2022年9月9日、「スプラトゥーン3」が発売されました。とても楽しみにしていたのですぐに買いました。発売から１月半ほどたってこの文章を書いていますが、いろいろなステージで様々なブキを使ってインクを塗り合い楽しくプレーしています。ちなみに今のウデマエはS＋30になったところです。 この特集は、人気のスプラトゥーン3を通して、最新の通信技術の基本を学んでしまおうというものです。前半の今回はスプラトゥーン3を含むオンラインゲームの通信技術を解説します。後半となる次回は、実際にスプラトゥーン3のパケットをキャプチャーして、それらの通信技術が実際にどのように使われるのかを見ていきます。 なお記載内容については、筆者や編集部独自の考察や推測によるものであり、任天堂の公式見解ではないことを明記しておきます。 オンラインゲームを実現する通信技術、UDPとは 一般的なコンピューターが通信を行う主な方法にT

接続元のネットワークやデバイスを問わず常にアクセスを精査し、適切に認証・認可をするセキュリティーモデル「ゼロトラストアーキテクチャー（ゼロトラスト）」が注目を集める。 コロナ禍でテレワークが普及し、社外からインターネット経由でクラウドサービスに直接アクセスする企業が続出した。それに伴い、ファイアウオールで社内外のネットワークを区切り、社内は安全なものとみなす「境界型セキュリティー」ではデータを守り切れないケースが増え、ゼロトラストの注目度はさらに高まっている。 だが何か1つ製品を導入すればよいというものではない。既存の技術で完全なゼロトラストを実現するのは困難ともいわれ、雲をつかむような話に苦戦する企業は多いようだ。 そんな中、経済産業省は2021年5月12日に「DXオフィス関連プロジェクト管理業務等の効率化に関するデジタルツールの導入実証・調査事業」の報告書をソフトウエア開発プラットフォ

米アップルの躍進が続いている。昨年の5月末には時価総額が約20兆円となり米マイクロソフトを抜いてIT企業で1位に、全業種でも米エクソンモービルに続く2位となった（参考記事）。その後も勢いはとどまらず、2011年6月には時価総額で米マイクロソフトを1000億ドル（約8兆円）も引き離した（参考記事）。 忘れてはならないのは、アップルがずっと順風満帆ではなかったことだ。スティーブ・ジョブズが14年前にアップルに復帰する直前、同社は経営的に非常に厳しい状況に陥っていた。そこから復活し、大躍進を遂げられたのは、iPod、iPhone、iPadといった画期的な製品や、音楽配信、アプリ配信などのサービスを生み出してきたからにほかならない。 ではスティーブ・ジョブズはなぜ、これほどのイノベーションを次々に起こせたのだろうか？ 製品数を絞り込んで、無駄な機能を削りに削る 筆者が編集を担当した『スティーブ・ジ

米アマゾン・ウェブ・サービス（Amazon Web Services）は2020年1月21日（米国時間）、コンテナ群を管理する「Kubernetes（クーバネティス）」のマネージドサービスである「Amazon Elastic Kubernetes Service（EKS）」の料金を半額にしたと発表した。Kubernetesクラスターごとに1時間当たり0.2米ドル（約22円）を同0.1米ドル（約11円）に値下げした。

外部ベンダーにデータだけ渡してAIの構築を丸投げすると、実務では使えないAIを構築することになりかねない。ユーザー企業が構築に関わることで役に立つAIを構築したのがアサヒグループホールディングスだ。 アサヒグループのヘルプデスクには、1万5000人以上の社員から社内システムについて年間約7万2000件の問い合わせが寄せられる。そこで、問い合わせに自動応答するチャットボットを、グループ企業のアサヒビジネスソリューションズ、ITベンダーのNECネッツエスアイと構築した。 2017年7月に導入して3カ月間、チャットボットが24時間対応で応答の一部を代行した結果、問い合わせに即時応答できる応答率は従来の50％から70％近くに上昇した。これまで繁忙期に即応できないことがあったが、簡単な質問をAIに任せることで応答率が20ポイントほど改善した。 構築に当たっては、米マイクロソフトのクラウドサービス「M

AI（人工知能）時代における花形の職業とされたデータサイエンティストにとって、受難の時代がやって来そうだ。「AIを作るAI」が、AIを作る仕事を人間から奪おうとしているからだ。米グーグル（Google）が2018年1月に発表した「Cloud AutoML」がその先駆けだ。 「これまで数カ月を要していた画像認識モデルの開発期間を1日にまで短縮できる」。グーグル Cloud AI部門の研究開発責任者であるジア・リー（Jia Li）氏は、Cloud AutoMLの威力をそう説明する。Cloud AutoMLはその名の通り「機械学習（ML、Machine Learning）を自動化（Auto）するAIだ。 グーグルはまず、画像認識AIの開発を自動化できる「Cloud AutoML Vision」というサービスを開始した。Cloud AutoML Visionでは、ユーザー企業の業界や業種、業務内容

2017年12月25日、プログラミング言語Rubyの新バージョンである「Ruby 2.5」が公開された。Rubyの新バージョンは例年、クリスマスにリリースされる。翌日の26日には「Ruby 2.5リリースパーティー」が開かれ、Rubyの開発者（コミッター）がRuby 2.5の改善点を披露した。 Ruby 2.5の最大の特徴は処理の高速化。様々な箇所が高速化のために改良されている。また、2020年のリリースを目指している「Ruby 3.0」の機能を実現するための準備も同時に実施しているという。 冒頭ではRubyのオリジナルの開発者であるまつもとゆきひろ氏がテレビ電話で参加。開発がリリースのギリギリまで続いてしまった点を反省した。「せめて11月までにまとめておくべきだった」（同氏）。また、クリスマスリリースはプレゼントという意味があるものの、家族を持つコミッターが増えてきたため、「少し前の22

IoT機器の統合管理基盤は、内蔵するICの製造から出荷後のソフトウエア更新まで、IoT機器のライフサイクル全体にわたって強固なセキュリティを維持する。 具体的には、製造段階でICチップに格納した電子認証情報によりIoT機器を厳格に識別・認証することで、ファームウエアのアップデートやセキュリティパッチの適用をインターネット経由で安全に実行する。またファームウエアやセキュリティパッチの開発者へコードサイニング（電子署名）用の証明書を配付して、アップデートのデータの真正性を確保、IoT機器に対するマルウエアを排除する。 統合管理基盤はクラウド開発・運用、OSやソフト更新の仕組み、電子認証、IoT機器管理の4技術を組み合わせている。それぞれソフトバンク・テクノロジー、ミラクル・リナックス、サイバートラスト、ランバスが提供する。

日本発のドローンソフトウエア人材 2016年9月には、ドローンのオープンソース界隈で分裂騒動が起こった。米3D Robotics社CEOのChris Anderson氏が率いる、ドローン向けのオープンソースプロジェクト「Dronecode」から、中核プロジェクトの「ArduPilot」の開発者が独立し、新組織「ArduPilot.org」を発足した。詳細については、『日経Robotics2016年11月号』の記事をご覧いただきたい。 そのArduPilot.orgが2017年、この日本で新たなプロジェクトを始動させる。ArduPilot.orgの主導者の1人であるRandy Mackay氏らが中心となり、ArduPilotの日本での普及を促進する「APTJプロジェクト」を2017年3月25日に立ち上げる。ドローンのオープンソース技術者の需要を掘り起こし「日本から世界に向けて、ドローンを用い

開発支援ツールを提供するテクマトリックスが2017年3月21日、米クラウドビーズ（CloudBees）が開発するCI（継続的インテグレーション）ツール「Jenkins Enterprise」の国内提供を始める。クラウドビーズでCTO（最高技術責任者）を務める川口耕介氏は、Jenkinsを2011年2月にオープンソースソフトウエア（OSS）として公開した開発者。いわばJenkinsの生みの親だ。 Jenkinsはソースコードからプログラム実行ファイルへの変換、プログラムのテスト、性能評価、サーバーへの展開などを自動化させるCIツール。1200以上のプラグインが公開されていて、多くの開発ツールやクラウド基盤を関連付けて開発作業を自動化できる。 Enterprise版はOSSの反省から Jenkins利用者の頭を悩ませるのが、Jenkinsの運用だ。プラグインは動作確認が不十分で、組み合わせによ

2016年度中に5ペタFLOPS（1秒当たりの浮動小数点演算性能）のGPUインフラを使えるようにする――。AI（人工知能）分野で国内トップ級の技術力を持つスタートアップ企業、Preferred Networks（PFN）が社内で掲げる目標である。 ディープラーニング（多層ニューラルネットを使った機械学習）は、画像認識からロボティクス、自然言語処理まで適用が進み、大きな成果を挙げている。 そのディープラーニングの学習を担う要となるITインフラが、GPU（グラフィックス・プロセッシング・ユニット）搭載サーバーである。 特に米グーグルは、囲碁でプロ棋士を破った「AlphaGo」から、高い精度でテキストを翻訳する「Gogole Translate」まで、ニューラルネットの学習や推論に大量のGPUインフラを活用している。例えばAlphaGoの場合、2015年10月に欧州のプロ棋士と勝負した際は、12

情報処理推進機構（IPA）は2017年4月から、新しいセキュリティ国家資格「情報処理安全確保支援士」を開始する。新資格は「講習受講による知識のアップデートが義務付けられる」という、今までの情報処理技術者試験にはない特徴を持つ。「その手間を掛けるメリットがあるのか」「講習受講料（3年間で15万円）を支払う価値はあるのか」と話題になっている。 資格の開始は2017年4月としているが、実際には既に運用が始まっている。やや制度が複雑なので簡単に説明しておこう。情報処理安全確保支援士はペーパーテストに合格するだけでは取得できない。試験合格者がIPAに登録を申請し、資格保持者の一覧表「登録簿」に登録されてはじめて資格取得となる。初回の登録が2017年4月1日なわけだ。 現在は経過措置として、既存の「情報セキュリティスペシャリスト試験」と「テクニカルエンジニア（情報セキュリティ）試験」の合格者を登録対象

「通販サイトの注文データが消えている」。 引っ越したばかりのヤフー（Yahoo! JAPAN）の真新しいオフィス内で、悲鳴のような声が上がった。実際のサービスで起こったわけではない。ヤフーが2016年10月20日に社内で実施したサイバーセキュリティ演習に潜入取材したときの様子だ（写真1、関連記事：ヤフーがサイバー防御演習「Hardening」、顧客・マスコミ対応力も競う）。 「16時6分以降の注文が消えているようだ。該当するお客様に再度注文してもらうように告知しようか？」 「そもそも、注文受付を続けていいのか？ サイトを止めた方がいいのでは」 「通販サイトの画面が改ざんされたりはしていない。サービスは継続できそうだ」 「いや、サイバー攻撃の可能性がある。事態が悪化すれば個人情報を抜かれるぞ」 7つに分かれたチームのそれぞれで、緊迫したやり取りが続いた。 Hardening方式で売上高競う

みずほ銀行が4年の歳月を費やしてきた次期勘定系システムの開発プロジェクトが、大詰めを迎えている。「開発完了」を掲げる2016年12月まで残り半年となった6月14日、結合テストの終了と総合テストへの移行を役員会が承認した。3000億円強を投じる過去最大級のプロジェクトは、失敗が許されないという至上命題を抱えながら最終局面に突入する（写真）。 次期勘定系システムについては、開発の遅れを指摘する声もある。元みずほ関係者は、「テスト段階で相当な手戻りが生じ、今年に入ってスケジュールの見直しが必要かを検討したこともあったようだ。感覚的には3カ月は遅れている」とする。 こうした声に対して、みずほフィナンシャルグループ（FG）の加藤朝史執行役員システム推進部部長は、「一部のサブプロジェクトで苦しい局面があったのは確か。そのため、（開発が遅れているという）話が出るのかもしれないが、今はオンスケジュールで進

教育用プログラミング環境として広く使われている「Scratch」の開発を率いるのが、米MIT（マサチューセッツ工科大学）メディアラボ教授のミッチェル・レズニック氏である（関連記事1）。コンピュータを用いた教育および、そのためのツールを追求する同氏に、Scratchの動向や小学校でのプログラミング教育のあり方について聞いた。 インタビューの前編では、8月上旬の「Scratch Conference 2016」で明らかにされた次世代Scratchの動向を中心にお届けする（関連記事2）。 このインタビューは、Scratch Conference 2016の閉会直後にレズニック氏の部屋で行われた。聞き手に加えて、『小学生からはじめるわくわくプログラミング』などの著者でScratchを使ったプログラミング学習の国内における第一人者である阿部和広氏も質問者として、アラン・ケイ氏のもとでプログラミング・

ジェイティービー（JTB）が2016年6月14日に公表した、最大で約793万人分の個人情報が流出した可能性がある事案の発端は巧妙に取引先を装った標的型メールだった（関連記事：「流出事実ないがお客様にお詫びする」、793万人の情報流出可能性でJTBの高橋社長が謝罪）。 約4300人分の有効期限中のパスポート番号を含む個人情報が漏洩した可能性のある事案は国内で類がない。同日の記者会見と会見後の取材で分かった経緯を追っていく。 発端は3カ月前の2016年3月15日。旅行商品をインターネット販売する子会社であるi.JTB（アイドットジェイティービー）がWebサイトで公開する、問い合わせを受け付ける代表メールアドレスに、何者かが標的型メールを送り付けた。 i.JTBはJTBのWebサイトのほか、「るるぶトラベル」や訪日外国人向け「JAPANiCAN」といった自社運営のWebサイトで旅行商品を販売して

パブリッククラウドの利用をきっかけに、“内製回帰”するユーザー企業が増えてきた。日経コンピュータ2016年3月17日号の特集記事「破壊的クラウドSI」を校了してこんな感想を持った。 今、内製に乗り出す理由は二つある。一つめの理由は、クラウドを使えばサーバーやミドルウエアがボタン一つで用意できるので、ユーザーが自ら手を動かしてインフラを作り、開発を素早く始められることだ。 AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）などのクラウドは、こうした操作を行う「管理コンソール」を提供している。ユーザーは、従来のようにサーバーを発注したりソフトウエアライセンスを調達したりする手間なく、システム構築に取り組める（写真1）。 クラウド利用で内製志向を強める一社がコーセーだ。同社は店舗支援システムをはじめ、オンプレミスで運用してきたシステムをAWSへ移行する方針。「オンプレミスではSIベンダーが提案するハードウエア