【胸糞注意】アメリカでもっともリベラルなオハイオ大学を取材した結果
まうり塩🍊 FREEDOM OF SPEECH!!!!! @anaiscalico 今日は以前からずっと翻訳したかった動画を紹介。これは私には衝撃の動画だったんです、いろんな意味で。 かなり聞き取りづらく、悪口ばかりだし、複数人が同時に喋るので、翻訳は「意訳」がかなりあるという事をご了承下さい。雰囲気掴んで頂ければ十分です。 リベラルの姿を、とくとご覧あれ。 pic.twitter.com/GkEldNjfD2 2020-09-28 22:50:13 まうり塩🍊 FREEDOM OF SPEECH!!!!! @anaiscalico そして、長いです。全部で16本、36分。でもこの動画は最初から最後まで見てほしい。そして多分見たらあっという間です。 「人の選択を尊重しろ。人に寛容であれ。対話が大事」というリベラルの本性が剥き出しになっている動画です。気分が悪くなると思いますが、最後まで
昔の記事で発覚…低用量ピル承認前「男性たちが恐れたこと」の衝撃（福田 和子）
ここ最近、日本の緊急避妊薬へのアクセスの悪さが話題になっている。緊急避妊薬を薬局で購入できるようにして欲しいという署名を、産婦人科医の遠見才希子さんやNPO法人ピルコンの染矢明日香さん、そして＃なんでないのプロジェクトの福田和子さんが募った。ちょうどに２年ほど前にはじめた署名は、9万人もの署名が集まっている。本サイトでもさまざまな執筆者がこの問題にフォーカスしており、先日も藤木桜子さんの記事が話題になったばかりだ。 緊急避妊薬とは、妊娠可能性のある性行為から遅くとも72時間以内、なるべく早く服用することで高い確率で妊娠を防ぐことができる薬だ。その薬の安全性と緊急性から、世界約90ヵ国で薬局で販売されている。それにもかかわらず日本では、いまだに処方箋が必要で、値段も1万円前後と高額だ。 これは日本が「子どもを産むか産まないか、産むならいつ産むのか」を妊娠する当事者の女性が決められない、決めに
国内最大の木造オフィスビル、東京・日本橋に建設 三井不動産と竹中工務店が計画
三井不動産と竹中工務店は9月29日、木造高層建築物として国内最大・最高層となる賃貸オフィスビルを東京・日本橋に建設する計画に着手すると発表した。高さは約70メートルを想定。森林資源の有効活用やCO2排出量削減などを見込む。今後、計画の検討を進め、2023年着工、25年の完成を目指す。 建設計画地は東京都中央区日本橋本町一丁目。地上17階建て、延べ床面積約2万6000平方メートルを想定している。 構造材には、竹中工務店が開発した耐火集成材「燃エンウッド」を採用するなど、最先端の耐火・木造技術を導入する。燃エンウッドは独自の燃え止まり機構により、柱や梁を火災の熱から守る技術。また、三井不動産グループが北海道に保有する森林の木材をはじめ、国産材を積極的に使用。使用する木材の量は1000立方メートルを超える見込みだという。 建築資材に木材を使用することで、同規模の一般的な鉄骨造オフィスビルと比べて
立憲 最高顧問に菅直人、野田佳彦両元首相 小沢一郎氏らは固辞 | 毎日新聞
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【ネタバレあり】量子物理学者に｢映画『TENET テネット』がどうすさまじいのか｣を教えてもらった
【ネタバレあり】量子物理学者に｢映画『TENET テネット』がどうすさまじいのか｣を教えてもらった2020.09.29 20:0072,408 山田ちとら クリストファー・ノーラン監督の最新作『TENET テネット』、もう観ました？ 観たけど複雑すぎてよくわからなかったのは筆者だけではなかったはず。 そこで、作中に何度も登場した｢エントロピー｣という言葉について調べてから再度観に行ったんですが、それでもまだまだわからなかったよ…!! ならばプロに解説していただくしか理解への道は拓けない。というわけで、『TENET テネット』の科学監修を担当された東京工業大学理学院物理学系助教の山崎詩郎先生にお話を伺ってきました。 山崎詩郎（やまざき・しろう） Photo: かみやまたくみ東京大学大学院理学系研究科物理学専攻博士課程修了。博士（理学）。量子物性の研究で日本物理学会第10回若手奨励賞を受賞。『
昔のアニソンの、何も言っていないようで何か言ってそうな歌詞
あれすごいよな 自分には到底真似できる気がしない ちゃんと読んだらやっぱり何も言っていないんだけど、聞き手の精神から勝手に悩みをロードして乗っけられる抽象的深さがある
“国境近くの離島を無人島にしない”政府が観光など支援強化へ | NHKニュース
国境に近い人が暮らす離島について、政府は無人島にならないようにすることが日本の領海などの保全につながるとして、新型コロナウイルスの影響で大きな打撃を受けている観光業や雇用への支援を強化する方針を固めました。 政府は国境に近い離島を無人島にしないことが日本の領海などの保全につながるとして、拠点となる71の島を「特定有人国境離島地域」とし、船や航空便の運賃を低く抑えるといった措置を講じています。 しかし、こうした島では新型コロナウイルスの影響で観光客が減るなど経済に大きな打撃を受けていることから、政府は交付金を拡充し、観光業や雇用への支援を強化する方針を固めました。 具体的には、休暇を楽しみながらテレワークで働く「ワーケーション」が可能な宿泊施設の設置や、チャーター便を活用した新たな旅行プランの開発などを支援することにしており、内閣府は来年度予算案の概算要求に60億円余りを盛り込むことにしてい
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何度も読み返してしまう漫画
他人の自転車を勝手に乗り回し、駐輪場に戻す 男性に無罪判決 - ライブドアニュース