Google Chromeの開発者、Webブラウザ上での勝手なマイニングを防ぐ手法を提案 | スラド IT
サイトの運営者がサイト上に仮想通貨を採掘させるJavaScriptコードを仕込み、閲覧者のWebブラウザ上で実行させて収益を受け取るという手法が最近話題になっている。すでにこの手法を提供する「Coinhive」というサービスが登場しているが、こうした手法についてはWebブラウザの開発者の間でも議論が行われているという（BLEEPING COMPUTER、BLEEPING COMPUTER、Slashdot）。 Google Chromeのエンジニアらは、このような同意無しのマイニング実行を防ぐ機能の追加を検討しているそうだ。仕組みとしては、一定時間CPU使用率を上げるJSコードがあった場合にブロックするようなものが考えられているという。 ChromeエンジニアのOjan Vafai氏はバグレポートで具体的な提案を行っている。それによれば「YY秒を超えてXX％以上のCPUを使用しているサイト
Facebookの「いいね」ボタンを押したユーザーを広告とともに表示する試み | スラド IT
Facebookは1月からユーザーを利用した広告の表示を開始する（NZ Herald Newsの記事、Mail Onlineの記事）。 Facebookは1月からはニュースフィードへの広告表示を開始するが、広告の「いいね」ボタンをクリックした場合、そのユーザーの顔写真と名前の掲載された広告が友達のニュースフィードに表示されるという。これにより、ユーザーは知らないうちに製品の宣伝を行うことになる。広告には「スポンサー広告」と表示されるが、まるで友達が製品をすすめているかのように見えるとのこと。 このような広告手法の中止を求めて提訴する動きもみられる。米国ではサンノゼの連邦地裁でLucy Koh判事がFacebookによる異議を退け、この件に関する審理を行うことを決めている。また、ユーザーの請求によりFacebook欧州本社の監査を行ったアイルランドのデータ保護当局は、プライバシーの改善を要求
オラクル、Itanium向けソフト開発を終了すると発表 | スラド IT
米オラクルが、Itanium向けのすべてのソフト開発を終了すると発表した。 (プレスリリース、ITProの記事) プレスリリースでは、インテルがx86プロセッサーに注力する方針であることや、マイクロソフトやレッドハットがItanium向けのソフトウェア開発を既に終了していることなどにも触れている。これに対して米ヒューレット・パッカード(HP)は、オラクルの方針が顧客を軽視するものだと批判し、 同社のオペレーティングシステム「HP-UX」とItaniumを搭載するサーバー製品の開発を、今後も10年以上継続することを発表した。また、インテルもItaniumプロセッサーの開発を、数世代にわたるロードマップに従って継続するとしている(HPのニュースリリース、Intel Newsroom、ITProの記事)。 /.J読者にはHP-UXでオラクル製データベースを利用している方々も多いと思われるが、今回
Goolge+の本名使用ポリシーの背景、ユーザーは所詮「商品」 | スラド IT
Googleはユーザーを「商品」だと思っているとする記事が本家で話題になっている（本家/.、FSM記事）。 Googleは投資家に対して「我々のお客様は誰なのか？我々のお客様は、Google AdWordsを通して世界中のユーザーにメッセージを届ける、零細企業から世界最大手企業まで、延べ100万超の広告主である」と説明したのに対し、記事の寄稿者は「つまりGoogleに対して何も支払っていなければ、あなた方はGoogleに売られる商品なのだ」と解釈している。 本記事はGoogle+の本名使用に関するポリシーを「間違っている」と主張しているのだが、その中で「商品に対して責任を負うものと考える企業なんて知らない」とし、本名を明かすことで危険な目にあう可能性のあるユーザーに対するGoogleの責任感のなさを批判している。
活気づく IPv4 市場 | スラド IT
ストーリー by reo 2011年04月27日 12時30分 そんな経路広告で大丈夫か ? 部門より IPv4 を売買する市場が活気づいているそうだ (Network World の記事、本家 /. 記事より) 。 によると少なくとも www.depository.net、www.denuo.com、www.addrex.net 及び www.tradeipv4.com の 4 つのブローカーが確認されているという。しかし IPv4 の売買は非合法もしくは完全に合法とは言えないグレーマーケットであると考える人が多く、売買に躊躇がみられるという。これに対し北米地域のインターネットレジストリ ARIN はアドレスが有効的に活用されることが重要であるとして IPv4 アドレスの取引を承認する立場を明らかにしているとのこと。 ARIN では「ある組織が IPv4 を売るには、それらのアドレスがそ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
2ちゃんねるの管理会社はペーパーカンパニーだった？ | スラド IT