海外メディアは日本の「Karoshi」を大きく報道しているという。連日にわたり特集するメディアがあるほどだ。 「日本人は文字通り死ぬほど働いている」。米紙USA TODAYの見出しは簡潔な分、衝撃の大きさが際立つ。 英紙フィナンシャル・タイムズは、連日にわたってこの事案を取り上げている。厚労省による電通本社への立ち入り調査を報じた14日の記事では「電通が日本の一流企業であるため無視できない事案だと政府がみなしたことが、国民に衝撃を与えた」と分析した。 一方、英誌エコノミストは「過労死白書が働き方改革の必要性を示している」と指摘。労働生産性の指標となる就業1時間当たりの国内総生産(GDP)を比較し、こう強調した。 「過重労働は経済の役に立っていない。労働者が燃え尽き、ときに死ぬという事実は、悲惨であるだけでなく無意味だ」 「karoshi」が日本人以外にも広がっている典型例として、海外メディ