、「学術誌は、今後も存在していくのか」という欧米ではすでに提示されつつあるテ－マを取り上げ、総論としてのご講演を、千葉大学 土屋俊教授に、数学、物理分野からの各論を、北海道大学 行木孝夫助教、電気通信大学 植田憲一教授にそれぞれお願いしています。冊子からデジタルコンテンツへの変革は、「オ－プンアクセスの可能性を提示する」に留まらず、現状のピアレビュー システムをも変革するのでしょうか？昨年、Natureにより行われた 「オ－プンピアレビュ－」
研究者はウェブで公開されている成果の知的財産権をどう考えているか？（英国）
英国図書館（BL）は、オンラインで公開されている研究成果の知的財産権に対し、研究者たちがどのような意識を持っているのかを調査し、その結果をこのほど公開しました。複製や剽窃が容易となったデジタル時代が到来し、著作権のバランスが崩れてきており、現状把握が必要であるという問題意識が調査の動機です。主な結果には以下のようなものがあります。 ・93%の回答者が、デジタル形式の成果にも紙媒体と同様に知的財産権が存すると考えている。 ・87%の回答者が、非営利の調査、私的な研究、レビューなどを行う際には、権利所有者の許諾を得ることなく、知的財産権が保護されている業績を複製して利用できるなど、公正な使用（fair dealing）という例外を認めるべきだと考えている。 ・68％の回答者が、紙媒体とデジタルフォーマットにそれぞれ異なる公正使用のための法律を設けることに反対している。 BLは今回の結果を、現在
大竹文雄、橘木俊詔「最低賃金を考える」（日本労働研究雑誌 2008.4） - 備忘録
http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2008/04/pdf/002-011.pdf 最低賃金をどう考えるかに関してよくまとまった（ネットで読める）論文としては、既に下のものがある。 明日山陽子「米国最低賃金引き上げをめぐる論争」 この対談も、近年の最低賃金をめぐる議論を広く、バランスよく網羅しているという意味で、読む価値がある。最低賃金の「定義」から始まり、需要独占の場合は最低賃金を引き上げることはむしろ雇用を拡大すること、米国におけるカード＝クルーガー／ニューマークの論争点、そして最後には、中小企業に対する大企業の優越的地位乱用の問題*1まで、幅広く論じられている。 また、下のような論点は、そのことに賛同するかどうかは別としても、こうした考え方もあるという意味で読んでおく価値はあるだろう。 最低賃金は「食えない」賃金であり、そう
メディア教育開発センター（NIME）、「eラーニング等のICTを活用した教育に関する調査報告書（2007年度）」を公開（2008-02-25） - ACADEMIC RESOURCE GUIDE (ARG) - ブログ版
メディア教育開発センター（NIME）が「eラーニング等のICTを活用した教育に関する調査報告書（2007年度）」をPDF形式で公開した（2008-02-25）。 ・eラーニング等のICTを活用した教育に関する調査報告書（2007年度） http://www.nime.ac.jp/reports/001/ ・メディア教育開発センター（NIME） http://www.nime.ac.jp/ 調査は郵送とインターネットで行われ、2007年6月1日時点での ICT活用教育について ICT活用教育の導入状況、導入のメリット、デメリット等23項目 ICT活用による授業改善について 学習者支援の状況、学習効果の把握状況等3項目 eラーニングについて eラーニングの実施状況、単位認定状況、単位互換状況、提供形態等9項目 インターネット等を用いた遠隔教育について インターネット等を用いた遠隔教育の実施状況
塩川伸明研究ノート
なお、東京大学法学部の内部規律として、教授昇任12年を区切りとして「研究結果報告書」というものを提出することになっており、私の場合、2004年夏にそれを提出した（『東京大学法学部研究・教育年報』第18号（2003・2004）、2005年刊に収録。ここにリンク）。 （2001.10.18更新）（2002.6.21更新）（2002.10.15更新）(2002.10.23更新) (2003.7.23更新）(2003.8.29更新) (2004.1.13更新) (2004.5.14更新) (2004.7.8更新) (2004.7.30更新) (2004.9.30更新) (2005.1.25更新) (2005.2.1更新) (2005.3.17更新) (2005.6.9更新) (2005.11.11更新） (2006.12.5更新）(2007.3.27更新) (2007.4.23更新) (2007.
古屋哲夫著作文献一覧
｜ご挨拶 ｜経歴 ｜文献 ｜掲示板 | ﾄｯﾌﾟﾍﾟｰｼﾞ｜ 著作目録 著・編書 No 題 名 出 版 元 出版年月 1 『日露戦争』 中央公論社 1966年8月 2 『シンポジウム日本の歴史』２１ ファシズムと戦争（共著） 学生社 1973年9月 3 『日中戦争史研究』（編） 吉川弘文館 1984年12月 4 『日中戦争』 岩波書店 1985年5月 5 『日本議会史録』（共編）全６巻 第一法規 1991年2月 6 『満州国人事法令年表』 ＜大同元年(1932)～康徳二年(1935)＞編 京都大学人文科学研究所 1992年3月 7 『近代日本のアジア認識』（編） 京都大学人文科学研究所 1994年3月 8 『近代日本における東アジア問題』（共編） 吉川弘文館 2001年1月 著作・論文等 No 本 の 題 名 題 名 編集/出版元 出版年月 1 『史学雑誌』６
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