トレジャーファクトリー＜3093＞11月既存店売上+8.1％と絶好調トレファクの11月月次です。 既存店＋８．１％。全店＋１９％でした。絶好調ですね。 消費税増税関連銘柄でもあるのでここは死角なしかな？ ブログランキングに参加しています。 クリックしていただけると大変励みになります。 株式長期投資 ブログランキングへ
ポートフォリオの銘柄を消費税増税の影響の受けやすさで順位付けしておく
突然ですが、一般に「消費税関連銘柄」と言われている銘柄とはどんな企業でしょうか？ ネットでいろいろと調べてみると世の中にはどうやら下の二つがあるみたいです。 １．消費税増税前の駆け込み需要が期待できる銘柄 ２．消費税増税後に業績の伸びが期待できる銘柄 （または消費税が増税になることで純粋に仕事が増える銘柄） １．は不動産、住宅、住宅関連銘柄のようです。これらの業種は今期の業績はバツグンに良いのでしょうね。 ２．は会計ソフトメーカー、中古・リユース関連企業、リース関連企業 だそうです。 これらの銘柄を先回りして購入して値上がり益を狙うというのも投資戦略としては当然成立します。 しかし、私の場合、 不動産、小売（最近ではサービス・食品も視野に入れている）に業種を絞って投資しているくらいですから、 トレンドに乗っている銘柄に投資して、器用に立ち回るなんていう芸当はできません。 ということで、私の
「昔はよかった」は本当か？ 戦前の日本人のマナーがひどかった！ | ダ・ヴィンチWeb
アルバイトがTwitterで悪ふざけした写真を投稿する“バイトテロ”や、相次ぐ食品偽装に対し、「日本人のモラルが低下した」と嘆く人は多い。なかには「戦後の民主主義教育のせいだ」「戦前の日本人はすばらしい道徳心を持っていた」と言う人もいる。だが、それは果たして本当なのか。そう疑わずにいられなくなる本が、『「昔はよかった」と言うけれど 戦前のマナー・モラルから考える』（大倉幸宏/新評論）だ。というのも本書には、現代人なら仰天必至の、戦前の日本人のマナーの悪さ、モラルの欠如が露わになっているからだ。 たとえば、多くの人が行き来する駅や電車の中でのマナー。現代は混雑するホームで列をつくって電車を静かに待つ日本人の姿に、外国人から「さすが礼儀正しい」と称賛の声があがるが、大正時代のその光景は“傍若無人の見本市”。1919（大正8）年に発行された電車でのマナー向上のための小冊子には、「無理無体に他を押
今年の株式市場はバブルだった､といえる理由
株価は、ここ数日は大きく下げた後、再び反発しようとしている。今回の下落は、バブル崩壊の予兆ということなのか、それとも単なる調整か。ここは買いチャンスなのか、売るべきときなのか。 今の株式市場、あるいは「これまでの株式市場がバブルかどうか」という点は意見が分かれるだろうが、今年、株式ブームが起きていることは事実だ。新たに株式市場に参加してきた個人投資家が多数いるが、彼らは儲けることができるのだろうか。そもそも、なぜ株は儲かるのか。なぜ投資をすると儲かるのか。 リターンを得るには、リスクを嫌う人がいるのが前提 投資がリターンを得られる理由は２つである。 教科書的には、「リスクの対価としてのリターン」である。リスクのないところにリターンなし、フリーランチは食えない（ただ飯はない）、などいろいろな言い方がされるが、要は、リスクという、一般的には嫌がられるものを引き受けることによって、その報酬として
特定秘密保護法でも「国民の知る権利」は現行法より悪くはならない！安全保障とのバランスから必要悪として受け入れるべきだ（髙橋 洋一） @gendai_biz
特定秘密保護法でも「国民の知る権利」は現行法より悪くはならない！安全保障とのバランスから必要悪として受け入れるべきだ 特定秘密保護法がすったもんだの末、成立した。議会の一般論としていえば、十分に議論したほうが望ましい。今臨時国会は10月15日に召集された。安倍首相が10月7、8日にアジア太平洋経済協力会議（APEC）に出席するために設定されたスケジュールだ。反対論の立場からすれば時間不足は否めないだろうが、法律としてみればどうか。 反対論者は、この法律で国民の知る権利が侵害されるというが、現行法と比べてどうなのか。現行法があまり国民の知る権利をサポートしていないという意見もある。結論から言えば、特定秘密保護法は現行法より少しはましになっている。 しばしば、60年も秘密を明らかにしないのはおかしいという議論が行われる。しかし、そうした意見は何と比較しておかしいのかを指摘しないと、具体的にどう
F1：2014年から最終戦でポイント2倍
F1が、2014年からタイトル争いをより長く継続させることを狙い、最終戦で2倍のポイントを与えられることになる。 この動きは、月曜日にパリで開催されたF1戦略グループとF1委員会によって同意された。 FIA世界モータースポーツ評議会は、このような場合の規約変更のための権限をF1戦略グループとF1委員会に与えており、このシステムは自動的に規約の一部となる。 FIAの声明によると、規約変更は「キャンペーンの最後までチャンピオンシップへの関心を最大化するため」に同意されたと記載されている。 このシステムは、ドライバーズ選手権とコンストラクターズ選手権の両方に適用され、2014年の最終戦のウィナーには50ポイント、2位には36ポイント、以下10位まで通常の2倍のポイントが与えられる。 近年、このシステムが実施されていれば、2008年と2012年のタイトルの結果は変わることになる。 2008年の最終
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南極でマイナス93度を観測、最低気温を更新 （ロイター） - Yahoo!ニュース
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