高校生に伝えたいほんとうの情報科学｜東京大学理学部情報科学科・コンピュータ科学専攻
※この記事は2015年8月4日時点のものです まず高校の「情報」の授業を忘れよう 情報科学というと、「情報の科学」という科目のことを思い出す人がいるかもしれません。でも、そういう人は少数でしょう。高校の課程に必履修の教科として「情報」が加わってから10年以上経っているのですが、いまだに中途半端な教科であり続けています。 当初は「情報A」「情報B」「情報C」の３科目があって、いずれかを履修することが求められていました。その後、指導要領が更新されて、いまでは「情報の科学」と「社会と情報」という２科目のどちらかを履修することが求められています。８割の高校では「社会と情報」を教えているそうですが、実は、大学に入って来た学生に聞くと、どちらを習ったかわからない、という答えが圧倒的です。 高校の情報の授業は、万人が身につけるべき情報リテラシーや情報技術の理解を目標として始まりましたが、歴史の新しい分野
宿題が多いことは学力向上に繋がらないかもしれないが、宿題をすることは学力向上に繋がる - 斗比主閲子の姑日記
子どもの夏休み中の勉強についての方針を考えている時に、よく見ているブログで、こんな分析がたまたま紹介されているのを見かけました。 タイラー・コーエン 「宿題の量と学力との間にはどんな関係がある？」（2005年6月21日）／ マーク・ソーマ 「宿題なんてまっぴら御免だ」 — 経済学101 その分析結果はというと、（学校から出される）宿題の平均的な量と学業成績との間には何の相関も見出されなかったのであった。例えば、ベーカー教授が指摘しているところによると、日本やチェコ、デンマークといった生徒の成績が高い国（TIMSSの成績上位国）の多くでは宿題はそれほど出されていない一方で、タイやギリシャ、イランといった生徒の平均的な成績が極めて低い国（TIMSSの成績下位国）では宿題の量はかなり多いということだ。 引用箇所は、1994年と1999年の世界のデータを使った2005年の研究に関するものですから、
誤った経済政策で自殺者を増やした罪を忘れたか間違い続ける民主党に安保の議論をする資格なし！（髙橋 洋一） @gendai_biz
「非人間的」と言われて 安保関連法案について「ママたちもデモ」という記事があったので、「戦争になる、徴兵制になるとの間違った知識を前提にしてデモするとは、暑い中でご苦労なことだ」とツイートしたら、筆者を非人間的と決めつけるような反応があった。 この論点は、安保関連法案を認めると、A.「戦争になる」、B.「徴兵制になる」、である。 筆者は右でも左でもない。データや事実を合理的に考えて判断を下すだけである。AとBはともに間違いだから、炎天下のデモはやらないほうがいいと思う。 まず、A.「戦争になる」については本コラムで何度も指摘しているが、集団的自衛権の行使は①戦争のリスクを減少させること（最大40％程度減）、②防衛費が安上がりになること（自前防衛より75％程度減）、③個別的自衛権の行使より抑制的（戦後の西ドイツの例）から、戦争になるリスクは減ると考えている。 安全になって、コストが安いなら、
社員の最低賃金を大幅に引き上げた企業の悲惨な現状 | スラド
3か月ほど前に全社員の最低年収を7万ドルに引き上げると発表して注目を集めたGravity Payments社とそのCEOであるDan Price氏だが、有能な社員には次々と辞められ、顧客からは逃げられ、兄からは訴えられと現状は悲惨なようだ（New York Times）。 発表当時はリベラル派からは英雄として称えられ、保守派からは失敗するだろうと冷ややかに見られていたが、重要な働きをしている人の給与を据え置くいっぽうで新入社員は大幅に給与アップすることに古参幹部が疑問を呈したところ、Price氏は自己中心的とその幹部を批判。そのためその幹部は会社を辞めたという。 また、新入社員でも有能な社員ほど「タイムカードを押してるだけ」の社員と同じ給与になる事に疑問を感じて去って行き、顧客もコスト高になることを恐れて続々と離れていったという。 さらに会社の30％を保有する兄のLucas Price氏は
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休眠口座の資産を「NPOの社会活動に利用」という謎の仕組みが問題視される件(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース
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