動画：牛舎でマヌルネコ大暴れ、警察官が出動 中国新疆ウイグル自治区【1月25日 Xinhua News】中国新疆ウイグル自治区アルタイ地区コクトカイ県のトゥルグン辺境派出所はこのほど、「猫」が牛舎内の家畜を襲っているとの通報を受けた。駆けつけた警察官は国家2級保護野生動物のマヌルネコと判断し、簡単な検査を実施。マヌルネコが負傷していないことを確認した後、同地区野生動物自然保護協会に引き渡すことにした。(c)Xinhua News/AFPBB News
マスク氏は気まぐれ、「直感」で支配 元ツイッター幹部が批判
実業家のイーロン・マスク氏（2023年6月16日撮影、資料写真）。(c)Alain JOCARD / AFP 【7月28日 AFP】今週サービス名を「X」に変更したツイッター（Twitter）の元幹部が26日、同社のイーロン・マスク（Elon Musk）会長について、気まぐれに追従する部下に囲まれ、データではなく直感に従って会社を経営していると批判した。 「X」への投稿でマスク氏を批判したのは、ツイッターのプロダクトマネジャーを解雇されたエスター・クロフォード（Esther Crawford）氏。同氏は昨年末、ツイッターのオフィスで寝ている写真を投稿し、SNSで話題となった。 クロフォード氏は今回の投稿で、「彼（マスク氏）の決定の多くに同意できないし、非常に多くのものを焼き払おうとする姿勢に驚いている。それでも、十分な資金と時間があれば、新しくて革新的なものが生まれるかもしれない」と述べた
旧ツイッター本社から巨大「X」看板撤去 点滅まぶしく苦情
米サンフランシスコにある旧ツイッター本社の屋上に設置された「X」の看板（2023年7月29日撮影）。(c)JOSH EDELSON / AFP 【8月1日 AFP】米サンフランシスコにある旧ツイッター（Twitter）本社の屋上に先週設置された「X」の点滅看板が7月31日に撤去された。看板をめぐり、地元住民からは市に苦情が寄せられていた。 看板の設置は、オーナーのイーロン・マスク（Elon Musk）氏による、ツイッターブランドを「X」に刷新する取り組みの一環。 しかし、屋上に設置したXの看板が夜間に煌々（こうこう）と輝き、激しく点滅するため、地元住民から苦情が出ていた。また、屋上の端に設置された看板がしっかり固定されていないように見えるとして、安全面に関するクレームも寄せられていた。 サンフランシスコの建築検査・都市計画当局の広報担当者はAFPに、「構造上の安全性とイルミネーション」につ
町長の結婚相手は…ワニ！ メキシコの伝統行事
メキシコ・オアハカ州の町サンペドロウアメルラで、「結婚式」を前に花嫁衣裳を着せられたメガネカイマン（2023年6月30日撮影）。(c)RUSVEL RASGADO / AFP 【7月2日 AFP】メキシコ南部の町サンペドロウアメルラ（San Pedro Huamelula）で、町長とワニの聖なる「結婚式」が行われた。地元住民に幸運をもたらす伝統行事だという。 サンペドロウアメルラは、テワンテペク（Tehuantepec）地峡の近くにある、先住民チョンタル（Chontal）の人々が暮らす町。ビクトル・ウーゴ・ソーサ（Victor Hugo Sosa）町長は、花嫁衣装姿のワニと一緒に古くからの伝統行事に臨んだ。 ワニは、中南米地域の湿地に生息するメガネカイマン。町長は「プリンセスガール」と呼ばれるこのワニへの忠誠を誓った。 「われわれは愛し合っている。大切なのは愛。愛がなければ結婚はできない。
中国国内で、新型コロナウイルス感染がなおも散発的に発生
中国国務院共同予防・抑制メカニズムの記者会見（2023年5月9日提供）。(c)CGTN Japanese 【5月9日 CGTN Japanese】中国国務院共同予防・抑制メカニズムは8日に記者会見を開き、新型コロナウイルスに関する「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」の終了が発表されたことについて説明を行いました。 世界保健機関（WHO）がこのほど、新型コロナウイルスに関する「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」の終了を発表しました。中国国家衛生健康委員会はこのことを紹介する一方、新型コロナウイルス感染症が世界的な健康上の脅威でなくなったわけではなく、各国は緊急モデルから他の感染症と同じように管理するように移行し、感染状況を緊密に注視して取り組まなければならないとしています。現在、新型コロナウイルスは依然として変異を続けており、国内ではなお局地的・散発的に発生する状況にあり、各地の
中国南部の一部地域で豪雨による洪水
江西省西部の萍郷市では一部の鎮や村で冠水が発生（2023年5月9日提供）。(c)CGTN Japanese 【5月9日 CGTN Japanese】中国では5日以降、江南の大部分、華南地域の北部、西南地域の北東部などで大雨が降りました。 大雨の影響により、中国南東部に位置する江西省（Jiangxi）や福建省（Fujian）などの21の河川で警戒水位を超えた洪水が発生しました。うち三つの河川では警戒水位または保証水位を超え、二つの中小河川では観測記録が行われて以来最大の洪水が発生しました。 今回の降水は範囲が広く、黄淮南部から華南までの広い地域で、いずれも激しい雨または非常に激しい雨が観測され、局地的に猛烈な雨が降りました。また、降水強度が強く、黄淮南部、江淮および江南・華南北部で非常に激しい雨が降り、一部の観測所では猛烈な雨が観測されました。例年なら長江の中下流地域でこのような大雨が降るの
中国の記録的な洪水、その背景とは？
【8月24日 AFP】中国では毎年大規模な洪水が発生しており、政府は国内各地に設置した巨大ダムのネットワークを対応策としてアピールしてきた。しかし今年もまた記録的な大洪水に見舞われ、数百人が死亡した他、家屋数千棟が浸水した。 今回影響を受けた人は数百万人に上っている。数十万人が避難し、道路は水没、観光地も閉鎖され、巨額の経済損失が出ている。 なぜ中国は毎年深刻な洪水被害を受けるのか、5つの疑問点をまとめた。 ■ダムは機能しているのか？ 中国では以前から、水流を制御したり迂回（うかい）させたりするために、ダムやせき、堤防、貯水池に依存してきた。 中国応急管理部によると、6月から8月初旬にかけて、アジア最長河川の長江（Yangtze River）のダムや貯水池で約300億立方メートルの水がせき止められ、上海を含む下流域への被害を軽減している。 だが巨大インフラをもってしても、すべての洪水は食い
習政権の10年で中国の市民社会は崩壊 活動家や知識人の声
中国・北京の裁判所の外で、「709」事件で弁護士の夫が拘束されたことを受け、抗議のために頭をそってシュプレヒコールを上げる妻の李文足さん（中央、2018年12月28日撮影）。(c)Nicolas ASFOURI / AFP 【10月15日 AFP】人権活動家チャールズさん（仮名）は、中国で市民社会が花開き、肉体労働者の生活改善のために打ち込んでいた頃のことを今も忘れていない。 だが、3期目が確実視される習近平（Xi Jinping）主席が率いてきたこの10年で、さまざまなコミュニティーの団体は解体され、再生の希望は打ち砕かれた。 チャールズさんは中国を離れ、活動家の友人数人は今も当局に拘禁されている。 「2015年以降、市民社会全体が崩壊し始め、ばらばらになってしまいました」 中国の市民運動や新興の独立系メディア、学問の自由などはことごとく破壊された。中国共産党に対するあらゆる脅威を排除し
カラオケ文化はもはやオワコン？ 中国で激減するカラオケ店
【8月25日 東方新報】中国でかつて代表的な「夜の娯楽」だったカラオケ店が急激に閉店している。若者のカラオケ離れが進み、今や「オジサン、オバサンが集う時代遅れの遊び」とみられている。 中国の企業情報サイト「企査査（Qichacha）」によると、今年3月時点でカラオケ店を経営する企業者は6万4000社。ピーク時の12万社からほぼ半減した。 日本の経営スタイルの影響を受けたカラオケ店は1990年代後半から中国各地に広がり、2000年代に急成長を遂げたが、2015年ごろから斜陽化が始まった。不動産価格や人件費の高騰、著作権料の支払いなどで収益率が低下。また、公衆電話ボックスのような形をした1～2人向けの無人店舗「ミニカラオケ」がショッピングセンターやレストランなどに次々と設置され、カラオケ市場の「共食い」が起きた。さらに、「1人カラオケ」を楽しめるスマートフォンアプリが登場。メロディーに合わせて
世界中で嫌われるコウモリは誤解だらけ、仏博物館で啓発活動
仏ブールジュの博物館で飼育されているアブラコウモリの子ども（2020年6月30日撮影）。(c)GUILLAUME SOUVANT / AFP 【9月15日 AFP】フランス中部の博物館では、研究者らが親のいない赤ちゃんコウモリに昆虫や子猫用ミルクを優しく与えている。コウモリは、ヒトの疾患、ごく最近の例では新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を引き起こすとして、多くの人に嫌悪されている生き物だ。 新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）により、インドやペルー、キューバ、ルワンダの自治体はコウモリ駆除に乗り出したが、フランス中部ブールジュ（Bourges）に位置する自然史博物館の研究チームは、世の中で誤解されている、翼を持つ哺乳類の保護を使命としている。 コウモリは花粉媒介種として重要な存在で、作物の害虫もたくさん食べてくれるが、一方で、病気を拡散するとして非難され、一般的に
対サイバー犯罪で国際条約制定へ、国連総会で決議 言論封殺の懸念も
ノートパソコンを使用する人（2019年4月3日撮影、資料写真）。(c)NICOLAS ASFOURI / AFP 【5月27日 AFP】国連総会（UN General Assembly）は26日、サイバー犯罪を取り締まる国際条約の草案を2023年までにまとめるとするロシア提案の決議案を、全会一致で採択した。ただし、欧米諸国は国際条約によって「表現の自由」が制限される事態が起きかねないとして、危惧を表明している。 「犯罪目的での情報通信技術の利用への対抗策」と題した決議案は、ロシアと赤道ギニアが共同提案した。決議に基づき、特別委員会が来年1月から10日間の協議を少なくとも6回、米ニューヨークとオーストリア・ウィーンで実施。2023年9月に予定される第78回国連総会に、条約の草案を提出する。 だが、サイバースペースの利用を国際条約で規制しようとするロシアの近年の取り組みには、欧米諸国や人権団体
インド人口、中国上回り世界一に 国連推計
インド・ムンバイの鉄道駅で、列車から降りた人（2022年11月4日撮影、資料写真）。(c)Indranil MUKHERJEE / AFP 【4月19日 AFP】国連人口基金（UNFPA）は19日、インドの人口が今年半ばの時点で中国を300万人近く上回り、世界最多となるとの推計を発表した。 UNFPAの「世界人口白書2023」によると、インドの人口は14億2860万人、中国の人口は14億2570万人となる。 インドは2011年以降、国勢調査を行っておらず、人口に関する最新データを保有していない。 一方、中国国家統計局（National Bureau of Statistics）は今年1月、人口が61年ぶりに減少に転じたことを明らかにしていた。 UNFPAによれば、世界人口は今年半ばに80億4500万人に達する見込み。(c)AFP
「前線ではみな兄弟」 ロマ人とウクライナ人、戦争で縮まる距離
ウクライナ軍から授与された勲章を見せる少数民族ロマのビクトル・イルチャクさん。ウザカルパッチャ州ウジホロドにて（2023年3月2日撮影）。(c)ATTILA KISBENEDEK / AFP 【4月8日 AFP】ウクライナ最西部ザカルパッチャ（Zakarpatska）州の州都ウジホロド（Uzhhorod）で、少数民族ロマ（Roma）のビクトル・イリチャクさん（31）は、ウォロディミル・ゼレンスキー（Volodymyr Zelensky）大統領の署名が入った勲章を誇らしげに見せてくれた。8か月前線で戦い、「4回死にかけた」と話す。 イリチャクさんは、ロマが多数を占めるラドワンカ（Radvanka）地区にある、今にも崩れそうなぼろぼろの自宅で、AFPのインタビューに応じた。自宅前の道は穴だらけだ。 腕には、マリウポリ（Mariupol）近郊で受けたロシア軍の爆弾の破片がまだ残っている。 ウジホ
ロシアの進軍阻むため水浸しになった村、忍耐の限界に ウクライナ
イワン・ククルザさんの自宅の庭に敷かれた排水ホース。ウクライナ・ディミディウにて（2023年2月28日撮影）。(c)YASUYOSHI CHIBA / AFP 【3月19日 AFP】ウクライナ軍は1年前、首都キーウ制圧を目指し進軍するロシアを阻むため、キーウの北約35キロに位置するデミディウ（Demydiv）村の近くにあるダムを破壊した。村は水浸しになった。イワン・ククルザさん（69）の自宅の地下室は今でも水が引かず、忍耐も限界に近付いている。 「水位を半分に下げてほしい。それでも戦車はここを通れないだろう」とククルザさんはAFPに話した。 ウクライナ当局は、ロシアが再び同盟国であるベラルーシから侵攻してくることを恐れ、対応してこなかった。 住民は自分で排水ポンプを調達したが、あまり効果はない。ククルザさんが自宅用に買ったポンプも冬の寒さで壊れてしまった。 政府からは2万フリブナ（約7万3
仏コルシカ島の「キツネネコ」、固有種と判明
地中海の仏領コルシカ島で捕獲された「キツネネコ」（2019年6月12日撮影）。(c)PASCAL POCHARD-CASABIANCA / AFP 【3月17日 AFP】地中海に浮かぶ仏領コルシカ（Corsica）島で見つかった「キツネネコ」が、同島の固有種だと判明した。フランス生物多様性局（OFB）が16日、発表した。 OFBはコルシカ島北部の人里離れた森の下生えで見つかったキツネネコについて、「遺伝子サンプルが、仏本土のヤマネコとも、イエネコとも明らかに異なっていた」と述べた。 キツネネコはいくつかの点でイエネコに似ているが、体長が90センチあり、先端が黒く輪状の模様の尻尾があることから、この名を付けられた。他に際立った特徴としては、前脚のしま模様と「非常に濃い色」の後脚、アズキ色の腹部が挙げられる。柔らかく濃い毛はノミやダニ、シラミを防ぐ天然の虫除けの役目を果たしている。 キツネネコ
シカと交尾試みるサル、屋久島で「極めて珍しい」事例を確認
屋久島で撮影された、雌のシカと交尾を試みるニホンザル（撮影日不明、2017年1月10日提供）。(c)AFP/EDITIONS ISSEKINICHO - SPRINGER NATURE/ALEXANDRE BONNEFOY 【1月11日 AFP】鹿児島県屋久島で、雄のサルが雌のシカと交尾を試みるという「極めて珍しい」場面を撮影したとする論文が10日、学術誌プリマーテス（Primates）に発表された。 異種間交尾はごくまれな現象で、研究チームによると報告例は今回がわずか2件目。ただ、主に飼育されたり捕獲されたりした動物間で例外的に確認されることはあるという。 研究チームは、1匹の若いニホンザルが、自分よりもずっと大きな雌シカ少なくとも2頭の背中に乗っている様子を撮影した。 サルは実際の交尾はしていないものの、シカの背中の上で性的なしぐさを見せている。シカはサルのするがままにさせていることも
トランス選手の女子競技参加禁止法案、米下院委が可決
米首都ワシントンの連邦議会議事堂前で、性的少数者（LGBTなど）の権利を訴えるトランスジェンダーのフィールドホッケー高校生選手、レベッカ・ブリーズホフさん（中央、2023年3月8日撮影）。(c)OLIVIER DOULIERY / AFP 【3月10日 AFP】トランスジェンダーの選手が女子スポーツに参加することを禁じる法案が9日、共和党が多数を占める米下院教育労働委員会で可決された。本会議において激しい議論になることが予想されている。 保守派いわく、女性を保護しながら公平性を促進することが目的であるという同法案は、性差別を禁ずる公民権法の解釈を狭め、性を「出生時の生殖器官と遺伝的要素のみに基づくもの」として認識することを目的とする。 共和党の下院議員の一人は委員会で、トランスジェンダー選手を女子アスリートと競わせることは「女性の機会均等を否定するものだ」と主張。それに対して民主党議員は、
トルコ被災地「トイレがない」 絶望的な衛生環境に
トルコ・アンタキヤの地震被災地のがれき（2023年2月14日撮影）。(c)Hassan AYADI / AFP 【2月16日 AFP】トルコ南部でマグニチュード（M）7.8の地震を生き延びた人々の安堵（あんど）感は、被災地でまん延の恐れのある病気に対する不安へと急速に変わりつつある。 無傷で残った建物はほとんどなく、トイレやシャワーなど生活に必要な設備は6日未明の本震でほぼ失われた。 「トイレがない」。震源に近いカフラマンマラシュ（Kahramanmaras）に住む女性、フスネ・デュズさん（53）は言った。「誰もが（避難）テントの近くで用を足している。トイレが必要だ。シャワーも浴びられるようにしたい。洗濯機も必要だ」 50万人近い人口を抱える古都アンタキヤ（Antakya）は、街全体ががれきの山と化した。住民のセデフさん（18）はAFPに対し、衛生環境が劣悪で絶望的だと話した。「地震では死
ロシア、ウクライナの子ども拉致して性的人身取引 高官
ウクライナ中部クリビーリフで、避難民キャンプとして使われている孤児院の庭で遊ぶ子ども（2022年10月25日撮影、資料写真）。(c)BULENT KILIC / AFP 【2月3日 AFP】ウクライナ最高会議（議会）人権委員会のドミトロ・ルビネツ（Dmytro Lubinets）氏は2日、同国の子どもたちがロシア人に拉致され、性的搾取目的で人身取引されていると非難した。 ルビネツ氏はSNSへの投稿で、メッセージアプリのワッツアップ（WhatsApp）で交わされた人身取引に関するやり取りの内容を公表。その中では、2人の人物がウクライナの孤児院からロシアに連れてこられた男児を25万ルーブル（約46万円）でポルノに出演させることを話している。 男児は「間もなく学校に通い始めるべき」年頃だと説明。「この手の仕事のために幼い子どもたちを連れてきている。この子が初めてではない」とも述べている。 ルビネ
地球上のアリは2京匹 最新研究
【9月20日 AFP】地球上のアリの数は少なくとも2京（京は1兆の1万倍）匹とする最新推定が19日、米科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載された研究論文で示された。実際の生息数はさらに多い可能性があるという。 アリの生息数を知ることは、生息地における気候変動などによる影響を把握するために意義がある。植物の種子を運んだり、他の生物の宿主になったり、 捕食したりされたりと、アリは生態系の中で重要な役割を果たしている。 これまでにも生息数を推計する試みはあったが、いずれの研究でもはるかに少ない試算結果しか示されてこなかった。 今回の研究では、さまざまな場所でアリの個体数を調査した465本の論文を分析した。ただし、調査はこれまで全大陸で実施されてきたが、中央アフリカやアジアではデータが極めて少ないか、皆無だった。 研究チームはこのため「実際のアリの個体数は（推定を）大幅に上回っている可能性がある」
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