ソーシャルVRプラットフォーム「VRChat」のユーザーによるオンラインディスカッション（Redditの「r/VRChat」コミュニティーから収集した3276件）を分析したところ、2018～2023年にかけて、VRChat内の飲酒者数・飲酒量ともに増加傾向を示したこと、飲酒関連のコンテンツ（バーやクラブなど）が多数存在し、過度の飲酒行為がまん延していることが明らかになった。 VRでの飲酒を好む理由として「移動の手間が不要」「飲み会の費用が安く済む」「いつでも仲間と飲める」「アバターを通じて現実では難しい振る舞いができる」「二日酔いの心配をしなくていい」といったことが挙げられている。 しかし一方で、ユーザーは実際よりも酔いを感じにくいという問題点が浮き彫りになった。VR酔い防止の設計により、アルコール酔いによるふらつきや視界のぼやけといった兆候が軽減されてしまうため、ユーザーは無意識のうちに

被験者8人（企業で知的財産管理業務に携わる人たち）に17インチのディスプレイ1台（これをSmall条件とする）、24インチのディスプレイ1台（同Large条件）、17インチのディスプレイ2台並置（同Dual条件）の3つの環境を使ってもらい、実験を行った。 ディスプレイ環境変更の前後約2週間ずつ、被験者のPC操作ログを収集した。操作ログには、マウスやキーボードによるウィンドウ操作（ウィンドウのアクティブ化、移動、サイズ変更）が含まれ、これらが要する総時間を算出した。 その結果、Small条件では作業時間の8.5％をウィンドウ操作に費やしており、現行のウィンドウシステムの改善が必要だと示唆した。Large条件ではウィンドウ操作コストの削減は見られなかったが、Dual条件では13.5％の削減を確認した。よって、ウィンドウ操作コストの観点からは、大画面単一より複数ディスプレイの方が優れているといえ

追記（4月27日午前1時50分） Evernoteの公式アカウントが日本でのサービス提供について言及。日本法人を閉鎖したことに触れつつ、「日本国内のお客様はこれまでと同様にEvernoteのご利用が可能です」と投稿している。 関連記事 「これまで同様にEvernoteは利用可能」――公式アカウントが投稿、日本法人の解散を受け 伊Bending Spoons傘下のEvernoteは4月27日、公式X（旧Twitter）アカウントにて「日本国内のお客様はこれまでと同様にEvernoteのご利用が可能です」と投稿した。26日には、同社の日本法人であるエバーノートが解散したと、同日付の官報に掲載していた。 Evernote、無料プランを大幅制限　ノートの上限数が10万→50に 伊Bending Spoons傘下のEvernoteが、無料プランの仕様変更を実施する。これまで最大10万だったノートの上

明治が作るお菓子「きのこの山」と「たけのこの里」をX線で解析してみた──そんな投稿がXで話題だ。この2つのお菓子を巡っては“どちらの方がおいしいか”を決める論争、通称「きのこたけのこ戦争」が数十年に渡って繰り広げられている。この争いを終わらせるため、両者をX線CTを使って解析するというかつてないアプローチに臨むものが現れた。 解析を行ったのは、3D画像の解析などを手掛けるホワイトラビット（東京都中央区）だ。きのこの山とたけのこの里をそれぞれ1粒ずつX線CTで解析して、その体積や密度などを調査した。 Xで公開している解析結果によると、1粒当たりの体積は「きのこ」のほうが大きいという結果に。解析で得られた断面図からは「きのこ」のクラッカーには多くの気泡を含んでおり内側にあるほど気泡のサイズが大きくなる傾向が見られた。一方「たけのこ」のクッキーは粗い粒状の構造で、気泡は比較的むらがないことが分か

クリスタに画像生成AIが搭載する予定はない──イラスト作成ソフト「CLIP STUDIO PAINT」（クリスタ）を販売するセルシスは2月21日、公式Xでこう表明した。一部のユーザーから「クリスタに画像生成AIが搭載されるのでは」と懸念する声が寄せられていたという。 同社は2022年11月に一度、画像生成AI「Stable Diffusion」による作画補助機能を試験導入すると発表した。しかし「誰かの著作物を利用する機能で、由来が不明なら使いたくない」など、ユーザーからの批判が相次ぎ、発表からわずか3日で搭載を見送ると方針転換していた。 一方で同社は、2月20日にはAIやWeb3事業を手掛けるアクセル（東京都千代田区）との資本業務提携を発表。アクセルは機械学習／AI技術を使った製品を手掛けており、セルシスとの業務提携によって「AI技術を使用したクリエイター支援プラットフォームの構築」を目指

初代Macintosh、のちにMacintosh 128Kと呼ばれることになるコンピュータが世界に発表されたのが、1984年1月24日。今年がちょうど40周年に当たるのだそうである。 初代機はほとんど日本では使われなかったはずだ。メモリーが少なく、まだ日本語が扱えなかった。日本においては、1986年に発売されたMachintosh Plusのほうが初代という印象が強い。わかったわかったDynaMacとか面倒な事をいうな。そういうことを知ってて書いている。 80年代半ばからWindows 95が出る90年代半ばぐらいまで、当時のコンピュータはどれも製品寿命が長かった。今のように毎年新モデルが出るようなことはなく、1台のコンピュータを長く使った。 筆者が就職したのもちょうど1984年のことで、テレビ番組を制作するポストプロダクションにて、オンライン編集マンとしてのキャリアをスタートさせた。当時

実験では、60歳以上のアメリカ成人2万1442人を対象に、MVMサプリメントが認知機能に及ぼす影響を調査した。さまざまな研究で実験を行ったが、その中でも「COSMOS-Clinic」と呼ばれる試験が興味深い。 COSMOS-Clinicは、60歳以上のアメリカ成人573人を、ランダムに「MVMサプリメント群」と「プラセボ群」に割り当てた。MVMサプリメント群は、毎日1錠の「Centrum Silver」を摂取してもらった。このサプリメントには、ビタミンやミネラル、その他の栄養素が含まれている。 被験者には、最初に対面での詳細な神経心理学的評価を実施した。また2年後にも同様の評価を実施し、影響を分析した。主に全体的な認知機能やエピソード記憶、実行機能、注意力が評価の対象となった。 実験の結果、MVMサプリメントを摂取した群は、エピソード記憶の分野でプラセボ群と比較して有意な改善が見られた。こ

ニコンは1月9日、同社が開発している写真の来歴記録機能について、報道分野での実用性の検証を、フランスの通信社Agence France-Presse（AFP)と共同で行うと発表した。 撮影時に電子透かしデータを含む来歴情報を記録。来歴証明技術の標準化団体「C2PA」の仕様に準拠したメタデータが削除された場合でも、オリジナル画像との関係を把握できるようにする。新機能は開発中の製品に搭載する予定だ。 近年、画像の改ざんや不正使用が問題になっている。特に報道分野での画像の真正性の担保は重要な課題だとニコンは指摘。AFPは取り組みを通じて「報道の信頼性を高め、社会の信用をさらに獲得していくことを目指す」としている。 関連記事 改ざんされても撮影者が分かる“追跡”機能をカメラに　ニコンが「Z 9」ベースのテスト機を作った理由 改ざんや著作権侵害など、デジタルコンテンツでは避けて通れない課題を解決しよ

ワコム米国支社がXアカウントでAIイラストを使用した──そんな指摘がX上で話題になった。これについてワコム（埼玉県加須市）は1月10日、経緯を説明する文書を発表した。投稿したイラストは素材サイトで購入したもので、AIで作成したものではないと確認した上で利用していたという。 ワコム米国支社は1月3日ごろ、Xで新春セールに関する内容を投稿。その際、龍のイラストを使っていたが、一部ユーザーから「このイラストはAIで作ったものでないか」と指摘が上がった。これに対し、クリエイターを中心に「イラストレーターへのリスペクトが無いのか」「ペンタブを売ってるのにAIイラストで広告打ったらユーザーが怒るに決まってる」などの声が相次ぎ、同社は該当のポストを削除するなどの対応を取っていた。 ワコム本社と米国支社は10日、この件の経緯を説明する文書をXに投稿した。「弊社としてはAIが生成したイラストを使用する意図は

実験では、eSoilを通して電気刺激を受けた大麦の苗が、通常の成長速度よりも約50％速く成長することを示した。これまでの研究では根の刺激に高電圧が使っていたが、eSoilは低電圧で済むという大きな利点を有している。この方法で苗が窒素をより効率的に処理することを確認しているが、電気刺激がプロセスにどのように影響するかについては、まだ明らかになっていないという。 Source and Image Credits: eSoil: A low-power bioelectronic growth scaffold that enhances crop seedling growth, Proceedings of the National Academy of Sciences（2023）. https://dx.doi.org/10.1073/pnas.2304135120 関連記事 電気で傷を

「BASE」の有料プランが月額5980円から1万9980円と3倍以上に値上げ。突然の大幅値上げにユーザーは悲鳴を上げており、サービス乗り換えを検討する人も。 ネットショップ作成サービス「BASE」はこのほど、中規模以上の出店者向け「グロースプラン」の月額料金を、5980円から1万9980円と3倍以上に値上げすると発表した。2024年1月16日から適用する。突然の大幅値上げにユーザーは悲鳴を上げており、サービス乗り換えを検討する人も出ている。 BASEは月額料金無料の「スタンダードプラン」（サービス利用料3％、決済手数料3.6％＋40円）と、月額料金を課す代わりに決済手数料が下がる「グロースプラン」（決済手数料2.9％）がある。 スタンダードプランは月額無料を維持し、手数料も変えない。グロースプランのみ大幅値上げ。年払いの場合も5万9760円（月割りで4980円）から19万8960円（同1万

米Googleは10月3日（現地時間）、Gmailユーザーをスパムから守る対策の一環として、メールの一括送信者に対する新たな要件を設けると発表した。 一括送信者とは、アカウントに1日当たり5000件以上のメールを送信するユーザーを指す。 まず、メール内に1クリックで購読解除できるボタンを設置することを義務付ける。送信者は、解除ボタンがクリックされてから2日以内に対応することが求められる。この要件はオープンスタンダードに基づいて構築されており、Gmail以外のメール受信者も恩恵を受けられるとしている。 また、GoogleはGmailヘルプの一括送信者向けのページ「一括送信ガイドライン」を更新し、メールの認証要件についての説明を追加した。メールが迷惑メールに分類されないように、ドメインに対して認証を設定する必要があるというものだ。 一括送信者は、2024年2月までにこれらの要件を満たすことが義

画像のノイズ除去やボケ除去、超解像といった従来の画像修復問題は、特定の劣化状態、既知の単純な劣化にのみ効果的であった。 これに対して、実際の環境下での多様な劣化を考慮した「Blind Image Restoration」（BIR）という手法が注目されている。BIRは、一般的な画像と、それが持つさまざまな劣化に対して、リアルな画像再構築を目指している。特に、BIRの研究は以下の3つのカテゴリーに分けられる。 （1）Blind Image Super-Resolution（BSR）:低解像度で劣化が不明瞭な画像の超解像問題に取り組む技術、（2）Zero-Shot Image Restoration（ZIR）:これは新しい研究の方向性で、劣化の前提条件を明確に定義した上で、クラシックな画像修復タスクで印象的なゼロショット復元を達成する方法、（3）Blind Face Restoration（BF

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米ライス大学と米スタンフォード大学に所属する研究者らが発表した論文「Self-Consuming Generative Models Go MAD」は、AIが生成した画像（合成データ）を用いて別の生成モデルが学習し続けると、その精度にどのような影響がでるのかを検証した研究報告である。 結果は、AIモデルを合成データでトレーニングすると、画像が乱れるアーティファクトが徐々に増幅され、品質や視覚的多様性のいずれにおいても悪化する結果を示した。研究チームは、この状態を狂牛病になぞらえて「Model Autophagy Disorder」（モデル自

トゥギャッターは7月21日朝、ツイートまとめサービス「Togetter」へのログインやツイート取得などが利用できなくなったと発表した。同社が提供する「Twilog」「min.t」でも障害が起きている。Twitter APIの不具合が原因という。正午までに復旧した。 @yositosiこと吉田俊明社長は、「朝起きたら、エンタープライズAPIを契約しているはずのTogetterのアプリ設定がFreeプランに格下げされており、TwitterのAPI全てにアクセスできないという不具合が発生していた」とTwitterに投稿。「Twitter側のサポートと調整しつつ、復旧中」という。その後、復旧したことを報告している。 Twitter APIのFreeプラン（無料）は書き込み専用で、ID 1個、月間1500件までの書き込みが可能。エンタープライズ版は大量の書き込みや読み込みに対応しており、専任チームに

ツイートまとめサイト「Togetter」を運営するトゥギャッターは7月18日、同サイトに「大量のG（ゴキブリ）が写った画像」が広告として表示されたため、該当の広告をブロックしたと報告した。 同様の広告は他のWebサイトにも表示されることがあるという。トゥギャッターは「悪質なクリエイティブは引き続き見つけ次第ブロック＆報告する」としている。Togetterでは2017年にも、Googleを装って不審なアプリをダウンロードさせようとする悪質な広告が確認されたことがある。 関連記事 Twitterの広告収入は50％減──イーロン・マスク氏がツイート Twitterの広告収入は50％減少し、キャッシュフローは依然としてマイナスだとイーロン・マスク氏がツイートした。 電ファミ、悪質リダイレクト広告に注意喚起　閲覧中に偽アンケート ニュースサイト「電ファミニコゲーマー」を運営するマレが、同サイト閲覧中

Twitterが閲覧数規制などで混乱し、批判が高まる中、同サービスの共同創業者で元CEOのジャック・ドーシー氏が7月2日、「遠くから批判するのは簡単だ（混乱の責任の一端は私にもある）。だが、ゴールはTwitterが繁栄することだし、そうなるだろう」とツイートした。 続けて、（運営の）「負担を軽減するために、ビットコインやNostrのようなオープンプロトコルの構築を検討してほしい。これは、オープンなインターネットを維持するために不可欠だ」とツイートした。 ドーシー氏はまだTwitterのCEOだった2019年、ソーシャルメディア向けのオープンで分散型の標準を開発するための独立組織「BlueSky」に出資し、将来的にはTwitterをこの標準のクライアントにするつもりだと発表した。Blueskyは現在、分散型ソーシャルサービスとして運営されている。 ドーシー氏は現在、やはり分散型ソーシャルサー

Twitterの投稿が読み込めないと、日本時間の7月1日午後11時ごろから話題になっている。これにより「Twitter終わり」や「API規制」といった単語がTwitterの日本トレンドに入った。Twitterを運営する米Xのイーロン・マスク氏は2日午前2時、「一時的な制限を加えた」とツイートした。例えば未認証のアカウントは1日当たり600件までの読み込みが上限になるとしている。その後、マスク氏は状況を更新し、2日午前7時時点までに段階的に制限を緩和している（記事下部に追記あり）。 認証済みのアカウントは1日当たり6000件まで、新規に作られた未認証アカウントは1日当たり300件まで。1日のリセットタイミングがいつあるのか、いつまでこの制限が適用されるのかは明らかにしていない。 一時的な制限を始めた理由について、マスク氏は「極端なレベルのデータスクレイピングとシステム操作に対処するため」と説

メタバースビジネスの取り組み状況に関する設問に対し、「事業化の社内審査がおりた」「事業として既に運営している」ケースについては成功、「事業化に向けた検討が停滞」「検討自体が中止された」ケースは失敗と定義している。 また同レポートでは、失敗事例と成功事例とを比較し、「企画内容・ビジネスモデル」「検討プロセス」「組織・体制」の観点から事業化に失敗する特徴を導き出した。 企画内容・ビジネスモデルの観点からみる失敗層は、メタバースビジネスを既存ビジネスの延長線上に位置づけている傾向がみられた。そのため、“事業”として捉える視点が希薄であり、「キャッシュポイント」が成功層と比較し個数が少なかったり、「コスト」の可視化ができていない企業が多くみられた。 検討プロセスにおいて、失敗層はユーザーへの調査を実施せず、「ターゲットや課題・ニーズ」が曖昧であり、エンドユーザーへの提供価値が小さい企画となっている

集英社は5月29日、AI生成画像を使ったグラビア写真集「生まれたて。」（電子書籍、499円）を発売した。モデルには「さつきあい」という名前があるが実在はしない。 画像は週刊誌「週刊プレイボーイ」の編集部が生成したもの。「オトコの理想をギュギュッと詰め込んだ夢のような存在を、限りなくリアルに再現した」（集英社）という。「さつきあい」という名前の由来は「5月生まれのAIヒロイン」から。使用した画像生成AIサービスは非公開。