iPadで考える「コンテンツ価格ゼロ時代」の稼ぎ方：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
既に日本でも18万部が出たという書籍『FREE』。同書はコンテンツが稀少なものから潤沢なものに変わっており、無料化が進んでいる現実を指摘しました。コンテンツの貨幣的な価値がゼロに近づいていることは、同書のヒットもあって、多くの人が意識しているところではないでしょうか？ この状況下で僕はどんなビジネスでも成功させるには次の3つを押さえておくことだと考えています。 （１） コミュニケーション （２） アイデンティティ （３） レコメンデーション この3つを元編集記者である僕にとって身近な「本」を題材に説明します。例えば、信頼のおける知人が読んだという「本」には興味を持ちます。また自分自身も読んだ本をきっかけにコミュニケーションをすることもあります（ex.あの本読んで考え方がこう変わった、など）。それが売れるきっかけになるわけです。 また、自分が読んでいる作品を披露していくことで、自分自身を
本当は「コールドジャパン」、日本のコンテンツ産業の存亡を決める今後の10年－アニメニュース Japanimate.com
週刊東洋経済2010年2月6日号（2月1日発売号）の特集「2020年の世界と日本」の「日本のコンテンツは世界で勝てるのか」から要旨抜粋。 世界に「クールジャパン」など普及していない。 麻生太郎前首相の「2020年には20兆円から30兆円規模の一大産業に育成し、50万人の雇用を創出」の掛け声とはかけ離れた現況に日本のコンテンツは置かれている。今後10年間は国内市場も衰退し世界市場で生き残れるのかさえ不明だ。 宮崎アニメや「おくりびと」のヒットで「クールジャパン」ともてはやされた日本のコンテンツだが、海外収入はわずかで「コールドジャパン」と呼ぶのがふさわしい。マンガやアニメも、海外にファンは多くてもビジネスとしては失格。 この記事を担当した「ウェイクアップ・ニッポン!研究会」が名付けた「コールドジャパン」産業の特徴は、1.国内に独自価値の大市場を持つ、2.世界市場の可能性があると周囲か
WEB業界の匠、私の師匠の5つの苦言
色々ありまして、体調も回復し退院することができました。 色々ご心配していただき、ありがとうございました。 さてさて、今回入院してた時に、だいぶ前からお世話になっているお師匠様が見舞いに来てくれて、昔話なんかに花が咲いたりなんだり。 一時代のWEB上で様々な事業に活躍してたお師匠様 IT事業でお金が欲しいならPVを出せ。 PVが欲しいなら特定の人を呼べ。 特定の人を呼びたいならコンテンツを絞れ。 コンテンツが作れないなら更新すれ。 更新できないならネタを探せ。 ネタが見つからないなら今探せ。 今この瞬間探しも調べもしない奴はWEBでお金が欲しいというな。 Twitter / Yamadaの発言 以前私がTwitterで発言した事があるんですけども、このセリフをガツンと言われました。その記憶が今でも残ってる人です。 私のブログの話から、またPV云々の話になり、盛り上がってました。 基本的に私の
ディスカヴァー社長室blog: ツイッター、読まれるコンテンツ７つのパターン ●干場
先日もちらりとご紹介した、『「ツイッター」でビジネスが変わる』も、アマゾンで発売開始になっています！ リアル書店でも明日には、並ぶはず。 ほんとに、この本、ツイッターの基本的なやり方から、その本質、可能性について、明快にまとめられたオススメ本なのですが、ここで、その中の一部を超簡略抜粋版で、特別にご紹介！ ツイッターをなさっている方なら、絶対気になる『読まれるコンテンツ７つのパターン』！ これ、本書の特性上、あくまでも、企業がマーケティングにツイッターを用いるための知識として書かれているものなのですが、個人としての活用にも充分お役立ていただけると思います。 ＊＊＊＊ まず、発言は、『放送型』と『会話型』の２つに大別できる。 「放送型」は、要するに一方通行の情報発信。 フォロワーに対して、自分が今何をしているか、何を考えているのか、今まで何をしていたのかを伝える目的。 『会話型』は、会話を引
コンテンツ・メーカーがコンテンツ流通・配信会社に勝てない理由 | WIRED VISION
コンテンツ・メーカーがコンテンツ流通・配信会社に勝てない理由 2009年10月19日 （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） 前回はウォルマートのような流通企業が価格決定権を握り、メーカーに対して強い立場に立つ「モノプソニー（買い手独占）」について書いた。こうした流通とメーカーの対立構造は、コンテンツについても起こっている。 ネットのコンテンツ流通では、次のような図式が成り立つように思われる。 テレビ局、音楽会社＜YouTube 新聞社＜グーグルニュース 出版社＜アマゾン 「＜」は右のほうが強いという意味だ。 テレビ局や音楽会社は、著作権などの問題をめぐって、YouTubeとしばしば争いになった。また新聞社は、記事を無断使用しているとグーグルのニュース検索に反発した。さらに出版社も、オンライン書店が従来の流通網を脅かすと警戒した。 しかし結局のところ、ネット
単なる「無料」はビジネスモデルではない--「無料提供」とビジネスモデルの関係を考える
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます コンテンツやサービスを無料で提供しながら、どのように収益を得るかについての新たな議論が、インターネット上で巻き起こっている。この議論は、Wiredの編集者Chris Andersonの新しい著書、「Free: The Future of a Radical Price」（「無料：過激な価格のもたらす未来」の意）の出版に刺激されたものだ。多くの人は、自分たちのやっていることに課金することなく収益を得ることができるという考え方を気に入っているようだ。これはおそらく、人々に金銭を求めるという考えが彼らを居心地悪くさせるからだろうし、あるいは彼らが自分のウェブサイトに課金の仕組みを組み込むという考えを最初からまったく持っていないからだろう（Tw
大事なのはコンテンツの魅力、紙かWebかではない――「LUXURY TV」岸田一郎氏に聞く
大事なのはコンテンツの魅力、紙かWebかではない――「LUXURY TV」岸田一郎氏に聞く（1/2 ページ） プロッツは7月14日、動画を中心にラグジュアリー情報を発信するサイト「LUXURY TV」をスタートした（参照記事）。富裕層をターゲットとし、ファッション、クルマ、ゴルフなどなど、“ラグジュアリー”全般を扱う。 LUXURY TVの制作総指揮であり、自らも多く動画に出演するなど、同サイトの“顔”が岸田一郎氏。パンツェッタ・ジローラモ氏をイメージキャラクターに据えた『LEON』、その姉妹誌で“艶女（アデージョ）”の語を流行らせた『NIKITA』、富裕層向け“ちょいワル”雑誌『ZINO』の創刊編集長だった人物だ。 紙の雑誌の編集長としてキャリアを積んできた岸田氏だが、実は以前から富裕層向けWebサイトにチャレンジしており、ファッション誌のWeb展開がそうラクではないことはよく知っている
お探しのページが見つかりませんでした：市場調査の富士キメラ総研
誠に申し訳ありません。このサーバーには、お探しのレポートに関するファイルが見つかりませんでした。以下のフォームにて、関連した内容を持つ調査レポートを検索いただけます。
ネット配信コンテンツ市場、2013年には約7500億円に拡大--富士キメラ総研調べ
富士キメラ総研は7月9日、5月中旬に同社が発刊した調査報告書「2009 通信・放送サービス市場の将来展望」の概要を発表した。ネットを通じたコンテンツの市場規模が、2013年には2008年の1.5倍にあたる7502億円にまで拡大すると予測している。 この調査は、2009年3月から5月にかけて「映像」「音楽」「ゲーム」「書籍・雑誌」分野の企業や関連団体へインタビューした結果をまとめたもの。 4分野の国内市場の合計は、2013年に2008年比で9.5％減の7兆2,900億円にまで落ち込む見通し。景気後退による広告出稿需要の減少やライフスタイルの多様化による消費の分散、ノンパッケージのネット配信やレンタルサービスへの需要シフトによるコンテンツの単価下落などが主な要因だ。 特に落ち込みが激しいのが書籍・雑誌分野。活字離れによる出版不況に加え、モバイル向け電子書籍サービスを中心に市場が拡大していること
プラットホームホルダー対コンテンツ屋さん百年戦争 - はてなポイント３万を使い切るまで死なない日記
どうもコンテンツプラットホームホルダーとコンテンツ屋さんとの関係をきちんと理解していないひとが多いようなのでちょっと書きます。 いいたいことは、自分で自分の戦う土俵をつくれないひとは、しょせん成功なんてできるわけがないってことです。 そしてコンテンツ屋はプラットホームホルダーと戦わなければならないのは必然だということです。 ぼくは、以前のエントリで、アップルは”神様”でもなければ”お上”でもないと書きましたが、shi3z氏のエントリによるとやっぱり”お上”だそうです。 JRAに勝とうと思って馬券を買う人は居ないだろう。 つまり、胴元に勝つことを前提に戦略を組み立てることはできない。 しかし、JRAがルールを変更するとしたら、それは大きな影響がある。 そしてAppleが胴元だとしたら、胴元の気に入るようなものを作るしかない。 与えられた土俵の中での最適解を見つけるなんてゲームは、ある程度の頭
日本のコンテンツの消費スピードが世界最強のサブカルチャーを育んだ - FutureInsight.info
今、話題の梅田望夫氏のインタービューですが以下のセリフが最も印象的でした。 日本のWebは「残念」 梅田望夫さんに聞く（前編）（1/3 ページ） - ITmedia NEWS サブカルチャー強いよね、日本は。それも全然否定してないよ、日本のサブカルチャー。日本発グローバルでさ。ただ僕自身がサブカルチャーはそんなに……。僕は漫画読まないしアニメみないしさあ。志向性がちがうだけで。 このセリフはなかなかすごいです。他のインタビューのどの部分もよくわからない内容でしたが、このサブカルチャーの部分はちょっと考える価値があるなと思ったので、この辺りをちょっと考えてみたくなりました。昨日のエントリーのちょうど以下の部分と関係しているトピックです。 コンテンツの消費スピードと村上春樹氏の新作「1Q84」バカ売れの関係 - FutureInsight.info 最近のWebベースのコンテンツ消費スピードは
「映像コンテンツ権利処理機構」設立へ--映像コンテンツの権利処理を一元化
社団法人日本音楽事業者協会をはじめとする3団体は4月30日、映像コンテンツの流通を促進し、権利処理に係わる業務を一元化するための窓口として、新団体社団法人映像コンテンツ権利処理機構を設立した。 これは日本音楽事業者協会、社団法人日本芸能実演家団体協議会、社団法人音楽制作者連盟の3団体が、映像コンテンツの権利処理業務を効率化することを目的に設立するもの。5月に法人登記し、2010年4月1日に業務を開始するという。 事業内容は「映像コンテンツの2次利用に係わる円滑な権利処理を実現することにより、デジタルネットワーク上のコンテンツ流通の促進と、これによる実演家への適正な対価の還元の実現に寄与すること」としている。
市場を作り手数料で儲けるビジネスモデル - 川崎裕一 / マネタイズおじさん
発想を変えて通信サービスを利用者にとって「稼ぐ道具」なのだと位置づけてみたらどうだろうか？つまり生産財だと考えるのだ。ネットは中小企業はもちろんのこと、個人でも、販売したり、アフィリエイトとして書評を載せたりすることで、稼ぐことを可能とする道具だ。その人たちにいくら稼いでいただいたかをもって、指標とする。稼いでいただくことに成功したら、その分け前を少しいただく。いまどき、コンテンツの視聴で３００円をいただくのは大変なことだが、３０００円儲けさせてくれるサイトにだったら喜んで３００円の手数料を払うだろう。 市場を作り、そこで手数料のビジネスモデルを事業者が構築するとなると次の三人の立場を踏まえて作らないといけない。 コンテンツを作り出す人を、コンテンツ作成者 コンテンツを販売する人を、コンテンツ販売者 コンテンツを購入する人を、コンテンツ購入者 まずコンテンツ購入者からの視点。魅力的なコンテ
だれが「音楽産業」を殺すのか | P2Pとかその辺のお話
P2Pとかその辺のお話 WinMXとかWinnyとか、日本ではろくな扱いを受けていないP2Pですが、海外ではけっこう真面目に議論されてるんですよというブログ。 以下の文章は、TorrentFreakの「How To Kill The Music Industry」という記事を翻訳したものである。 原典：TorrentFreak 原題：How To Kill The Music Industry 著者：Jens Roland 日付：February 27, 2009 ライセンス：CC by-sa The Pirate Bayの裁判に際して、音楽産業は彼らの収益が激減していることをファイル共有ユーザのせいだと非難した。そのロジックは明らかに欠陥があるのだが、本当の説明がなされなければ、判決を左右してしまう可能性がある。では、海賊行為以外の理由が考えられるのだとしたら、『本当に』音楽産業を殺して
ユーザー中心のメディア／コンテンツのデザインを目指せ
従来、メディアは供給者の制約条件と意志によって垂直統合された状態で提供されてきた。今やその立場は逆転し、ユーザーを起点としたメディア／コンテンツのデザインが求められている。それはインターフェースの在り方だけではなく、深くその構造にまで到達する運動論になっていくだろう。 広告費はマスメディアには戻ってこない マーケティングの教科書では、第1章（あるいは比較的前半に）に必ず「4P（Product：製品、Price：価格、Place：流通、Promotion：宣伝）」というフレームワークが掲げられている。そして、この4つのPが相互作用しながら、その製品の成否を決定するという議論がなされている。しかし、このシンプルかつ強力なフレームワークが故に、万能ではないという直感も、多くの読者にはおありだろう。そう、特に消費者向け製品では、一度でも価格を落とせば、消費者心理から他の3つのPをいかに操作したとし
世界デジタル音楽販売額が音楽市場全体の20％に
国際レコード産業連盟（IFPI）が1月16日に発表した統計によると、インターネットと携帯電話を通じたレコード会社の2008年のデジタル音楽販売額は、世界で推定37億ドルに達した。販売額は6年連続で増加しており、前年比では25％増だった。音楽市場全体に占める割合は20％で、前年の15％より拡大した。 2008年には、フィンランドのNokiaが携帯電話向け無制限音楽ダウンロードサービス「Comes With Music」を、SNSの米Myspaceが広告収入による無料の音楽配信を含む統合音楽サービス「MySpace Music」を立ち上げた。また、多くの音楽レーベルがYouTubeやゲーム企業とライセンス契約を結んだ。こうした動きについてIFPIは、「音楽業界がその体質とビジネスモデルの改革を図っている」としている。 シングルトラックのダウンロード数は前年比24％増の14億曲とオンライン市場を
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2008年の国内コンテンツ市場規模、前年比2.6％減の13兆8282億円 「デジタルコンテンツ白書2009」発刊