今日はBMではじめて巡回に出た。今日の巡回場所はあまり利用者が多くない箇所。 午前中のうちに前回の巡回で棚から借りられた資料を補充してBMの棚をいっぱいにして、予約資料やPC、ポスターなどの機材を積みこみ昼過ぎに出発。BM車で道路を走ってると、道を歩いてる人からの物珍しそうな視線を感じる。信号待ちで止まってたりすると、道路わきのファミレスから子供がじーっと見つめてたり。図書館から近い場所にはあまり巡回しないからだろうか。 今日の巡回場所は、大きな道からちょっとそれた路地の一角。普通の路地に車を止めて移動図書館開館。BMって公園とか学校の校庭とかでやるものだと思ってたのでちょっとびっくり。 考えてみると、BMが実際にサービスしてるところを見るのってこれが初めて。図書館の車庫にいるのは見たことあるけど。 うん、これすごくいいね。小さいころにうちの地元にも来てほしかった、って思った。自分が図書館

丸善が自社刊行書籍から、地震・津波、放射線、心理学分野の文献をPDFで公開しています。2011年4月5日現在、『理科年表』、『身近な放射線の知識』、『ストレス百科事典』など7タイトルが対象となっています。公開タイトルは準備ができ次第、順次追加していくとのことです。 地震・津波、放射線、心理学分野の書籍・本文無償公開（丸善出版株式会社） http://pub.maruzen.co.jp/index/kokai/ 地震・津波、放射線、心理学分野の書籍・本文を無償公開します。（丸善出版ニュース 2011/3/31付けニュース） http://pub.maruzen.co.jp/book_magazine/news_event/2011/saigai_kokai.html

東日本大震災の被災者・被災図書館等への支援の輪が広がる 東日本大震災によって被害を受けた図書館等への支援の輪が広がっている。3月17日付けの『カレントアウェアネス-E』No.190に掲載した「東北地方太平洋沖地震発生後の図書館等の状況（速報版）」（E1155参照）の続報として，記事を執筆した4月6日までの，被災者や被災図書館等への支援の動きを中心に紹介する。 震災関連文献の公開・資料保存のための取組み　日本図書館協会（JLA）は，機関誌『図書館雑誌』に掲載された阪神・淡路大震災等の震災関連文献を公開している。また日本図書館研究会も，機関誌『図書館界』に掲載された図書館の災害復興・危機管理を扱った文献を集めたウェブページを作成し公開している。歴史資料ネットワークは，災害による混乱の際に歴史資料が失われる可能性があるとし，歴史資料保全の協力を呼び掛けている。映画保存協会は，オリジナルの視聴覚記

「米国デジタル公共図書館」に関するワークショップが開催 2011年3月1日に米国のマサチューセッツ州ケンブリッジにおいて，「米国デジタル公共図書館」（Digital Public Library of America：DPLA；E1105参照）に関する初めてのワークショップが開催された。ハーバード大学バークマンセンターが主催したこのワークショップには，公共図書館・研究図書館の関係者や出版関係者等約50名が参加し，DPLAに登載するコンテンツと対象について話し合われた。このワークショップの概要について，DPLAのプロジェクトWikiサイトに掲載された報告資料に基づいて紹介する。 ワークショップは3つのセッションに分けて開催された。最初のセッションでは，誰のためのDPLAかをテーマに議論された。参加者からは，公共図書館（Public Library）という言葉はアカデミックユーザー以外の人々を

Googleブックス訴訟，米国連邦地裁は修正和解案を認めず Googleによる書籍のデジタル化プロジェクト「Googleブックス」をめぐっては，著作権侵害を訴えていた出版社協会・著者団体とGoogleとの間で2008年10月にまとめられた和解案（E857参照）に対し米国内外から多くの意見が寄せられたため，2009年11月に修正和解案（E991参照）が作成され，その修正和解案を裁判所が認めるかどうかが注目されていた（CA1702参照）。2010年2月に開催された修正和解案に関する公聴会から1年以上が経った2011年3月22日に，米国ニューヨーク南地区連邦地方裁判所のチン（Denny Chin）判事は，修正和解案を認めないという判断を示した。 この訴訟はクラスアクション（集合代表訴訟）として争われていたため，和解案が成立するためには，その和解案が「公正（fair），適切（adequate），そ

英国図書館，2011-2015年の戦略を公表 英国図書館（BL）は，2011年2月に，2011-2015年の戦略「知識を成長させる」（Growing Knowledge）を公表した（E852参照）。2010年9月に公表された「2020年ビジョン」（E1104参照）の内容に基づき，2015年までの優先的取組み事項等を定めたものである。 戦略文書では，まず，BLを取り巻く現状について，デジタル革命や情報社会への移行，経済成長を支える研究活動への政府の支援，研究活動における協同の増加や産学連携の動き，モバイル機器でのサービスへの需要の高まり等を指摘し，こうした状況はBLにとって好機であるが，予算が減少していく中でこれらの変化に対応するためには，重要な活動に力点を絞る必要があるとしている。 具体的な戦略については，「2020年ビジョン」で示された5つの戦略的優先事項にそって，目的と行動が示されてい

千葉大学は、2011年4月1日から、「アカデミック・リンク」をスタートしています。「アカデミック・リンク」とは、「考える学生」を育成するために、附属図書館、総合メディア基盤センター、普遍教育センターが協力して立ち上げる、教育・学習のための新しいコンセプトで、「アクティブ・ラーニング・スペース」「コンテンツ・ラボ」「ティーチング・ハブ」の3つの機能を備えるものとのことです。 「アカデミック・リンク」がスタートしました。（千葉大学アカデミック・リンク・センター） http://alc.chiba-u.jp/

2011年3月30日付けのChoronicle of Higher Educationのブログに、“Digital Is: Interdisciplinary Writing Resources”という記事が掲載されており、“Digital Is”というプロジェクトサイトについて紹介しているようです。この“Digital Is”は、デジタル時代においてライティングを教える意味についてのリソースや考察等を集めたものとのことで、大学レベルの学生にデジタル上でのレトリックや文章構造等を教えるためのリソース集にもなっているようです。なお、“Ditital Is”は200校以上の米国の大学によって組織されたNational Writing Projectによって運営されているとのことです。 Digital Is http://digitalis.nwp.org/ Digital Is: Interd

kikulog：少ないものをどれほど減らしても多いものには影響しないわけでのコメント#14#15がおもしろい。 >「事故で大量に流れた」ほうが圧倒的に問題なんです。 きくちさんは倫理学で言うところの「帰結主義」と呼ばれる立場を当然の前提としてとっておられるんだろうと思います。何をしたかではなく結果としてどうなったかが大事だ、という考え方です。この考え方をとるなら、大勢に影響のない行為で責められるのは確かに筋が通りません。 これに対して、倫理学でいうところの義務論という立場であれば、結果の如何に関わらず何をしたかで行為の善し悪しが問われ、徳倫理学と呼ばれる立場では、どういう動機、心情でやったかということが重視されます。倫理学では、帰結主義よりも、これらの立場の方がわれわれの「直観」、無意識のうちに受け入れている倫理観に沿っているということがよく指摘されます。 義務論の考え方からすれば、意図せ

これは『ず・ぼん』17号の有料メルマガの2011年3月配信号です。 本記事はBinB Storeにて購入できます。 ●紙版『ず・ぼん』17号を刊行しました。→ず・ぼん17 ●現在、『ず・ぼん』18号有料メルマガの購読者を募集中です。 『ず・ぼん』18号有料メルマガ購読者募集中！（ポット出版ウェブサイト） お申し込みいただいた方には、『ず・ぼん』18号（紙版）を無料でお届けします。 ●配信は終了しましたが、17号有料メルマガも引き続きお申込みいただけます。 配信したすべての記事と、紙版の17号の両方を2,000円でお届けします。 『ず・ぼん』17号有料メルマガ購読のお申し込み 内容紹介 2010年3月にスタートした図書館蔵書検索サイト「カーリル」。 カーリルではお気に入りの図書館から読みたい本を検索できて、蔵書にない本はAmazonで買うこともできる。 その使いやすさでユーザーを獲得し、Li

図書館問題研究会（ともんけん）がお送りするイベント情報や緊急ニュース、そして会員のリレーエッセイ。 大地震によって被災されたみなさんに心からお見舞い申し上げます。 図書館問題研究会一同 国会図書館に出向中の外務官僚がレファレンス内容を外務省に報告していたことが、2月18日に公開された外交文書において明らかとなり、新聞等で報道されました。 ここで、該当文書をスキャンしたものを公開します。 国会議員等からのレファレンス状況報告について(PDF:824kb) 図書館問題研究会の常任委員が外交史料館において、2月末に当該文書を閲覧・複写し、3月上旬に「ともんけんウィークリー」への掲載許可を外交史料館に申請しました。しかし、3月中には掲載の許可が下りなかったところ、外交史料館より4月1日以降はブログ等で公開することに申請を要しなくなったとの連絡がありました。「公文書等の管理に関する法律」が2011年

昨日で研修がひと段落し、今日から図書館での本格的な勤務。一般室からBMに資料を補充する。 「BMはどうしても資料数が限られてしまうので、できるだけ利用者の需要の高いものを厳選して積むように」と言われる。まだ巡回に出てないので利用者の要求の想像がつかない。先輩の選び方を見てやってみるが、こればかりは何度か巡回に出て体得するしかないだろう。はやくそうなりたい。 目安としては、子供連れの主婦や年配の方が多く、逆に中高生はほとんど来ない（巡回の時間は学校があるため）らしい。 また、一般室の排架やカウンター業務にも入った。 ここ数年、大学図書館ばかり利用していて公共図書館をほとんど利用していなかったので、排架のおおらかさがとてもストレスになる……　大学図書館はかなり厳密に請求記号ラベルに従って並べられていたから。 もちろん、それで利用者が不便を感じていないのなら何の問題もないんだけど。でも資料を棚に

経済産業省は2011年4月5日、内閣官房や総務省と共同で、国や地方公共団体などの公共機関がTwitterなどのソーシャルメディア（ソーシャルサービス）を活用して情報発信をする際の留意点などをまとめた指針（ガイドライン）を公表した。 同指針ではまず、「震災対応のような時々刻々と状況が変化する情報を迅速に国民に発信していくには、Webサイトへの情報掲載とともに、民間ソーシャルメディアも積極的に併用することが望ましい」とし、情報発信力を強化するために、公共機関がTwitterなどを積極的に活用することを勧めている。 その一方で、「情報発信者とシステム管理者が異なること」や、「機関ごとに活用方法が異なること」などから、ソーシャルメディアを利用するに当たってはいくつか留意すべき点があると指摘している。 具体的には、「成りすまし等の防止」および「アカウント運用ポリシーの策定と明示」という大きく二つの対